セールスフォース・ドットコム、「Salesforce IoT Explorer」を国内で本格提供開始
セールスフォース・ドットコム、「Salesforce IoT Explorer」を国内で本格提供開始：IoTデータとSalesforce CRMをローコードで連携 セールスフォース・ドットコムは、高度なコーディングを必要とすることなく、IoTデータとSalesforce CRMを短期間で連携する「Salesforce IoT Explorer」を国内で本格的に提供開始すると発表した。 セールスフォース・ドットコムは2018年3月15日、高度なコーディングを必要とすることなく、IoT（モノのインターネット）のデータとSalesforce CRMを短期間で連携する「Salesforce IoT Explorer（以下、IoT Explorer）」を国内で本格的に提供開始すると発表た。 顧客体験の向上や業務効率化といった課題に向けて企業のIoT活用が進む中、IoTデバイスなどから集めた大量のデー
モバーシャルとオムニバス、動画広告のクリエイティブから配信・効果検証までワンストップで提供
関連記事 【連載】サイバーエージェント流動画広告入門 第2回：「動画広告のKPI」はデータが取れるからこそ混乱しがち、どうすればいい？ 適切なターゲットへリアルタイムにリーチする手段として注目されるWeb動画広告。企業はいかに取り組むべきか。サイバーエージェント オンラインビデオ総研の酒井英典氏が解説。 【連載】サイバーエージェント流動画広告入門 第1回：大手広告主の4割が既に開始、今すぐ動画広告を始めるべき理由 本連載では動画広告に興味のあるマーケティング担当者に、導入のメリットや具体的な始め方、取り組むべき課題など、要点を絞って解説。「上司を説得するための知識を得たい」といったニーズにも応えます。 アドテク業界の「どうなってるの？」に答える（2016年版）：毎年叫ばれる「動画広告元年」は本当に来ているのか？ マイクロアド執行役員で動画広告事業の責任者でもある西山明紀氏が、動画広告市場に
Momentum、オンライン広告向けアドフラウド （Ad Fraud）ブロックツール「Black Swan Fraud（仮）」ベータ版をリリース
Momentumは2月26日、国内初のアドフラウド（Ad Fraud）ブロックツール「Black Swan Fraud（仮）」をリリースし、利用申し込みの受付を開始した。 これは、botなどの無効なインプレッションやクリック、コンバージョンを防ぐツール。2014年12月に全米広告主協会（ANA）とセキュリティ調査会社による共同調査結果によると、動画広告インプレッションの約23％、ディスプレイ広告インプレッションの約11％がbotによる不正閲覧だったという。これにより、広告主は実際より効果が少ないと思われる広告に対しても広告費を支払っていることになり、業界全体の深刻な課題となっている。 関連記事 電通が発表、「2014年 日本の広告費」6年ぶりに6兆円上回る 電通は2月24日、わが国の総広告費と、媒体別／業種別広告費を推定した「2014年（平成26年）日本の広告費」を発表した。同社は2014
リターゲティングの米AdRoll、日本市場でサービスを本格化
AdRoll東京オフィスの開設にあたっては、代表取締役会長にYahoo! JAPANの第一号社員である有馬誠氏、代表取締役社長に元Googleの香村竜一郎氏を任命。AdRollは、ネット業界の経験／実績が豊富な2人を迎えることで、2014年のデジタル広告支出1兆円を超えた日本市場におけるシェア拡大を目指す構えだ。 関連記事 オプティマイザー、「顧客獲得型動画広告」の提供を開始 総合マーケティング企業のオプティマイザーは12月4日、ランディングページに動画を適用して顧客の離脱率低減／滞在時間を向上させる「顧客獲得型動画広告」の提供を開始した。 TAGGY、リターゲティング広告の配信最適化に特化した「おもてなしDSP」を発表 ディスプレイ広告事業を営むTAGGYは11月28日、リターゲティング広告の配信最適化に特化したプラットフォーム「おもてなしDSP」をリリースした。おもてなしDSPは、同社
