「まるで実写にしか見えない」――全て3DCGで描かれた女子高生キャラクター「Saya」が登場し、話題を呼んだのは2015年のことだった。あれから約3年、現実世界でSayaにそっくりな“本物の女性”が現れ、ネット上をざわつかせた。 その人は、モデルの高山沙織さん。高山さんが7月初旬、Twitter上でSayaのコスプレ写真を披露したところ、2700以上リツイートされ（7月23日時点）、「リアルSayaだ」「Sayaが現実世界に出てきた」「Sayaと並べると、どちらが人間か分からない」といった声が上がった。

東京大学の研究グループは、水素吸蔵材料であるパラジウムの表面に金を混ぜることで、水素の吸収速度が40倍以上高まることを発見。水素の貯蔵・輸送方法の1つとして注目されている水素吸蔵合金の大幅な高性能化が期待できる成果だという。 東京大学の研究グループは2018年7月、水素吸蔵材料であるパラジウム（Pd）の表面に金（Au）を混ぜることにより、水素の吸収速度が40倍以上高まることを発見したと発表した。 近年新しいエネルギーとして注目を集めている水素。その利用拡大には、水素の輸送や貯蔵方法の確立が必要とされている。その1つとして、輸送が行いやすいなどのメリットから、水素吸蔵材料を利用した貯蔵方法の研究開発が進んでいる。 水素吸蔵材料であるパラジウムは、水素を吸収する金属であり、水素のみを透過させることから水素純化膜の材料などとして利用されている。水素の透過には、水素の表面への吸着、表面から試料内部

仮想通貨の獲得手段である「マイニング」を同意を得ずに他人のPCで行ったとして、不正指令電磁的記録供用などの罪に問われた兵庫県尼崎市の無職の男（24）に対し、仙台地裁が7月2日、懲役1年、執行猶予3年の判決を言い渡したと、共同通信や河北新報が報じた。仮想通貨マイニングの悪用に対する判決は全国初という。 河北新報によれば、被告は1月～2月、オンラインゲームを有利に進めるためのツールに、マイニングするためのプログラムを仕込み、自身のブログに掲載。他人のPCにプログラムをダウンロードさせ、マイニングを行ったという。 関連記事 Apple、アプリストア審査ガイドラインで仮想通貨マイニング禁止を明記 Appleが開発者向けアプリストア審査ガイドラインを改定し、仮想通貨マイニングを明確に禁止した。 仮想通貨「Monero」を採掘する不正アプリに注意　スマホのリソースを消費し尽くす Androidスマホの

東京商工リサーチなどによると、ビットコイン取引所「Mt.Gox」を運営していたMTGOX（マウントゴックス）は6月22日、東京地裁から民事再生手続きの開始決定を受けた。破産手続き中だったが、ビットコインの価格が破産時から大きく上昇し、債権者に100％配当が実現できる見通しになったため、破産手続きは中止し、民事再生に移行する。 2011年8月設立。当時世界最大級のビットコイン取引所「Mt.Gox」を運営していたが、14年2月、不正アクセスを受けて保有するビットコインのほぼすべてがなくなっていることが判明。事業継続が困難になり、東京地裁へ民事再生法の適用を申請したが、裁判所は「再生手続きの遂行が難しい」と判断し、申し立てを棄却。同4月に破産手続き開始決定を受けていた。 その後、破産手続きが進んでいたが、ビットコインの価格が破産時の約5万円から大きく上昇し、100万円を超える水準になったことで、

「お使いのシステムは破損しています」「ウイルスに感染しています」――こんな偽のアラートを出し、対策ソフトやアプリと称するプログラムをダウンロードさせようとする詐欺サイトが相次いで報告されており、閲覧したユーザーなどが注意を呼び掛けている。 広告ネットワークで配信されている悪質な広告によって表示されているとみられ、対策のために、全広告ネットワークの広告配信を止めるサービスも出ている。 Twitterユーザーなどの報告によると、表示される広告はWebブラウザや端末の種類によって異なり、Google Chromeなら、Googleのロゴ入り画面で「お使いのシステムは、頻繁に4ウイルスによって破損しています！」と、MacのSafariなら「お使いのシステムは3件のウイルスに感染しています」などと表示されるようだ。ブログ「情報科学屋さんを目指す人のメモ」によると、前者（Chromeのもの）は少なくと

