やしろあずき @yashi09 オシャレに特化されたトイレの性別表記、直感的にトイレに突入できなくなるから怖い。尿意が限界の時人間はアホになるから悠長に考えてる余裕はないんだ。 pic.twitter.com/b8Mal9Jgip 2022-06-18 07:11:40
世の中は見た目が良い人の方が有利である。 ならば見た目が悪い人は保護するべきではないか。 この主張を掘り下げてみた。 ブサイクを法律で守る 目次に書かれたこの章題を見た時、「さすがに無茶だろ」と思った。しかし本を読み進め、この章にたどり着いた時には「たしかに一理あるな」と変わっていた。読んでいた本は『美貌格差 ―生まれつき不平等の経済学』である。 美貌格差―生まれつき不平等の経済学 作者:ダニエル・S・ハマーメッシュ東洋経済新報社Amazon 本書は、人の容姿による経済的な影響を示した本である。多くの人が直感的に「美人は得で、ブサイクは損」であると思っている。だがそれは、どの程度の差なのか、男女で容姿が収入に与える影響は異なるのか、といったことは、人によって意見が異なるだろう。本書はそれを定量的に調査した研究を示すのが良い。 そうやって容姿の経済的な影響を調べていくと、やはり容姿が優れてい
【写真】その他の写真を見る アプリをインストールすることで、ユーザーは同局が配信するポッドキャストコンテンツを無料で聴取できるほか、30日間500円のプレミアムプランへの加入で、オールナイトニッポンの過去から現在にわたって、人気番組をマスター音源で聞くことができる。 『ANN』の象徴でもあるテーマ曲「ビタースウィート・サンバ」にのせたトークの他、各種人気コーナーが当時のままによみがえる(一部編集あり)。サービススタート時の番組ラインアップとして、オードリー、Creepy Nuts、乃木坂46など現在放送中の人気番組のほか、くりぃむしちゅー、宮藤官九郎、四千頭身をはじめとする過去の人気番組計30タイトル(6月20日時点)が、初回放送分から順次聴取可能となる(一部番組を除く)。 現在、サービスのさらなる充実に役立てるため、専用ホームページから、「リスナーがもう一度聴きたいオールナイトニッポン」
世の中には、存在しないものを存在すると言い張って社会を惑わす人たちが存在する。存在しない大量破壊兵器が存在すると主張した大統領は戦争を引き起こしたし、差別やハラスメントをこれからも続けていきたい人々は「キャンセルカルチャー」という存在しない文化が存在すると主張して、被害者の告発を無効化しようとしている。そして、日本の政治が目下の日本の社会問題に対して機能していない理由を「シルバー民主主義」なる造語によって説明しようとしている勢力についても、存在しないものを存在すると言い張って社会を惑わす人たちに分類することができるだろう。 「シルバー民主主義」とは、少子高齢化の進展により有権者の多くが高齢者となり、その結果、高齢者にとって得になるような政治が行われ、若者や子供は置いてきぼりにされてしまう、という現象を表したものであるという。これによって世代間格差が広がり、若者は高齢者に搾取され続けることに
18日、東京・丸の内の商業施設で6階から転落して意識不明の重体になっていた12歳の小学生が搬送先の病院で死亡しました。防犯カメラの映像などから自分で柵を乗り越えて転落したとみられ、警視庁が詳しい状況を調べています。 18日の夜、東京・丸の内の複合商業施設「丸の内オアゾ」で、吹き抜けになっているビルの中の6階から小学6年生の12歳の男の子が転落しました。 男の子はおよそ16メートル下の3階の踊り場に倒れているのが見つかり、意識不明の重体になっていましたが、19日の午後、搬送先の病院で亡くなりました。 警視庁が防犯カメラを確認したところ、ビルに入ってきてエスカレーターで6階まであがり、高さ140センチほどの柵を乗り越える様子が写っていたということです。 ビルに入ってから転落するまでおよそ3分間で、近くにいた男性が声をかけて止めようとしていたということです。 当日、1人で自宅を出て丸の内まで来た
性暴力の被害についてNHKがインターネットを通じてアンケートを行ったところ、自身が被害にあったと回答した3万5000件余りのうち半数以上でPTSD=心的外傷後ストレス障害とみられる症状があることが分かりました。回答を分析した専門家は「支援を受けられる環境が必要だ」と指摘しています。 NHKでは、性暴力にあったという人やその家族などを対象に専門家の監修のもと、ことし3月から4月にかけてインターネットを通じてアンケートを行い、3万8000件余りの回答を得ました。 このうち、自身が被害にあったという3万5000件余りの回答を専門家が分析したところ国際的な指標によってPTSDの疑いが強いとされるケースが全体の54.1%にあたる1万9000件余りに上ることが分かりました。 さらに、被害からの年数ごとに分析したところ、PTSDの疑いが強いとされた割合は▽被害から1年未満と答えた人で71.8%、▽3年未
