2016年にヨッピーが書いた記事まとめ - ヨッピーのブログ
こんにちは。ヨッピーです。 年の瀬になって周囲の人から「いやー、今年はヨッピーさんあちこちで暴れ回ってましたね！」とか言われまくるので「なんぞ！人をチンピラみたいに！ワシは完全に平和主義者じゃい！」って激怒していたのですが、こないだ公開された「はてなブックマーク年間ランキング」を見ると、僕の記事でランクインしている、上位３つの記事が全部ネットチンピラみたいな振る舞いのものだったので「これは完全無欠のチンピラですわ」って思いました。 hatenanews.com こういうのやりだしたのって「だって！誰もやってくれないから自分でやるしかないじゃん！」っていうマインドが根底にあるんですけど、ここ最近はBuzzFeedJapanさんやねとらぼさん、あとはDeNA殺しの朽木誠一郎くんなんかが頑張ってくれるのでめちゃくちゃ心強いです。あとは世論に任せて当分は大人しくしてよう……（サイバーエージェントは
格安スマホ、特殊詐欺への悪用５０倍に 契約方法原因か：朝日新聞デジタル
安価な通信サービスを提供する事業者（ＭＶＮＯ）が販売する「格安スマホ」が、特殊詐欺に悪用される事例が急増している。対面契約が基本の大手と違い、インターネットを使った本人確認が主流のためだ。 今年１０月、警視庁の捜査員が東京都文京区のマンションに踏み込んだ。息子や孫を装って現金をだまし取る詐欺グループの拠点で、警視庁は男６人を詐欺未遂容疑で逮捕。室内にあった５０台の携帯電話のうち、十数台は格安スマホだった。 警視庁によると、今年１～１０月、格安スマホが特殊詐欺に悪用されたと判断されたケースは２３９件あった。昨年は５件で、５０倍近くに増えた計算だ。 要因は契約方法にあると指摘されている。格安スマホはネットを通じて申し込むのが一般的で、本人確認は保険証や免許証の画像データで済ませることが多い。ＭＶＮＯはこうして販売店の人件費や賃料などを削り、安さを維持している側面もある。携帯電話不正利用防止法で
私立高の無償化、小池知事検討 年収９１０万円未満対象：朝日新聞デジタル
東京都の小池百合子知事が、教育機会の平等化のため私立高校の授業料の実質無償化を検討していることがわかった。世帯年収９１０万円未満を対象に、都内の私立高の平均授業料の年４４万円を国と都で肩代わりする案を軸に、新年度予算に都独自の上乗せ分として新たに約１４０億円を計上する方針。庁内には慎重論もあるが、小池都政の目玉にしたい考えだ。 都によると、私立高の授業料無償化は大阪府が世帯年収５９０万円未満、埼玉県が同５００万円未満を対象に実施するなど、全国に広がりつつある。都の案はより対象が広く、「他にない取り組みになる」（都幹部）。小池氏は７月の知事選で、都独自の「給付型奨学金」を公約に掲げていた。 都立を含めた公立高校の授業料は、民主党政権時代の２０１０年度に無償化された。都内の私立高校については現在、私立高生の半数の８万５千人程度にあたる９１０万円未満の世帯を対象に、収入に応じて段階的に国の支援金
ＳＭＡＰへの思いを新聞広告に ファン１万３千人が出資：朝日新聞デジタル
年内解散を発表しているアイドルグループ「ＳＭＡＰ」に向けて３０日朝、新聞広告を使った熱いメッセージが送られた。ファン３人が立ち上げたクラウドファンディング（ＣＦ）の企画「ＳＭＡＰ大応援プロジェクト」で、国内の購入型ＣＦでは史上最多人数の１万３千人を超える支援者から約４千万円の資金を調達。朝日新聞朝刊に８ページにわたって支援者の名前やメッセージが掲載された。 プロジェクトでは、ファンから資金を募り新聞広告に感謝のメッセージを載せようと、朝日新聞が運営するＣＦ「Ａ－ｐｏｒｔ」を使って呼びかけた。 ２０日夕から受け付けを開始し、募集期間はわずか１週間だったが、２日で目標金額の１千万円を達成し、日を追うごとに支援者は増えた。最終日には募集サイトにつながりにくくなるほどアクセスが集中。ツイッターでは、集まった人数や金額への反応が盛んにツイートされた。 この日の紙面では、クラウドファンディングで集まっ
東京都の人口 ２０２５年をピークに減少へ | NHKニュース
地方からの流入などで増加傾向を続けている東京都の人口は、これまでの予測では４年後の２０２０年に減少に転じるとされていましたが、その後も人口の流入などが続くと見られることから、さらに５年、後ろ倒しとなり２０２５年をピークに減少に転じることがわかりました。 それによりますと、去年、１３５２万人だった東京都の人口は２０２５年に１３９８万人となりピークに達しますが、その後は減少に転じ、２０６０年には１１７３万人に減少するとしています。 人口のピークは５年前の前回の予測では２０２０年とされていましたが、マンション開発などが続く都心部などに若い世代を中心とした人口流入が続いていることや、低下を続けてきた出生率に持ち直しの傾向が見られるため、さらに５年、後ろ倒しとなりました。 これにより高齢化の進展はやや弱まるものの、２０３０年には６５歳以上の高齢者が全体に占める割合は２４．３％となり、およそ４人に１人
リリース、障害情報などのサービスのお知らせ
最新の人気エントリーの配信
j次のブックマーク
k前のブックマーク
lあとで読む
eコメント一覧を開く
oページを開く
アマゾン “飛行船を倉庫に”米の特許取得 | NHKニュース