今年1月、約77万年前から約13万年前までの地質年代が「チバニアン」と命名された。千葉県市原市の地層をもとにしている。日本の地名が地質年代に刻まれたのは初めてのことだ。背景には、地球の磁場=地磁気がその時期に逆転していたことを突き止めた研究があり、一部の反対運動を行政とともに乗り越えた苦労などもあった。現地と研究者を取材し、歴史的快挙の舞台裏を探った。(取材・文:科学ライター・荒舩良孝/撮影:八尋伸/Yahoo!ニュース 特集編集部)
2020年08月07日23:30 【速報】 中国完全死亡、ファーウェイに続き、OPPO、シャオミもGooglePlayサービス全削除へ Tweet 1: ミクロコックス(静岡県) [KR] 2020/08/07(金) 22:09:00.28 ID:xcGtjSjX0● BE:789862737-2BP(2000) 中国スマホメーカーはトランプ政権の規制策で米国アプリインストール不可に 8/7(金) 16:30 TechCrunch Japan 世界のスマホ販売の3分の1以上が中国のメーカー3社、Huawei(ファーウェイ)、Xiaomi(シャオミ)、そしてOppo(オッポ)によるものだ。これらメーカーは中国のサプライチェーンのおかげでコスパの良い端末を提供して成長しているだけでなく、比較的オープンなモバイルエコシステムを享受している。ほとんどの国の消費者はGoogle(グーグル)やInst
言っていることとやっていることが、違い過ぎるではないか。 7月29日夜7時半頃、港区にある7階建てのビルの前に、白いアルファードが停まった。車から現れたのは最近、毎日会見で見るあの顔。新型コロナウイルス感染症対策担当大臣である西村康稔(やすとし)衆議院議員だ。 【画像】二階幹事長は80人の満員集会で「コロナ傲慢・仰天発言」連発 コロナ第2波で大わらわのはずの担当大臣が、こんな場所に何をしに来たのか。 「この夜は、西村大臣の支援者であるコンサルティング会社の社長が主催したパーティが開かれていました。その名も『西村大臣を囲む会』。会には100人あまりが参加していました。夕方5時半に始まった会が2時間ほど経った頃、西村大臣が登壇して約40分の講演と質疑応答がありました。内容は毎日行われているコロナの記者会見とだいたい同じ。若い人の感染がグーッと増えているとか、経済をきちんと立て直していかなければ
口腔アレルギー症候群(OAS)というものがある。シラカンバやハンノキの花粉アレルギーを持っていると、副次的に発生することがある症状だ。 具体的には、生の果物・野菜を食べると口がかゆくなる。喉がイガイガし、唇が腫れる。普通の食物アレルギーと違って全身に反応が出ることは少ない。30分もすれば治まるのだが、摂取し続けると重症化しアナフィラキシーショックを起こすこともありうる。重症化しなくとも単純にかゆくて腹が立つ。なので生の果物を控えることになってしまう。 人によるのだが、自分は特にリンゴとビワ、メロンで反応が激しい。リンゴに関しては生のものなどここ数年食べていない。しっぺ返しが来るのはわかっているし、そもそも生のリンゴ自体そこまで好きでもなかったし、損したという感覚はない。えるしっているか、リンゴはレンチンするとコンポートみたいになっておいしい。ビワも砂糖と鍋で煮込み、冷やしてコンポートにした
お盆休みを前に、東京都内では7日、新たに462人の感染が確認されました。感染者が400人を超えたのは6日ぶりで、喫煙所での感染も初めて報告されています。 東京都内の新たな感染者は10歳未満から80代までの男女462人で、このうち7割近くにあたる309人の感染経路がわかっていません。 判明している感染経路で最も多かったのは家庭内での感染で、合わせて49人、次いで職場内での感染が30人、友人などとの会食による感染は22人確認されています。 また、職場の喫煙所で同僚から感染したケースも初めて報告され、都の担当者は、「喫煙所のように狭い部屋で密になって会話をしていれば感染リスクはある」と分析しています。 このほか、不動産の案内をしていた男性が客から感染したケースや、保育士が園児から感染したケースも報告されたということです。 都内の感染者は1万5000人を超え、1万5107人となりました。小池知事は
アメリカのトランプ政権が7日、香港政府トップ、林鄭月娥行政長官などに対し、アメリカ国内の資産を凍結する制裁を科したことについて、香港政府は声明を出し、「恥知らずな措置だ」と非難しました。 これについて香港政府は8日、声明を発表し、「恥知らずで卑劣な措置で、中国の内政への露骨な干渉だ。去年6月以降、社会の混乱が深まる中、警察は公共の安全を維持するための手段が必要であり、これは世界中の警察と変わらない義務と責任だ」と述べて、反政府的な動きを取り締まる香港国家安全維持法の施行など一連の対応の正当性を主張しました。 また、声明では林鄭長官の談話として、「香港市民だけでなく、14億人の中国本土の人々の生命と利益を保護する名誉ある義務を果たしており、私たちは恐れない」としています。 このほか、同じく制裁の対象となった、香港にある中国政府の出先機関トップ、駱恵寧主任も談話を発表し、「自分は海外に資産はな
なんだよ まずいものをうまくする大喜利でも流行ってんのか? だったら俺は無理難題を押し付けてやるよ ジンギスカンキャラメル これほどクソまずいもんを美味く食う方法なんてねえぞ これにてこの話題は終了!
中国では、6月初旬から2ヵ月近く降り続いた豪雨が、各地に大洪水をもたらした。とりわけ長江流域の四川省、湖北省、安徽省、江西省などで被害が大きく、湖北省宜昌市にある三峡ダムも決壊するのではないかと心配された。 世界最大(水力発電総量)の重力式コンクリートダムである三峡ダムは、総貯水量が約393億立方メートルで、黒部ダムの約200個分あり、湛水面積は琵琶湖の約1.6倍、距離にして約570キロメートルあり、東京から姫路まで達するほど。これひとつで、東京電力の家庭用の総発電量に相当する能力を持つというから、想像を絶するほどの巨大さだ。 その三峡ダムが、豪雨のピーク時には警戒水位を最大16メートル越え、放水量が毎秒6万1000トンに達しても、なお雨水の貯水量に追いつかないという事態が数日続いた。今にも決壊するか、越水するのではないかと不安視されるのも当然だろう。結果的には、7月末に豪雨が止み、なんと
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