以下、わたしが小学生のときに編み出した哲学。その後の人生の思考の中で、実は核になっている要素が高いもの。思考していたときの情景から察するに、高学年の年齢以前。つまり「10代」前。 世界は続く 自分を取り巻くこの世界というもの。これは実在しているものなのか。実は昨日までの記憶というものは、「お話」によくくっついているストーリー設定で、それが記憶として埋め込まれているだけなのではないか。昨日と今日。世界は本当に続いているのか。 実験。夜、いくつかのものを居間のテーブルにセットする。翌日、「自分の記憶」と「現実の状態」を比較する。 違う。おかしい、と思う。世界は続かず、ストーリー設定の範疇に誤差が生まれているのではないか、と思う。(真相→母親が片づけているだけ) 何度か実験。誤差が生まれるときと生まれないときがある。実証できる実験ではない。 膝小僧をすりむいたときに、はたと思いつく。すりむいたケ
■岡山県倉敷市は、1998年に構築したスポーツ施設予約システムをリプレースし、2006年4月に新システムをスタートした。クライアント・サーバー形式から、オープンソースによるWebシステムに一新。旧システムに比べて構築費で10分の1程度、維持費で2分の1から3分の1程度まで大幅なコスト削減を実現した。(安藏 靖志=フリーライター) ※ この記事は『日経BPガバメントテクノロジー』第12号(2006年7月1日発行)に掲載されたものです。 岡山県倉敷市は2006年4月、文化施設やスポーツ施設の予約や空き状況照会ができる「倉敷市文化・スポーツポータル」の稼働を開始した。従来から提供している文化・スポーツ施設のポータルサイト「倉敷ネット」をリニューアルしたもので、2006年4月には、まずスポーツ施設予約システムをスタートした。2006年秋には、文化施設予約システムも新システムに移行予定だ。 「倉敷市
「既存の地域活動とSNSをつなげていけば、いろいろな可能性が生まれるのでは?」「行政の電子掲示板のように、たくさんの地域SNSが生まれ、たくさん消えていくだろう」--9月10日、横浜市で開催されたイベント「市民メディアサミット06」において、「地域SNSは地域の活性化に役立つのか?」と題したセッションが行われた。 地域SNSは、2004年10月熊本県八代市で「ごろっとやっちろ」が誕生して大きな注目を浴びた。その後、総務省の実証実験などで認知がさらに広がり、今年に入ってから各地で次々と地域SNSが作られている。国際大学GLOCOMに事務局を置く地域SNS研究会の調査によると、7月末現在で108以上の地域SNSが確認されているという。運営主体は自治体、民間企業、NPO、個人など様々だ。 セッションでは、「mixi(ミクシィ)などの大規模SNSの地域コミュニティとどこがちがうのか」という“よくあ
前回は、私が養護施設に入ったというところまで書きました。ワーキング・プアとからめていえば、そもそも母子家庭という状況自体が、いくら働いても豊かにならないという可能性を秘めていたのだともいえましょう。現在のような母子家庭に対する行政の保護措置が、当時(33年前)はほとんどありませんでしたし。 いまはどうなのでしょう。母子家庭だからといって、ワーキング・プアになるとはけっしてかぎらないということを、多くのシングル・マザーが証明してくれているような気がします。私の知人でいえば、内藤みかさんもそうだし、くらたまさんだってそうですよね。 とはいえ、そういうパワフルなシングル・マザーばかりがいるわけでなく、自分の能力を発揮できない場所で働いていたり、思うように稼げなかったり、子育てと仕事の両立に疲れているシングル・マザーもたくさんいるのだと思います。そういう方は、やはりワーキング・プアそのものか、その
いろいろな人から見よ見よと案内された、生活保護水準以下の生活をしている労働者についてルポルタージュしたNHKスペシャル「ワーキングプアー」を見た。頭では知っていたが、映像にされるとまたショックだ。 紹介されている人々は、今のワーキングプアの典型的な人々たちだった。 ①業務請負の仕事しかない石巻から東京に出て職探しをしたらホームレスになり、住所もない面接に行くお金もないと再挑戦も断たれている若者、②角館のテーラーの主。地方経済の疲弊の影響を受け仕事がなくなり、年24万で自立生活している、③秋田湯沢の農家。農業収入では赤字で、家族総出でアルバイトなどで食いつないでいる。農業を継ぎたい次男の生活保障の目途は立たない。④45歳のときに会社が傾き解雇、アルバイト3つを掛け持ちで年収200万で子ども2人を養っているお父さん、⑤父親が借金で夜逃げ、母親が続いて夜逃げ、高校時代は生活のためのアルバイトに追
収入が生活保護以下で生活しているワーキングプアなる階層に関する番組が放送されたらしい。見てないけど、他の人の感想をいくつか読んだ。働いてるのに(この「働いてるのに」って留保も気になるんだけどややこしくなるのでここではおいておく)生活保護以下の収入しかないというのはひどいことだ。「頑張ってる人が報われる社会」というのは、こういう人たちが報われる社会を作ってこそだろう。でもこうやって年収200万円以下の人が同情すべき存在としてクローズアップされたら、次に「わがまま」「怠け者」として見下されるのは、そのちょっと上の年収200万円から300万円くらいの人たちなんだろうなーと思った。「もっとつらい生活をしている人だっているのに不満を言うな!」とか「生活保護以下で生活しているわけじゃないだろうが!」とか言って。いやいや今でももうすでに行政関連の非常勤だと「雇い止め(実質的には民間で言う解雇)反対」とか