米Appleの共同創業者、スティーブ・ウォズニアック氏が、オーストリアで開かれたテクノロジー関連カンファレンスで、仮想通貨とブロックチェーンが築くであろう技術の未来について語った。 Inverseが報じた。 ウォズニアック氏は、非中央集権的な技術に対する以前からの肯定的な考え方を踏襲しつつ「次の大きなIT革命が起ころうとしている」と述べ、ブロックチェーン技術が仮想通貨以外の分野で広く応用されるにはまだ少し時間がかかると指摘。 応用できる範囲を広げるにはさらなる改良が必要であるとした上で「ブロックチェーンも仮想通貨もその全潜在能力を発揮できるようになるまで10年くらい」と主張した。 ウォズニアック氏は仮想通貨の熱烈な支持者として知られる。 昨年10月のカンファレンスでは、ビットコインは金や米ドルより優れていて安定していると発言。 米ドルについては米連邦準備制度理事会がいつでも発行できるが、ビ

一向に沈静化する気配が見られない。 日本大学のアメリカンフットボール部選手が5月6日の定期戦で関西学院大の選手に悪質なタックルを仕掛け、全治3週間の大ケガを負わせた問題だ。17日には関学大のアメフト部が兵庫県西宮市内で会見を開き、日大から受け取った回答書について強い不満を訴えた。 問題の反則はクォーターバック（QB）がボールを投げ終えた約2秒後に起こり、日大側は「当日は認識していなかった」と主張。そして「意図的な乱暴行為を行うことを選手へ教えることは全くない」とした上で「弊部の指導方針はルールに基づいた『厳しさ』を求めるものでありますが、今回、指導者による指導と選手の受け取り方に乖離（かいり）が起きていたことが問題の本質と認識しており、深く反省している」などと回答した。しかし、この日の会見に出席した関学大の島内秀晃監督と小野宏ディレクターは、これに大きな疑念を抱き、憤りを見せた。当たり前だ

仮想通貨取引所「Coincheck」から流出した580億円相当（流出当時）の仮想通貨「NEM」の全額が、3月22日までに他の仮想通貨に交換されたようだ。同日、犯人が開設したとみられるNEM販売サイトの在庫がなくなり、販売を終了。犯人のものとみられるウォレットの残高もゼロになっている。販売サイトには23日現在、北朝鮮の最高指導者・金正恩氏とみられる人物が札束に囲まれたコラージュ写真と「Thank you!!!」の文字が掲げられている。 コインチェックが運営する取引所「Coincheck」から5億2630万XEM（当時の相場で580億円相当）が流出したのは1月26日。犯人は、盗んだNEMをビットコインかライトコインに交換・販売するサイトをダークウェブ上に立ち上げ、“資金洗浄”を進めていたとみられる。このサイトでは多数の第三者（もしくは犯人本人）がNEMを購入し、仮想通貨ウォレットや仮想通貨取引

コインチェックは1月27日、ビットコイン決済サービス「Coincheck payment」の新規支払い受け付け・日本円出金を、同日午後5時ごろから停止すると発表した。再開の見込みは「未定」という。 Coincheck paymentは、店舗やECサイトなどでビットコイン決済を受け付けられるサービス。 午後5時ごろ以降、支払いや出金はできなくなるが、ログイン・管理画面へのアクセスは可能という。 コインチェックは26日、運営する仮想通貨取引所「coincheck」が不正アクセスを受け、顧客から預かった仮想通貨「NEM」580億円相当を失ったと発表。NEMを含むアルトコインすべての売買と出金、円の出金を停止している。 関連記事 コインチェック、580億円相当の仮想通貨「NEM」なぜ消失 約580億円相当の仮想通貨「NEM」を消失した、コインチェック（東京都渋谷区）が運営する仮想通貨取引所「coi

文具メーカーのキングジムは1月19日、テーププリンタ「『テプラ』PROシリーズ」に類似したロゴを用いた商品を製造・販売したのは商標権侵害に当たるとして、商品の販売差し止めを求めてカラークリエーションとエレコムを東京地裁に提訴したと発表した。 提訴は18日付。キングジム広報室によると、当該商品はカラークリエーションが製造し、エレコムが販売する、テプラPROと互換性のある「カラークリエーション テープカートリッジ」（オープン価格）。 パッケージや商品本体に「TEPRA PRO 互換」と記載されているが、商品名のフォントやモノトーンの配色が「キングジムのロゴにかなり類似している」（広報室）と判断し、提訴に踏み切ったとしている。

