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ブックマーク / www.j-cast.com (7)

  • なぜ日本人は「ToDoリスト」を作らないのか

    人は海外のビジネスパーソンに比べ、毎日終わらせるべき項目を記入する「ToDo(やること)リスト」を作る人が少ないことが分かった。 作成している割合が最も高かったのは、ブラジルの73%。2位にはフランスとスペイン(72%)が続いている。調査対象の世界15カ国のうち、割合が最も低かった日は45%だった。 拘束時間が重要「今日はこれで終わり」の区切りがない この調査は、ビジネス系SNSの「LinkedIn(リンクトイン)」が実施したもの。「To Doリスト」の作成上位の国々は、いわゆるラテン系が占めているのが興味深い。 あくまでイメージによる憶測でしかないが、彼らは、 「この仕事が終わったら、今日はパーッと遊びに行こうぜ!」 という働き方をしているのではないか。今日は「今日すべきことをする日」であり、「明日できることは今日しない」という考え方だ。 それに比べて日では、終業時間が来るまで何

    なぜ日本人は「ToDoリスト」を作らないのか
    design5
    design5 2016/01/10
    作成している割合が最も高かったのは、ブラジルの73%。2位にはフランスとスペイン(72%)が続いている。調査対象の世界15カ国のうち、割合が最も低かった日本は45%だった。⇒少ない!!
  • ドコモ始める「高速モバイル通信」 すぐには買えないこれだけの理由

    NTTドコモが、次世代のモバイル通信規格「LTE」を用いた通信サービスを始める。「3G」と呼ばれる現在の第3世代の通信システムよりずっと高速で、モバイル機器でもパソコン並みの通信環境が整うことになる。 ただ、開始時はサービス範囲が限られ、対応機器もデータ通信用のカードとUSBの2種類だけ。スマートフォンの利用はしばらく先になりそうで、すぐにブーム到来とはなりそうにない。 3Gの10倍の通信速度 スマートフォンの普及や、米アップルの「iPad」のような多機能のタブレット型情報端末が登場し、屋外でも大容量のデータ通信の需要が高まってきた。これら高性能端末は、基的に無線LAN接続も可能だが、電波を捕捉するには「アクセスポイント」と呼ばれる無線接続サービスを提供している場所に行く必要がある。 レストランや駅、ホテルなどだが、ポイントから離れて電波が届かなくなると接続できない。一方、移動しながらデ

    ドコモ始める「高速モバイル通信」 すぐには買えないこれだけの理由
  • 首都圏「郊外」の住宅地価上昇 「一戸建て」購入ニーズ高まる

    年収800万円前後のアッパーミドルが後押し 東京カンテイ市場調査部の中山登志朗・上席主任研究員は、「いま住宅を購入している人は年収800万円程度のアッパーミドルといわれる人。住宅ローン減税が500万円まで使えることや、住宅ローンも低金利で、しかも審査に問題があるような人ではないので優遇金利が使えるなどメリットが大きい。こうしたことが一戸建ての購入を後押しして、都心近郊の地価を上げている」と話す。 キーワードは「値ごろ感」だ。2009年に価格が下落していたことや、都心に比べて手ごろな価格帯であることで買いやすくなった。坪100万円以上の物件では5000万円~6000万円、坪100万円未満では4000万円~2000万円に「照準」があたっている。 前出の中山氏によると、「交通の便がよく、居住性がよいエリアや物件には限りがある。マンションもそうだが、一戸建て住宅もいい物件は希望者が集中して、即日完

