現代の人類とは別種のネアンデルタール人は、１歳２か月で乳離れしていたとする研究成果を、米ハーバード公衆衛生大学院などの研究チームがまとめ、２３日付の英科学誌ネイチャーに発表する。 約２年半かかる現代人よりも乳離れの時期が早く、出産間隔が短かった可能性がある。 研究チームは、母乳に「バリウム」という物質がわずかに含まれていることに着目した。歯のエナメル質には成長の過程が年輪のように記録されて残ることを利用し、エナメル質のどの部分にバリウムが多く蓄積されているかを調べた。 ベルギーで発見された、８万～１３万年前に生きていたとみられるネアンデルタール人の子供の化石から奥歯を取って分析。その結果、生後７か月は母乳だけで、続く７か月は母乳と離乳食の両方で育っていた可能性が高いことがわかった。

清涼飲料水を飲む回数が多い女性ほど脳梗塞になる例が多いことが、約１８年間に及ぶ国内約４万人の追跡調査データをもとにした磯博康・大阪大学教授（公衆衛生学）の分析でわかった。 分析に用いたのは、岩手、秋田、東京、長野、沖縄の５都県で１９９０年に４０～５９歳だった男女計３万９７８６人を対象に、生活習慣を調べた国立がん研究センターのデータ。磯教授が２００８年まで追跡調査し、コーラや果汁飲料など糖分を加えた清涼飲料水（果汁１００％ジュースは除く）と循環器病の発症との関連を調べた。 このうち脳梗塞になったのは１０４７人（男性６７０、女性３７７）。清涼飲料水を飲む回数で「ほとんど飲まない」から「ほぼ毎日飲む」まで４グループに分けたところ、回数の多い女性ほど脳梗塞になる例が増え、「ほぼ毎日飲む」人の発症率は「ほとんど飲まない」人の１・８３倍になっていた。男性でこの傾向は見られなかった。男女差についての詳し

過剰摂取で心疾患のリスクが高まるとされるトランス脂肪酸について、内閣府食品安全委員会の専門調査会は２１日、「通常の食生活では健康への影響は小さい」として、国内での規制は不要とする内容の評価書をまとめた。 大多数の日本人の摂取量は世界保健機関（ＷＨＯ）が示す上限値よりも低いため。近く厚生労働省など関係省庁に通知する。 トランス脂肪酸は動脈硬化などを起こす悪玉コレステロールを増やし、予防効果のある善玉コレステロールを減らすとされる。ＷＨＯはトランス脂肪酸の摂取量を総エネルギー摂取量の１％未満とする目標基準を設けており、欧米を中心に規制の動きが広がっている。 日本でも過剰摂取への不安や規制を求める声が出ていることから、安全委は独自にリスク評価を実施し、多くの日本人の摂取量は１％未満だとした。しかし、脂肪の多い食事をしている人は摂取量が基準を超過する可能性があるので気をつける必要があるとし、製造業

今回は「３０代のマネー術」。結婚、出産、住宅の購入と、ライフスタイルに変化が出てくる時期。お金のこともきちんと考えないといけません。知っておきたいマネーの知識をお伝えします。ほかの世代の人にも参考になります。 夫婦共働きの世帯が増え、家計管理の方法も変わってきている。 財団法人の家計経済研究所が２００８年、共働き夫婦を調べたところ、収入の全部または一部を妻が管理しているカップルは、９年前の調査に比べ１５ポイント減少し４６％だった。自分の収入から家計に入れる割合も減っている＝表＝。「家計は夫婦共同」という意識が弱まり、個人で管理するようになったのが原因と見られる。 代わりに「夫が家賃、妻が食費」など項目別に分担するカップルが増えて３７％。夫婦がお金を出し合う「共同の財布」型が１１％だった。 「子どもが生まれる前はお金をためやすい時期。でも独身時代の感覚のままでは貯金できません。お金の管理につ

結婚や出産後はパートで働くことを選ぶ人がいる。その際、よく言われるのが「１０３万円の壁」だ。 これは妻の年収を１０３万円以下にすると、妻本人に所得税がかからないうえ、働き手である会社員の夫の年収から年間３８万円を差し引く「配偶者控除」が利用でき、その分、夫の所得税も下がるというもの。 ただ、経済ジャーナリストの荻原博子さんは「１０３万円の壁を気にして、仕事を調整する必要はほとんどない」と話す。１０３万円を超えると妻に所得税がかかるが、収入の伸び以上に税金を引かれることはないので、手取り収入で見ればプラスになる。 夫は配偶者控除の代わりに「配偶者特別控除」が利用できる（所得が１０００万円以下の場合）。この控除は妻の年収が増えるに従って段階的に減る＝表＝が、それによる夫の手取りの減少を妻の収入増が補うので、家計全体では損にならない。 もっとも、夫の勤務先から配偶者手当や家族手当が出ているなら、

内閣府の原子力安全委員会は２５日、東京電力福島第一原子力発電所から放出される放射性物質が今月上旬に比べて１００分の１程度に減っているとの見解を明らかにした。 また、同原発周辺の沿岸で２４日に採取した海水中の放射性ヨウ素１３１が、３月２１日の調査開始以来初めて、国の濃度基準を下回ったことも分かった。ただ、放射性物質の放出量は１時間当たり１００億ベクレルほどと依然高レベルで、安全委は「予断を持たず、推移を見守る必要がある」としている。 放射性物質の放出量は、同原発周辺の放射線量の測定結果をもとに、安全委が試算している。５日時点の放出量は１時間当たり１兆ベクレルと見積もっていた。安全委は２５日の会見で「周辺の放射線量は低下傾向にあり、放出量は１００分の１程度に減少している」との見方を示した。