第4回 「考えながら、つくる」――ラピッドプロトタイピングが生み出す新しいブランド体験
「新しい体験」を伝えることの難しさ これまでの3回の記事を通じて、ヒト／モノ／データ、ネットとリアルをつなげたブランドエクスペリエンスの事例など紹介しながら、その可能性について話をしてきました。新しい体験を作り出してゆく過程でわたしたちは、従来のコミュニケーション設計にはなかったある種の課題が生まれたと実感しています。 例えば、新しいデバイスを活用した体験の楽しさは、テキストや画像による「企画書」では、なかなか伝えられるものではありません。実際に完成したものを実際に触ってみると、「企画書で想像していたものと違うなぁ……」と感じることがよくあります。頭の中で想像した「体験」を変質させず、あるいは劣化させずに伝達／共有する手法の確立は、最新のブランドエクスペリエンスに関わるプロジェクトを成功させるためには必要不可欠で、解決すべき大きな課題の1つであるとも言えます。 そんな昨今のブランドエクスペ
第1回 ヒートマップ入門――データ・ビジュアライゼーション時代に対応したWebアクセス解析で意思決定とアクションを高速化
第1回 ヒートマップ入門――データ・ビジュアライゼーション時代に対応したWebアクセス解析で意思決定とアクションを高速化：【連載】今こそ！ ヒートマップ（1/5 ページ） 企業が日々蓄積する情報の量が爆発的に増えてきている中で、データの「見える化」、すなわち、データ・ビジュアライゼーションが注目を集めるようになってきています。その流れの中で注目されているテクノロジーの1つ「ヒートマップ」が、Webアクセス解析の現場でどのように活用されているのかを解説します。
米国マーケターはネガキャンにどのように対応しているか
企業向けにソーシャルメディアトレーニングを実施するSMMU（Social Media Marketing University）が2014年2月に実施した調査によると、ソーシャルメディアで展開される企業／ブランドに対するネガティブキャンペーン（ネガキャン）に対して、しっかりした対策を講じているマーケターは半数未満であることが分かった。4分の1は対策がないままネガキャンに取り組んでおり、また4分の1以上のマーケターは、対策はもちろん、対策を立てるためのプランすらない状態だという。2014年3月6日にeMarketerに掲載された記事“Are You Still Missing a Strategy for Negative Social Posts?”（「ネガティブなソーシャル記事に対する戦略は欠けたまま？」）で報じている。 ちなみに米国内の従業員100人以上の企業で、ソーシャルメディアをマ
中国のショッピングサイト「Xiu.com」、IBMスマーター・コマースの導入により日々の売り上げ規模を10倍に拡大
中国のショッピングサイト「Xiu.com」、IBMスマーター・コマースの導入により日々の売り上げ規模を10倍に拡大：「直近はネットショッピング」31％ 米IBMおよびIBM Greater China Groupは北京標準時間の5月24日、中国最大級のオンラインショップの1つである「Xiu.com」（走秀网／走秀網）が、IBMスマーター・コマースの導入によって売り上げ向上を実現したと発表した。顧客へ1度に提示できる製品数を500万製品にまで向上し、日々の売り上げアイテム数を従来の1万アイテムから10万アイテムにまで伸ばしたという。 IBMスマーター・コマースの導入によりXiu.comは、利益率の高い顧客を自社サイトへ誘導している参照元サイトや、ショッピング中の顧客行動の把握に向け、大量データの収集／分析を行うとともに、フロントエンドとバックエンドのシステムやオペレーションプロセスを統合し、
ギフト総合商社の三喜、自社ECサイトをソーシャル型ECサイト「ZOMA(ゾーマ)」としてリニューアルオープン
