JR東日本は2014年3月から5月にかけて、駅員や、保線、電気設備、土木、建設など技術系の社員を対象に、約1万4000台にのぼるiPadを導入した。これに先立ち2013年夏、乗務員向けに約7000台のiPad miniを導入したところ、駅員や技術系職種の社員からも、「使いたい!」という声が多数上がっていたという。 実は同社にとって今回のiPad導入は、異例のプロジェクトだった。総合企画本部システム企画部の西村佳久次長はこう語る。 「どんなIT投資でも、効果は当然求められるもの。当社も過去、端末を導入する場合には、何の業務に利用するかを明確に規定していた。だが、こと今回に関しては違った。利用目的をすべて規定せずに、現場の裁量による部分を大きくした。そのため、従来に比べると、売り上げ拡大やコスト削減といった定量的効果では表現できない、定性的効果もあった。それでも導入に踏み切ったのは、現場社員が
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