核融合発電「原型炉」開発着手へ、量研機構が主体に ニュースイッチ by 日刊工業新聞社
文部科学省は核融合発電の発電能力を実証する原型炉について、量子科学技術研究開発機構（ＱＳＴ）を開発主体とする方針を固めた。ＱＳＴを中心に大学や企業などが原型炉開発に関わる“オールジャパン”体制を構築し、原型炉の早期実現を目指す。将来は日本の多様なサプライチェーン（供給網）を生かして商用炉を開発できる企業を育成し、核融合発電の産業化を急ぐ。 原型炉開発は４月にも着手する。ＱＳＴを中心にしながら、原型炉設計や超電導コイルなど、開発項目ごとに大学や企業を対象に公募して参画を促す。原型炉による発電実証から産業化へ素早くつなげるため、日本の産業界の総力を結集して取り組む体制の構築を目指す。将来は企業を中心とした原型炉開発に移行し、商用炉を開発できる企業を育成することも視野に入れる。 また大学間の連携を促し、核融合発電の開発人材を育成する。ＱＳＴの日欧共同の実験炉「ＪＴ―６０ＳＡ」なども活用する方針だ
NVMeに新機能。ストレージがデータ処理を行う「コンピュテーショナルストレージ」、NVM Expressが発表
NVMe関連規格の標準化団体であるNVM Expressは、ストレージ内でデータ処理を行うための業界標準「コンピュテーショナルストレージ」（Computational Storage）機能を発表しました。 「コンピュテーショナルストレージ」はデータ処理を行えるストレージ コンピュテーショナルストレージとは、その名前が示す通り計算機能を備えたストレージのことです。 基本的にストレージに格納されたデータは、ストレージから取り出されてメインメモリに読み込まれ、それをCPUが処理します。しかし大量のデータを処理する場合、大量のデータをストレージからメモリへと移動させなければなりません。 そこで、ストレージが備えているFPGAやプロセッサを用いてストレージ内でデータ処理が行えるようになれば、データをストレージから移動しなくて済むために高速な処理が期待できます。 そうしたインテリジェントなストレージや
リリース、障害情報などのサービスのお知らせ
最新の人気エントリーの配信
j次のブックマーク
k前のブックマーク
lあとで読む
eコメント一覧を開く
oページを開く