5月の大地震で死者5749人,200万人以上の被災者を出したインドネシアのジャワ島で,7月17日にまたマグニチュード7.7の地震が起きた。20日の時点で死者は547人,行方不明者は323人と報告され,被害はまだ広がりそうである。 こうした被災地の復興支援には,世界中から集められる寄付や募金が役立っている。20万人以上の命が失われた2004年12月のインドネシア・スマトラ沖地震の時など,ユニセフは日本全国から33億4000万円の募金を集めた。こうした大規模災害以外でも,難民支援や自然保護活動などの目的で,国内外の様々なNGOや関連団体が常時募金を行っている。そこで,2000年頃から普及してきたインターネットを使った募金システム,いわゆる「ネット募金」がどれくらい貢献しているかを調べてみた。 そもそも日本は欧米などに比べて個人による寄付金がとても少ない。内閣府の推計(2002年)によると,日本
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北九州市門司区で4月から餓死・孤独死が連続して起こっている。さまざまな事情によるケースの違いはあるが、そのよって来る原因は根深く、共通している。しかも、表面化したこれらの事件の陰には同様の悲劇が無数に起こっており、予備軍ともいえる人人は増えつづけている。現役層にとっても将来いやおうなしに直面する問題となっている。働けるうちは奴隷のごとくこき使われ、稼ぎは税金でむしりとられ、失業すればぼろ布のように捨てられる。憲法にうたう「健康で文化的な最低限度の生活をいとなむ権利」など保障されない自己責任社会の冷酷な構造を露呈している。 自己責任の社会の冷酷さを露呈 4月21日、門司区市営大里団地で78歳と49歳の母娘の遺体が発見された。死因は病死と見られ、母親の遺体は死後2年近く経過してミイラ化しており、長女も死後約2カ月が経過していた。助けを求めた次女(47歳)も、駆けつけた消防の救急隊員に「2カ
昨日の続きっぽいのだが、日米での中途採用の感じについて。 日本の新興ベンチャーだと、これはと思う人材を大企業から引き抜いてこようというときには、三顧の礼で手を変え品を変えお願いし続けて数年がかりで呼び込んでくる、という感じになる。 一方、シリコンバレーは3-4年でどんどん転職するのが普通の場所。一つの転職に時間をかけるのは無駄。よって、次から次へと登場する候補者をどんどん面接して評価して、よさそうな人はさくっと取らないと、別の会社に行かれてしまう。 つまり、日本の中途採用は「アマノイワト型」。隠れてしまったアマテラスを誘い出すために、みんなで飲めや歌えの大宴会をしてじわじわと誘い出す形式。 シリコンバレーは、そうめん流し。目の前に流れてきたそうめんをサッと取らないと、そのそうめんは流れていってしまう。が、そうめんは次から次へとやってくるので、またいつかはいいそうめんがやってくる。シソとネギ
NGOs: Fighting Poverty, Hurting the Poor セバスチャン・マラビー (Sebastian Mallaby), Public Policy September/October 2004 山形浩生 訳 要約: 貧困に対する戦争は、善意の砲火に脅かされている。メディア指向の西洋活動家たちが援助機関に襲いかかり、途上国を搾取すると称するプロジェクトを阻止すべく抗議運動を繰り広げているのだ。こうした抗議運動は、職業扇動家たちのお気に入りのテーマを目立たせてくれるので、かれらには好都合だ。だが、飲料水も水もなく暮らしている何百万もの人々には必ずしも役にたつわけではない。 去年、わたしはウガンダを訪問した。アフリカの絶望的な状況がどうやって改善に向かったのか、貧困ライン以下で暮らしている人々の数を 1990 年代にほぼ 40% も減らせたのはなぜなのかを理解したかっ
【米国ヒューストン市】地域情報化の様々な場面で地元NPOが活躍 デジタルデバイド解消、ハリケーン避難所などで重要な役割を果たす 米国テキサス州ヒューストン市は、地元NPOの力を借りて(あるいは、場合によってはNPO主導で)地域情報化を進めている自治体だ。今回は同市における2つの取り組みについて、在米ジャーナリストの石川幸憲氏よるレポートをお届けする。 ヒューストン市では、貧困層のデジタルデバイド解消の取り組みとして、「SimHouston(シムヒューストン)」と名づけられた、サービスを展開している。マイクロソフトの「Word」互換のワープロソフト、「Excel」互換の表計算ソフト、メール、スケジューラーなどの機能を備える。市の図書館カードを持つ市民であれば誰でも、どこからでも利用できる。デジタルデバイド対策として、図書館に用意された端末だけでなく、現在では、地元NPO(複数)が運営する20
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