    首都圏「郊外」の住宅地価上昇 「一戸建て」購入ニーズ高まる
  • 「フリーペーパー」不況で悲鳴 広告収入初の前年割れ

    ピーク時は年間200誌も創刊されていたフリーペーパーが、不況の影響で広告が減り、苦境に立たされている。2008年の広告費は前年比3.8%減。統計を取り始めた05年以来はじめて前年を下回った。そんな中、20年の歴史がある「情報誌ぱど」が横浜と埼玉の5エリアで発行を週刊から隔週に減らす。業界関係者からは「広告が入らず、あちこちから悲鳴が上がっている」という厳しい実態が聞こえてくる。 「数字より実際はもっと厳しい」 フリーペーパー「情報誌ぱど」を発行している、ぱど(神奈川県横浜市)は2009年5月発行分から、横浜と埼玉の5エリアで発行回数を週刊から隔週に減らす。3月3日に発表した。 地域密着型情報誌として1987年にスタート、現在は家庭配布版の「情報誌ぱど」、ラック設置版の「ぱどタウンマガジン」や、オフィス配布版「ラーラぱど」、モバイル版、Web版があるが、このうち減らすのは「情報誌ぱど」。 配

    「フリーペーパー」不況で悲鳴 広告収入初の前年割れ
  • 不振テレ朝の広告営業戦略 代理店からリクルートにシフト?

    テレビ朝日は、業務提携したリクルートの営業力で広告を取る戦略を検討していることが分かった。広告収入激減からの苦肉の策で、広告代理店からのシフトが進む可能性が出てきた。さらに、朝日新聞やKDDIと組んで、ケータイなどの有料コンテンツからの収益も検討している。 リクルートの「セールス力」に期待 テレビ朝日とリクルートが2008年12月10日に資・業務提携を発表したニュースリリースに、分かりにくい表現がある。それは、リクルートが持つ「セールス力」を活用して、テレビ番組やネット上などで各種サービスを開発・提供していくというものだ。セールス力が何の役に立つのか。 「クライアントに広告を取る営業をして、提携企画に乗っていただくということです。テレビには広告代理店が入っていますが、うちも利用できれば、という意味ですね」 リクルートの広報担当者は、こう明かす。つまり、テレビ局のCM獲得の手段として、広告

    不振テレ朝の広告営業戦略 代理店からリクルートにシフト?
  • 朝日新聞とテレ朝、KDDIと業務提携へ ニュースや動画を有料配信

    朝日新聞社と子会社のテレビ朝日が、auブランドのKDDIと業務提携交渉に入っていることが2008年12月12日分かった。3社は、「お話しできるような段階には至っておりません」としているものの、朝日新聞社とKDDIは、J-CASTニュースの取材に対し、「新たなビジネスモデルについて様々な検討をしています」と交渉中であることを認めた。 KDDIの広報部によると、ケータイでは、新聞・放送のニュースや動画といったコンテンツの有料配信などを検討している。朝日新聞やテレビ朝日から見れば、KDDIを通じて、ケータイでもユーザーからの収入の道が開かれるわけだ。 朝日新聞社では、販売・広告収入の落ち込みが深刻となり、08年9月中間期(08年4月~9月)の連結決算で100億円以上の赤字に転落している。また、テレビ朝日も、08年5月にスポットCMが前年同月比で15%ほども減ったことから、業績対策緊急部を設置す

    朝日新聞とテレ朝、KDDIと業務提携へ ニュースや動画を有料配信
  • ヤフーが雑誌22誌の記事をネットに掲載へ

    ヤフーは、講談社、マガジンハウス、小学館など出版社15社と提携し、22誌の記事をネットで無料で読めるサービスを2008年6月23日から始める。サービス名は「X BRAND」(エックス・ブランド)。毎月各誌が15の記事を提供。スタート時には300もの記事が並ぶ。動画を組み合わせるなどネットならではの特徴を出す。雑誌は「ターザン」「クーリエ・ジャポン」「フラウ」「ダイム」「クレア」などライフスタイル情報系雑誌が中心。 また、マイクロソフトは、マガジンハウスと提携し08年5月29日からMSN上で雑誌の「ターザン」「ハナコ」のバックナンバーを無料で閲覧、記事検索できる「MSNマガジンサーチ」を開始した。過去の記事・写真(広告および一部記事を除く)を雑誌と同じレイアウトで閲覧できるだけでなく、記事内容を全文検索できる。08年6月上旬からは「クロワッサン」も追加される。

    ヤフーが雑誌22誌の記事をネットに掲載へ
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