ウクライナ情勢や非核三原則などについて語る学生ら広島市安佐南区の広島文化学園大で2022年6月10日午後6時13分、矢追健介撮影 「平和」が問われる夏になる。ロシアのウクライナ侵攻は100日を超え、北朝鮮の弾道ミサイル発射もひっきりなしに続く。岸田文雄首相は所信表明演説で、日米同盟を軸にした安全保障を重視する一方、「被爆地広島出身の総理大臣」として「核兵器のない世界」を目指すと訴えた。与野党の一部から非核三原則の見直しや核共有など前のめりな議論も出る中、広島の人たちはどう感じているのだろう。 【グラフで見る】内閣支持率の推移 「非核三原則」堅持の首相、でも党内は 広島市内の大ホールで11日に開かれた集会には約400人が参加し、静かに耳を傾けていた。「75年間、一言一句変わっていない憲法で私たちの生活を守れるのか。ウクライナ侵攻で世界は大きく変わった」。改憲派の衆院議員がそう呼び掛けると、
「まっちゃんねる」は松本人志が面白いと思うことをテレビで実験していくバラエティで今回が第3弾。「IPPON女子グランプリ」は、松本が大会チェアマンを務める大喜利番組「IPPONグランプリ」(フジテレビ系)を女性の出場者に限定して行うものだ。このたび「女芸人版」「女性タレント版」の2つの対戦に4人ずつ出場。「女芸人版」で、3時のヒロイン福田、蛙亭イワクラ、Aマッソ加納、ハリセンボンはるか、「女性タレント版」で、滝沢カレン、神田愛花、渋谷凪咲(NMB48)、王林が大喜利対決を展開する。 「女芸人版」の中で、はるかは2009年の「IPPONグランプリ」本戦への出場経験を持つ。「女性タレント版」では、大喜利ができるアイドルというイメージが強い渋谷、自身のYouTubeで大喜利を楽しんでいる滝沢が注目を集めそう。松本が「(どんな戦いになるのか)まったくわからないです(笑)。でも、めちゃくちゃ期待値は
はからずも偏狭な世の中になりつつあると言われる。作家で五感生活研究所代表の山下柚実氏が旅番組について考察した。 * * * そろそろ熱中症が心配になる季節。熱中症を「ね、チューしよう」に言い換えるこの人のセンスに舌を巻く。それをテレビで堂々と披露し、番組を制作しているのがNHKというのも目を惹く。そう、74才の火野正平さんが相棒「チャリオ」(自転車の愛称)と日本中1万7068kmを走破、千日を超えて旅を続けている番組『にっぽん縦断 こころ旅』(NHK BS)です。すでに11年もの間続いていることを見ても、いかに中高年の視聴者を中心に人気があるのかがわかります。 この番組は実にユニーク。3つの特徴が際立っています。 まず、旅番組でありながらも観光名所や有名な旧跡にとらわれないこと。視聴者からの手紙に記された「こころの風景」を求めてひたすら移動していく。手紙にしたためられているのは過去への切な
女は16歳から24歳くらいまでは男でいえば全男の上位0.01%レベル程度にモテるから男規準の恋愛弱者は極わずかな例外を除き存在しない (自分が全男の0.01%レベルにモテている、という事実を正しく認識している女がまずレアで、女はこの1行目の時点で自分の認識と違うと否定するだろう) つまり、もてない男性が女性から受ける仕打ち、社会が非モテに対してどう扱う(どれほど蔑み、尊厳を傷付ける)かを「経験」とか「実感」できるタイミングが一切無い これはゲーテッドコミュニティの中で生まれて上流階級に囲まれて生きてきた金持ちがスラムの貧乏人の暮らしを知識としては知りこそすれ実際に体験することが無いのに似ている 女にとって「異性に話しかけたら性犯罪」だとか「散歩してるだけで通報される」なんてのはまず想像の埒外にある 女が異性に話しかけるのは絶対犯罪にならないし、散歩してて通報されるのは見た目がキモくてロリコ
女が「まんさん」って呼ばれてガチ切れする理由が未だによくわからない 男にとってのちんちんとかきんたまは「おもしろいもの」なんだけど、女にとって「まんこ」はネガティブなものなのかな まあ生理とかあって大変らしいしまんこにいいイメージはないのか
マイナンバーカードの普及を促進するため、金子総務大臣は来年度の地方交付税を算定する際に、自治体ごとのカードの交付率を反映させる考えを示しました。 マイナンバーカードについて政府は来年3月末までに、ほぼすべての国民に行き渡ることを目標としていますが、今月15日時点の交付枚数はおよそ5694万枚で、交付率は45%となっています。 金子総務大臣は訪問先の島根県大田市で記者団に、「マイナンバーカードはデジタル社会の基礎となるツールであり、申請のサポートなど、自治体とも緊密に連携しながら、普及促進の取り組みを加速化していく」と述べました。 そのうえで「普及が進んだ自治体はほかの自治体と比べて、より一層取り組みが展開されるものと考えられる。各自治体の交付率の状況などを来年度の地方交付税の算定に反映することを検討する」と述べ、来年度の地方交付税を算定する際に、自治体ごとのカードの交付率を反映させる考えを
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