ギフト総合商社の三喜、自社ECサイトをソーシャル型ECサイト「ZOMA(ゾーマ)」としてリニューアルオープン：ソーシャル型ECサイト ギフト総合商社の三喜は5月27日、2011年より運営していた法人向け販促品／記念品のECサイト「ZOMA(ゾーマ)」をリニューアルし、個人のおすすめギフトを投稿できるソーシャル型ECサイトとしてオープンしたことを発表した。 新しいZOMAのコンセプトは、「ソーシャルネットワークとギフトショッピングを融合したキュレーション型サイト」。法人向けギフト市場が縮小傾向にある一方で、唯一拡大しているパーソナルギフト（カジュアルギフト）市場へ向けた試みとなる。 新しいZOMAでは、ZOMA会員が投稿したおすすめ商品、欲しい商品を集めた「ZOMA情報」、三喜および提携先物流センターに在庫している「ZOMA取扱い」商品、ZOMAに出店している法人／個人事業主の商品である「パ
Googleの調査結果――店舗で買い物をする顧客の82％は、モバイルサーチで購入を決めている
Googleの調査結果――店舗で買い物をする顧客の82％は、モバイルサーチで購入を決めている：店員よりスマホ 「店舗内で、購入時にスマートフォンを利用した経験のある顧客の割合」については、84％の顧客が「ある」と回答。また、例えば「商品についての情報を店員に聞く」という店舗内の顧客サービスよりも、モバイルデバイスを利用して情報を得るという顧客は、全体の3分の1に及ぶことが判明したという。 SearchEngineWatchは5月15日、Googleが実施した調査 “How Mobile Is Transforming the Shopping Experience in Stores”（「店舗におけるショッピング経験において、モバイルはどのように影響するのか」）の結果をまとめた記事を掲載した。記事のタイトルは、“Google: Mobile Search Helps 82％ of In-S
モバイルCRM市場が一気に伸びる可能性あり？――米ガートナー「2014年までに、昨年比5倍の市場に」
本記事によると、ガートナーの見解では「iTunesやGoogle Playのようなアプリケーション市場において、2014年までに1200超のモバイルCRMが提供されるだろう」としている。モバイルCRMアプリが200超だった2012年時点と比較し、500％以上の市場規模に膨らむ計算だ。 そして記事では、「この結果は、2013年に売り上げにおいてCRMトップベンダになるであろうセールスフォースの状況と無関係ではない」としている。 関連記事 スマートデバイス普及の影で忘れがちなモバイルCRMのセキュリティ スマートデバイスが普及したおかげで情報共有やコミュニケーションが円滑になった。しかし、セキュリティ対策は大丈夫だろうか。Inside CRMでは2013年4月3日、“Mobile security for CRM”（「CRMのためのモバイルセキュリティ」）と題する記事の中で、ノートパソコンだけ
店舗派？ ネット派？ 商品カテゴリーで変わる購買チャネル
楽天の2012年12月期第3四半期の売上高が過去最高を記録するなど、現在最も勢いがある業界の1つであるネット通販業だが、消費者側から見ると、多少のデメリットがあるのは事実。例えば、品物が届くまでにタイムラグがあること、実際に商品を手に取って確かめられないこと、送料がかかることなどが挙げられる。これは裏を返せば、そのままリアル店舗ならではのメリットに当てはまる。 関連記事 第5回 消費者の行動変化を見極める――2013年のデジタルキャンペーン設計 情報技術の進化は消費者の行動変化を促している。企業が仕掛けるマーケティングキャンペーンも、その設計段階から時代の変化への対応を余儀なくされている。「モバイル」「Eコマース体験」「ソーシャルメディア」「リアルタイム性」「ビッグデータ」という5つのキーワードで、マーケティングに影響を与える時代の流れを読み解く。 デジタル広告はどこまでユーザーの消費行動
インバウンドコンテンツは長文の方が好まれる
