自殺予防 メディア関係者のための手引き 2008年改訂版日本語版 World Health Organization International Association for Suicide Prevention Department of Mental Health and Substance Abuse World Health Organization 訳 河西千秋 横浜市立大学医学部精神医学教室 Translated by: Chiaki Kawanishi Department of Psychiatry Yokohama City University School of Medicine 本書は、世界保健機関(World Health Organization: WHO)から2008年に刊行された、 Preventing suicide: a resource f
自殺予防 メディア関係者のための手引き (日本語版第2版) この文書は、自殺予防に関連する団体や専門組織を対象とした一連の手引き書のう ちの一つであり、世界保健機関(World Health Organization: WHO)が自殺予防の ために国際的に提唱している SUPRE の一部として用意されたものである。 キーワード:自殺/予防/資源/メディア/メディア関係者 Mental and Behavioural Disorders Department of Mental Health World Health Organization Geneva 2000 監訳 河西千秋,平安良雄 横浜市立大学医学部精神医学教室 The chief editors: Chiaki Kawanishi and Yoshio Hirayasu Department of Psychiatry Yoko
19日晩に急遽開催された新型インフルエンザワクチン接種に関する緊急ヒヤリングは、大変に白熱して面白かった。しかし終了後の記者たちの顔を見ていると、金曜日の専門家会議について旧来型取材の常識に則って記事を書き、結果的に"誤報"とされて面白くなかったらしい。無理に要約しようとするから間違えるので、当方はあんまり要約しない。(川口恭) 足立 「今日は急にお呼び立てして大変申し訳ない。先週金曜日の専門家会議の後、専門家会議の意見というのも検討段階の意見であって行政としての方針を決めるのは月曜か火曜になると正林室長も説明したと思うのだが、しかし週末の報道を見ていると、あたかも決定事項であるかのように流れている。厚生労働省としての判断がまだなんだということを明示できなかったことを、まずお詫びする。明日2回目のワクチン出荷を前に、厚生労働省として新型インフルエンザワクチンについてどのような方針で臨むのか
日本では、戦後の経済成長もあり近年まで飲酒量が増加し、それに伴い様々な飲酒問題が生じてきました。男性は高齢化もあり近年、飲酒量は減ってきましたが、その一方で、女性はリスクのある飲酒者の増加、専門医療を受療する問題飲酒者の割合の少なさ、内科等に潜在する問題飲酒者等の問題があり、今後の課題となっています。 1. 飲酒量の推移 お酒は、食品の一種であると同時に、冠婚葬祭やお祭りでの飲酒や、お神酒など社会的役割も担っています。一方で、不適切な飲み方は、健康を害するだけでなく、飲酒運転など社会的問題を引き起こすこともあり、飲酒は社会と密接な関わりがあります。 飲酒に影響を与える要素としては都市化や第二次、第三次産業就業者割合などの社会指標や、GNP、国民一人当たり所得などの経済指標があります。日本でも、戦後の経済発展もあり90年代後半まで飲酒量は増大してきましたが、近年は高齢化の進展もあり頭打ちある
【interview】 新型インフルエンザ まだ来ぬ「第一波」に備えよ 押谷仁氏(東北大学大学院医学系研究科微生物学分野教授)に聞く 「日本では新型インフルエンザの第一波は起きていない」――。WHOでパンデミック対策に取り組んできた押谷仁氏(東北大)はこう指摘するとともに,海外同様,日本でも大規模な感染拡大は避けられず,重症者が一定の割合で出てくると分析する。世界の状況や明らかになりつつある重症者の全体像,日本国内での感染拡大期における対応の課題などを,押谷氏が語った。 「フェーズ6/moderate」の意味 ――最初に,海外における新型インフルエンザA(H1N1)の流行状況からお聞かせください。 押谷 日本のメディアは無関心になっていますが,今まさに世界中で感染が急速に拡大しています。冬を迎えた南半球だけでなく,夏になると流行が終息するとの見方があった北半球,それから東南アジアにおいても
「新型インフルエンザについて最新の情報が欲しければ、小樽の外岡さんのホームページを見ろ」――新型インフルエンザ関係者の間でもそう言われている。北海道小樽市で、小樽市保健所の所長を務める外岡立人氏は、個人の立場で鳥及び新型インフルエンザ直近情報というホームページを開設し、国内外の鳥インフルエンザおよび新型インフルエンザに関する情報を収集、要約して掲載し続けている。 3年半もの間、継続して情報を収集・分析しつつ、同時に地域における公衆衛生の責任者として新型インフルエンザ対策に携わってきた経験から、外岡氏は国と地方自治体との間で新型インフルエンザ対策に関するコミュニケーションがあまりに少ないと指摘する。 同時に氏は、具体的な対策として「感染中断免疫」という手法を推奨する。新型インフルエンザに感染し、発熱したらすぐに抗ウイルス剤の服用を始め、症状を軽く抑えると同時に免疫も獲得するという方法だ。
-その仮説をいかに証明するか?- 浦島充佳(東京慈恵会医科大学 薬物治療学研究室) 〔第6回〕高木兼寛「脚気病栄養説」(6) (2436号よりつづく) 鴎外の実験と矛盾 「臨床研究を行なう際,対象を何人集めれば十分ですか?」という質問をよく受けます。対象人数は集団内のばらつきと2つの集団の差によって決まります。鴎外の臨床試験はわずか6人に対して行なわれました。仮に検査結果上有意差があったとしても,結論を導くのには不十分なことは言うまでもありません。 1つの仮説を検証する際,2つの過ちを犯し得ます。「治療効果がないのにある」と言ってしまう場合と,「治療効果があるのにない」と言ってしまう場合です。厚生労働省は薬を認可するのに前者を気にし,製薬会社は大金を投じて薬を開発するため,後者に神経を使います。前者の過ちを犯さないためには対象数を多くする必要は必ずしもありませんが,後者の過ちを犯さないため
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