「障害者差別解消法」施行を前にADHDの認知度を高める必要性が浮き彫りに 日本イーライリリー株式会社は11月16日、大人の注意欠如・多動症(ADHD)を取り巻く環境の現状・課題を明らかにすることを目的に、20代~60代の男女400名(発達障害と診断されたことがある人を除く)を対象に、インターネット調査を実施し、その結果を発表した。 画像はリリースより ADHDは、不注意、多動性、衝動性を特徴とする症状がみられる発達障害の1つで、近年、成人のADHD当事者の存在と日常生活における困難に注目が集まっている。小児期に ADHDと診断された患者のうち、約50~70%は成人期(18歳以降)にまで症状が持続することが示唆されている。成人ADHDの有病率は世界全体では平均3.4%と報告されており、日本国内の調査における有病率の推定値は1.65%と言われている。 こうした状況の中、障害の有無に関わらず、個