AI（人工知能）により、自動車が自動運転を取り入れつつある昨今、避けて通れないのが「トロッコ問題」だ。20世紀の哲学者が提唱した問題で、「あなたは分岐器の前にいる。制御不能になったトロッコを放置すればその先の線路上にいる5人が死ぬ。分岐器を別路線に切り替えれば5人は助かるが、別路線にいる1人が死ぬ。どうするべきか」といった問題だ。 これは自動運転車について言い換えられる。「人身事故が避けられない状態。直進して横断歩道の歩行者5人をひき殺すか、曲がって壁に車をぶつけ、歩行者たちを救う代わりに搭乗者1人を犠牲にするか――」 運転者が人であれば、どのような判断にせよ運転者の責任が問われることになる。問題は、これをAIが判断しなければならないということだ。判断の合理性も説明できなければ、信頼できるAIとはいえない。 「誰を救うべきか」自分の傾向分かるサイト 人がトロッコ問題に対してどのような判断を

新潮社は1月18日、Amazonプライム・ビデオで配信中のドラマ「チェイス」について、配信元のアマゾンジャパンと製作会社のJokerFilmsに対して、配信を中止するよう、ジャーナリストの清水潔氏とともに17日付で書面で申し入れたと発表した。チェイスは、新潮社が刊行する清水氏のノンフィクション作品『殺人犯はそこにいる　隠蔽された北関東連続幼女誘拐殺人事件』との酷似が指摘され、騒ぎになっていた。 チェイスは、「27年前の連続幼児誘拐殺人事件」をテーマにした連続ドラマで、昨年12月22日に第1話の配信がスタート。「殺人犯はそこにいる」は、1979年以降に栃木県と群馬県で発生した連続幼女誘拐冊殺人事件の真相に迫るノンフィクション作品だ。 チェイスを見た人から「『殺人犯はそこにいる』が原作では？」との指摘が相次ぎ、新潮社にも問い合わせがあったという。新潮社は昨年12月28日、「弊社・清水氏は『チェ

日本人の有給消化率は2年連続で世界最下位――旅行サイトExpediaの日本法人・エクスペディア・ジャパンが12月11日、こんな調査結果を発表した。有休消化に「罪悪感がある」と考える日本人は6割以上にのぼり、これも世界最多だった。 日本のほか米国、フランス、スペイン、インド、韓国、オーストラリアなど世界30カ国の有職者（18歳以上）計約1万5000人に対して今年9月、ネットでアンケート調査した。 日本人は、平均有休支給日数20日に対して消化日数は10日で、消化率は50％にとどまった。日本の次に消化率が低いのは韓国で、67％（支給15日、消化10日）だった。 日本人が休みを取らない理由の1位は「緊急時のために取っておく」。病気休暇が導入されていることが多い海外と異なり、日本人は病欠時に有給休暇を利用するためだろうと同社は指摘している。2位は「人手不足」、3位は「職場の同僚が休んでいない」だった

「ロサンゼルス市長とトンネルネットワークについて前向きな会話をした。（トンネル事業では）技術開発より認可を得る方が難しいものだ」──。トンネル開発の米新興企業Boring Companyを立ち上げた起業家のイーロン・マスク氏は6月18日（現地時間）、こうツイートした。 このツイートには、米ABCのエイドリアン・アルパート氏がTwitterに投稿したロサンゼルス市長のエリック・ガルセッティ氏のインタビュー動画へのリンクが添えられている。 このインタビューでガルセッティ氏は、「イーロン・マスク氏が取り組んでいるような新しいトンネル技術で、ロサンゼルス国際空港からユニオン駅を直結するルートができるといいと思う」と語った。 マスク氏は4月、TED2017でBoring Companyのトンネル構想について語った。同氏の構想では、地下に3次元のトンネルネットワークを構築し、ソリのようなもので車を運ぶ

