ラピュタには何故自爆コマンドが用意されているのか: 不倒城
バルスのことなんですけど。 大多数のネットユーザー諸兄はご存知かと思うが、バルスは天空の城ラピュタにおける「滅びの言葉」である。劇中ラストシーンにおいて、家伝の飛行石を手にしたシータとパズーが「バルス！」と叫ぶと、なんか飛行石がやたら光ってムスカさんが目が目が星人になったりラピュタがぶっ壊れたり、色々とエラいことになる。 「バルス=滅びの言葉」という図式の定着度・認知度はWeb上では恐ろしい程であり、ラピュタ放映時には実況板が「バルス！」の書き込みとAAで埋め尽くされるという。 まず考えなくてはいけないのは、このバルスという命令は一体何の為に用意されたAPIなのかということである。 ラピュタは人工物なので、当然設計者や開発者がいた筈である。そして彼らは、管理権限キーっぽい小さな飛行石に、複数のコマンドを用意している。「困った時のおまじない」であるとか、「滅びの言葉」がそれである。飛行石を身
自治体クラウドに業務改革のカベ
大分県、京都府、佐賀県、徳島県、北海道、宮崎県の6道府県が進めている「自治体クラウド開発実証事業」が本格的に動き出した。市町村の情報システムを共同化し、仮想化基盤に移行することでITコスト削減を図る。しかし、ここへきて各自治体は、「クラウド」ならではのハードルに直面している。 自治体クラウド開発実証事業の狙いは、システム開発時と、法制度の改正に伴って発生するシステム改修や機能追加の際のコストを削減することにある。総務省の委託事業で、2011年度末に終えるスケジュールを組む。北海道を除く各自治体はクラウド構築業務を委託するITベンダーの選定を終え、この春から要件定義や設計に着手した。 ここで浮かんできたのが二つの課題だ（図）。まず、実証事業に参加する市町村がそれぞれ新システムに求める機能や業務フローをとりまとめ、標準化するためには予想以上の大きな労力が必要であること。各市町村からすれば、なる
情報システム事故（4）東証システム問題を考える(前編)
テレビや新聞などのマスコミは，昨年11月以来，続発する東証のシステム・トラブルについて，その責任を追及する報道を続けている。そしてさまざまな人たちが，それぞれの立場で，東証の問題を指摘している。しかし，「どうすればよいのか」という根本的な解決策は出てこない。「あまりにも多くの問題が複雑に絡み合っており，即，解決するのは難しい。まずは時間が必要だ」というのが，金融分野やシステム分野における関係者・有識者の本音ではないだろうか。 金融とITを専門分野としてきた筆者は，多くのマスコミ関係者から東証の問題について，コメントを求められてきた。ただ，筆者は東証のシステムの詳細を知らないため，コメントするのは基本的に避けてきた。 ただ少なくとも言えるのは，一連の「東証システム問題」は，東証固有の問題から発生したわけではない，ということだ。 いまさら誰が悪いと責任追及するのは建設的ではない。まずは問題を洗
ITmediaニュース：「こんな時だからこそ安定したサービスを」――ライブドアの技術者魂
ライブドアが証券取引法違反の疑いで家宅捜索を受けてから3週間、同社の堀江貴文元社長が逮捕されてから2週間が経った。「こういう時だからこそ、品質を落とさないよう踏ん張りたい」――同社の技術に誇りを持つ、ネットサービス事業部システム開発グループの谷口公一テクニカルディレクターは、静かにこう話す。 あの事件をきっかけに、マスコミは一斉に同社を叩いた。同社のサービスすべてを「虚業」と呼び、「技術がない」と決めつける一部の報道に、地道に技術を磨いてきた同社の技術者はやるせない思いをため込んできた。「一番ひどかったのは、ワイドショーでした。コメンテーターが『ライブドアのすべてが虚業だ』と、すごい勢いで叩かれて……」 コメンテーターがライブドアを叩いていたその瞬間も、ポータル「livedoor」は動いていた。ポータルは連日のテレビ報道の影響でアクセス数が急増。想定アクセスをはるかに上回った日もあったが、
東証の問題は経営にあり、CIO招聘では売買システムの機能上がらず - ニュース - nikkei BPnet
ライブドア事件をきっかけに起きた取引時間中の突然の売買停止、頻発する情報システム障害…。日本の証券市場の要に位置する東京証券取引所が揺れに揺れている。西室泰三会長兼社長は、情報システム責任者となるCIO（最高情報責任者）を公募する異例の措置に踏み切り、NTTデータフォースから鈴木義伯社長を招聘した。 しかし新CIOがいくら努力しても、今のままでは東証のシステム問題は解決しない可能性が高い。問題の真因は技術力不足ではなくマネジメント力不足にあるからだ。インターネット時代に合致した制度になっていないのだ。 ネット時代にそぐわない制度 300万人と言われる個人投資家が自分のパソコンから証券会社を通じて株式の売買指示を出す時代になったにもかかわらず、東証という企業の根幹である情報システムは従来の仕組みを踏襲したままで、不整合を来している。 末端で300万人が日々利用する情報システムなど、これまで存
1
リリース、障害情報などのサービスのお知らせ
最新の人気エントリーの配信
処理を実行中です
j次のブックマーク
k前のブックマーク
lあとで読む
eコメント一覧を開く
oページを開く
