私はジョージ・モンビオ氏の書くものをとても高く評価しているが、今年の私の夏休みは、彼がガーディアン紙に発表した「ピークオイルについての私たちの認識は誤っていた。実は石油は私たち全員を揚げ物にするほどある」と題した記事のせいで、ほぼ台無しになった。 私が反射的に思ったのは、「ああ、まただ！」ということだった。モンビオ氏が論争を巻き起こす方法を知っているのは間違いない。実際、彼の記事にはオンラインですでに900件近くのコメントが寄せられている。これは3月21日に彼が書いた「私はなぜフクシマについて心配するのをやめ、原子力びいきになったか」（衝撃的なタイトルに厚顔無恥な内容だった）への反響と同じだ。 彼は7月2日付の記事の中で、元石油会社幹部のレオナルド・マウゲーリ氏がハーバード大学から出版した最近のレポートを根拠に挙げている。それによると、技術の躍進と新たな投資で石油の生産は2020年まで1日

世界人口70億人。二酸化炭素濃度350PPM。気温上昇2度。年間1300万ヘクタールの森林消失。 こうした環境の変化に関する数字を知っていることは重要だ。信頼できる最新のデータは、人間の生活を支える自然生態系の限界と利点を理解する礎となる。賢明で持続可能な解決法を編み出せるようになるには、私たちは複雑な環境問題を診断しなくてはならない。つまり、別の言い方をするなら、私たちがどこへ向かっているのかを知るためには、どこから来たのかを知らなくてはならないのだ。 しかし、あまりにも多くの政府系組織、非政府組織、研究組織が、重複しているのに対立し合うことの多い議題を掲げて、あまりにも多くのデータを提示しているため、数字の壁を打ち破るという課題はなおのこと困難である。世界中の市民にとって、特に企業やメディアが私たちの目を最も重要な情報から背けようと力を振るう状況において、どの情報が重要で、どの情報が重

環境問題への取り組みを大々的にうたってきたバークレイズ、ロイヤルバンク･オブ･スコットランド(RBS)、HSBCだが、これらは石炭部門に数十億ユーロもの資金を提供してきた銀行の上位にランクインすることが、最新の調査でわかった。 石炭産業への融資には異論が多い。石炭は化石燃料の中でも最大の汚染源であり、数十億トンの二酸化炭素、すす、水銀などを排出するからだ。 石炭採掘と石炭火力発電に融資してきた上位20社は、世界の名だたる銀行がずらりと勢ぞろいしている。アメリカの三大銀行、JPモルガン・チェース、シティグループ、バンク･オブ・アメリカも当然含まれる。この3社は2005年以降、石炭部門に最低でも420億ユーロを提供してきた。 ここ7年で巨大石炭会社に115億ユーロを融資したバークレイズは第5位、110億ユーロ近くを同時期に融資または調達したRBSは7位に挙がっている。HSBCは44億ユーロの融

化石燃料に頼る私たちのライフスタイルが生み出す二酸化炭素が、未来の何十億という人々が暮らす地球の気候を危険にさらしていることは周知の事実だ。しかし、「未来」というとき、私たちはどのくらい先を考えるべきなのだろう。2050年？2100年？それとも、もう少し先の2500年、もしくはさらにその先だろうか？ 科学や政治の世界で使われている未来の気候予測は、たいてい2100年までのものであることにすでに気付いている人もいるかもしれない。その答えは簡単で、今後数世紀のあいだに温室効果ガスがどれだけ排出されるか、またそれがどれだけ気候に影響を与えるかを正確に予想するのは、不可能だからだ。 しかし、勘違いしてはいけない。これは、最も頻繁に引用される気候予測値の予測期間を越えれば、気候変動がなくなるという意味ではない。ショッキングな真実だが、気候変動はまだ始まったばかりなのだ。将来の二酸化炭素排出量がどうな

私が育った1980～90年代の日本では、寿司は大事な来客やお祝い事がある時にだけ饗されるご馳走だった。月に一度食べられるかどうかさえやっとで、今日のように毎週なんてことはまずありえなかった。 そんな無垢な時代が過ぎ、海外旅行をするようになって、私もアメリカの地元のスーパーマーケットの作り置きの寿司を食べるのが習慣になった。東京でも、友達との安くて早い食事といえば、回転寿司が私たちのお気に入りだ。寿司を載せたベルトコンベアが店内を回り、客が自分で好きな寿司を取って食べるファストフードスタイルの寿司レストランである。実のところ、寿司が手頃な価格で手軽に食べられるようになり、高級寿司屋に足を踏み入れた回数の何倍も、私は寿司を食べている。 大の寿司好きである映画製作者マーク・ホール氏は、2004年にポーランドで寿司屋を見つけた時に、寿司人気が世界中に拡大していることを知った。数年後、同氏はドキュメ