インバウンドマーケティングを始めるためのポイントを3つにまとめてみました。第1に「長文ブログ記事」が好まれるということ。第2に（HubSpotが展開しているような）無料版eBookの配布を検討すること。第3にコンテンツ制作だけでなく、運用面にも気を配ること。 Web解析／検証ツールを提供している米KISS Metrics社は、自社ブログでWebマーケティングのトレンドとノウハウを紹介している。その中の1つ、日本国内でも事例が増え始めているインバウンドマーケティング（注：記事原文では“Content Marketing”と表記）のトレンドとノウハウを解説した記事“The Future of Content Marketing Revealed”（「コンテンツマーケティングの未来が明らかに」）を紹介しよう。 米国では、大手から中小企業まで、業種や規模に関わらず、インバウンドマーケティングに乗り
前編 「買う瞬間」から逆算する価値創出型のマーケティング戦略～逆算、リアル、複眼のススメ～
マーケティング部門の責任者に課されるのは、「マーケティング戦略を立案し、戦術レベルのアクションを策定／実施する」ことである。しかし、このミッションはあまりにも抽象的過ぎる。もう少し分かりやすく言うと、「生活者（ターゲット）が自社の商品やサービスに対価を支払う仕組みを作る」ということになるだろう。 本稿では、マーケティング戦略の立案に従事するマーケターに向けて、この困難なミッションを成功に導くための考え方を提示したい。ポイントは3つある。すなわち、 「買う瞬間」からの逆算思考 ターゲットのリアルな洞察 二者択一思考から複眼的思考へ である。 関連記事 前編 「買う瞬間」から逆算する価値創出型のマーケティング戦略～逆算、リアル、複眼のススメ～ マーケティング戦略立案の出発点は、生活者の「買う瞬間」である。その瞬間、彼らはどんな状態にあるのだろうか、そして、何を考えているのだろうか――。「『買う
IBMと日本情報通信がDACの広告配信サービス・システムを構築――IBMのビッグデータ基盤を採用し、広告配信効果の向上を支援
AudienceOneは、ビッグデータ分析基盤を搭載し、ユーザーの行動データから属性や嗜好を判断／推定し、広告配信を支援するシステム。年齢や性別が不明でも、行動データを基に属性を推定できるのが特徴だ。広告主や広告会社、媒体社は、AudienceOneの推定結果を基に、広告したい商品と親和性が高いと思われるユーザーを直接指定し、広告を配信できる。 関連記事 米IBM、カナダのオンラインバンクING DIRECT Canadaのサービスプラットフォームを構築――Facebook、Twitterと連携しユーザー・エクスペリエンスを改善 米IBMは3月20日（現地時間）、オランダに本社を置くINGグループがカナダで展開するオンラインバンク「ING DIRECT Canada」のサービスプラットフォームを構築したと発表した。 IBMがマーケティング分野にフォーカスする理由 2013年3月6日に開催さ
「アフィリエイトサイトは、ネットショッピングを加速させる」――リンクシェア・ジャパンが調査結果を発表
これらの調査は、調査専門会社の日経リサーチと共同で進められた。消費者アンケートについては、2013年1月18～21日の4日間で、日経リサーチモニターとして登録している18歳以上の男女1756人を対象にWeb上で行われた。このうち7割強に当たる1265人がアフィリエイトサイトのユーザーだという。 また広告主／メディア調査については、広告主7社、メディア6社に対し、リンクシェア・ジャパンと日経リサーチが取材を実施。アフィリエイトマーケティングが持つ価値や役割について、現状と展望をヒアリングした。 関連記事 成果報酬型広告に特化した「D2C R」を設立、D2C D2Cは、成果報酬型広告などを扱うD2C Rを100％子会社として設立した。2013年3月1日に営業を開始した。 スマホアプリ支援サービス「Applis（アプリス）」、Windows 8 アプリに対応 バリューコマースは2月26日、同社が
1
リリース、障害情報などのサービスのお知らせ
最新の人気エントリーの配信
j次のブックマーク
k前のブックマーク
lあとで読む
eコメント一覧を開く
oページを開く
「調査のチカラ」終了のお知らせ - ITmedia マーケティング
第1回 現場を知るコンサルタントが伝授する、「データドリブンマーケティング実現のための4つのステップ」