日立グループの社内システムがランサムウェア「WannaCry」とみられる攻撃を受け、メール送受信などに障害が発生していた件で、日立製作所は5月17日、システムの復旧がおおむね完了したと発表した。社内情報が漏えいした形跡はないという。 同社は5月12日深夜、社内システムの一部に異常を発見。13日未明に対策チームを立ち上げ、状況の把握や対策の検討を始めていたという。だが、5月15日以降にメールの送受信ができなくなるなど、社内システムに不具合が発生していた（関連記事）。 17日現在、日立グループはパートナーやベンダー企業と協力して復旧に取り組んでいるという。不具合が発生していたメールシステムは、17日時点でおおむね復旧が完了し、今週中に全面復旧を見込むとしている。 「お客さまをはじめ取引先関係の皆さまにご迷惑、ご心配をおかけしていることをおわび申し上げます」と同社は謝罪している。 「WannaC

米Mediumのエヴァン・ウィリアムズCEOは1月4日（現地時間）、従業員の3分の1に当たる約50人のリストラを発表した。リストラするのは営業およびサポート関連の従業員。 同時に、現在の広告掲載によるビジネスモデルから「われわれのミッションをより直接的に推進できるようなビジネスモデル」に変更するという。 同社は昨年12月15日、Mediumが161カ国で読まれており、月間ユニーク読者数は6000万人であるなど、好調な数字を示していただけに、この発表は驚きで迎えられた。 ウィリアムズ氏は、「2016年はこれまでになく好調な年で、読者も投稿も前年の約4倍に成長した」が、「広告ベースのビジネスモデルでは投稿者と読者で構成されているコミュニティーのためにならず、持続不可能でコミュニティーを満足させることができない……新しいビジネスモデルが必要なのだ」と説明する。 多くの“コンテンツ”が（コミュニテ

Android、OS別世界スマートフォン出荷シェアで過去最高の88％に──Strategy Analytics調べ 米調査会社Strategy Analyticsが11月3日（現地時間）に発表した第3四半期（7～9月）の世界におけるスマートフォン出荷調査によると、OS別でAndroidのシェアが過去最高の88％になった。 総出荷台数は6％増の3億7540万台。インドや南アフリカなどの新興国市場での需要が成長を支えたという。 Androidのシェア増には、米AppleのiPhoneの、中国およびアフリカでの販売減速が貢献したとStrategy Analyticsは分析する。BlackBerryとMicrosoftのWindows Phoneは戦略変更でほぼ消えてしまい、一方、Tizenなどの新興OSは搭載端末が増えず、伸びていない。 ただ、Android端末は飽和状態で収益を上げられているメ

米Appleが10月25日（現地時間）に発表した第4四半期（7～9月）決算は、売上高は前年同期比9％減の468億5200万ドル、純利益は19％減の90億1400万ドル（1株当たり1.67ドル）と3期連続の減収減益だった。前期に続き、iPhoneの売上高の減少が響いた。売上高はアナリスト予測の468億9000万ドルを下回ったが、1株当たり純利益は予測（1.65ドル）を上回った。 粗利益率は38％で前年同期の39.9％を下回った。 ティム・クックCEOは発表文で「iPhone 7およびiPhone 7 Plus、Apple Watch Series 2、そしてサービス部門への顧客の反応に興奮している。サービス部門の売上高は24％増加し、過去最高を記録した」と語った。 iPhoneの同四半期の販売台数は5％減の4551万3000台で、売上高は13％減の281億6000万ドル。新モデルのiPhon

セブン＆アイ・ホールディングスは、全国のセブン-イレブン店舗などで提供している公衆無線LANサービス「7SPOT」で、公衆無線LAN接続アプリ「タウンWiFi」からの接続を10月20日までに遮断したことを明らかにした。 タウンWiFiから「7SPOT」に接続する際、規約に同意しなくても使える点などを問題視したという。タウンWiFi側は、「規約は表示している」などと反論している。 タウンWiFiは、「7SPOT」や「スターバックスWiFi」「マクドナルドWiFi」など、事業者や自治体が提供している公衆無線LANサービスに自動接続できるiOSアプリで、性別と生年月日を入力するだけで利用できる。 利用したい公衆無線LANサービスをタップし、接続先のプロファイルをインストールすると、各サービスのエリアに入った際に自動で接続。個別にユーザー登録する必要はなく、パスワード入力などの認証作業も不要だ。「