米国のケーブルテレビチャンネル、コメディ・セントラルで深夜に放送している風刺番組、 ザ・デイリー・ショーは、長期にわたり驚異的な人気を博している。その理由として考えられることを1つ挙げるなら、それは近年、政治が実際に目もあてられない状況になっていて、笑い飛ばしでもしなければ、とても正気ではいられないということだろう。 私たちがこういったニュース番組のパロディを必要とするのはうっぷん晴らしのためと言えるが、それと同時に、今、何が起こっているのかについて、非常に興味深い見方を示してくれるからでもある。ザ・デイリー・ショーは、今日の米国および世界でよく見られる政治を取り巻く偽善について、優れた批判を繰り広げている。 番組を毎回見ている視聴者のほとんどは18歳から49歳の年齢層の人たちだが、その多くにとって、デイリー・ショーとそこから生まれたコルバート・レポートは、唯一の（あるいは少なくとも最も信

住民の長年の奮闘が実り、ついにオランダの巨大石油会社、シェル社はニジェール・デルタ地帯で引き起こした大損害に対する法的責任を取ることになった。同地帯では、推定1000万ガロンにのぼる原油流出が起きている。 ロンドンで起こされた集団訴訟で、シェル社は、ボド・ボニー・トランスニジェール・パイプラインが2008年に破損したことの全責任を負うことになった。なお、コートジボワールの地域住民とロンドンの法律事務所も同様に、石油会社に責任を認めさせた。 このような判例はおおいに喜ばしいことだ。しかし、こうして勝訴しても、ニジェール・デルタ地帯のコミュニティと自然環境が、社会および環境の両面で不当な行いに苦しめられた数十年を取り戻すことはできない。 悪事の償いがなされている間、法律は事後対策として行使されているように見える。ニジェール・デルタ地帯がかつての姿の片鱗を取り戻すまでには数十年もかかるだろう。こ

An F-16 Fighting Falcon moves into place in order to be refueled by a KC-135 Stratotanker. Photo by DVIDSHUB. 世界の軍事支出は、まるで不況知らずのバブル期のようだ。ストックホルム国際平和研究所（SIPRI）のデータによれば、2010年の世界の年間軍事費は1兆6000億USドルに達した。この金額は世界の国内総生産（GDP）の2.6%にあたり、世界の人口1人につき約236ドルの計算となる。 世界の軍事費のうち、アメリカが占める割合は43%（同国のGDPの4.8%）で、次いで中国が7.3%を占める。軍事支出が高い水準にある現状は、現在の外交政策の基本方針や、アルカイダのようなイスラム聖戦士組織によるテロ攻撃を超えた実際の、あるいは予測された脅威を反映している。 世界の安全保障への数々の脅

再生可能なエネルギーが次々と発表される中、世界各地に巨大な風力発電施設の建設が進んでいる。30年ほど前には、標準の風力タービンは１基につき10～100キロワット/時(kWh)程度の発電量だったが、現在ではヨーロッパ、中国、アメリカの典型的なもので5000kWhだ。 そして、タービンの形の大型化も進む。EUの支援を受けたUpWindプロジェクトは、１万5千～2万世帯分の電力をまかなえる2万kWhの風力タービンの製造を目指している。こういった超大型タービンの多くは、地元に負担がかからないよう海上の風力発電所用に開発されている。 そういった建設は、海で行われる場合は特に、極めて高度な技術を要する。そこで、持続可能なエネルギー利用を可能にするために、逆転の発想をするエンジニアも現れてきた。小さくするという発想である。 新興市場 小型発電の利点は、様々な場所に設置が可能で、場合によっては都市部で最も

飯田哲也氏のアイデアは、急進的だが明快だ。日本は100％再生可能エネルギーに移行できる、というのである。飯田氏は数十年にわたって原子力に反対し、再生可能エネルギーを支持し続けている。このアイデアを前進させるために、飯田氏は2000年、自らが旗振り役となって 環境エネルギー研究所 (ISEP)の設立を果たした。同研究所は、地域や国、国際レベルで住民参加型のエネルギー政策を推進する独立系シンクタンクである。 興味深いことに飯田氏はもともと、原子力産業で研究開発に従事していた。だがその後、日本の原子力産業、そしてエネルギーセクター全体のあり方を最も厳しく批判する1人となる。時には官僚や経済界のリーダーたちに煙たがられるほどである。 しかし、福島県の原発事故以来、飯田氏は、現在の状況、そして日本がエネルギー危機を解決するために取るべき次のステップについて貴重な提案ができる人物として、急速にメディア