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2009年1月4日のブックマーク (4件)

  • タレブ VS マートン - himaginary’s diary

    フェリックス・サーモンによると、「まぐれ―投資家はなぜ、運を実力と勘違いするのか」や「The Black Swan: The Impact of the Highly Improbable」の著者ナシーム・ニコラス・タレブが、ロバート・マートンに喧嘩を売っているらしい。 事の発端は、タレブのこの共著論文(2005年4月15日付け)。これによると、ブラック・ショールズ式の導出の前提となっているダイナミック・レプリケーションは実際には実行不可能で、当はもっと現実的な仮定で簡単に導出できるとのこと。 以前のエントリで説明した通り、ブラック・ショールズ式の導出に当たっては、株価の確率過程を前提とし、コール1単位の売りと株式Δ単位の買い*1を連続的に行なえば、それが無リスクのポジションになることを利用している。しかし、そうした連続的なダイナミック・ヘッジングは現実には不可能だ、というのがタレブの批

    タレブ VS マートン - himaginary’s diary
    dnakama
    dnakama 2009/01/04
    ファイナンス理論における正規分布の仮定に対する批判も今に始まったわけではなく、マンデルブロや経済物理学などそれなりの歴史がある。ブラック・ショールズ式も所詮モデルに過ぎず、メタファーに過ぎない
  • Stanford MBAに留学する - そして起業へ

    過去の投稿で人気のあった投稿を調べてみると、意外と、トフルのスピーキング対策について記載した回の人気が高いことが判明しました。 その記事は、ここから、読めます。 基やテクニックについては、これを読んでいただくとして、今回は、それをクリアし、超えてしまった、上級者向けということで、テストを超えて、当の意味で、発音をよくする対策を記載します。 (1)英語のイントネーションを真似する ブレットの出てくるこちらのニュースを頻繁に聞いて、イントネーションを真似る。ブレットの後から繰り返して発音するとイントネーションのくせが真似できます。 (2)以下にある英語の単語や文章を、毎日時間をみつけて読む。 少しずつマスターするので構わないので、それぞれの文について、単語の発音を、こちらで聞いて、正しく発音するようにする(発音をいいかげんにしたままで何度も練習してしまわないようにする)。 rの発音は、na

  • Acemoglu公式翻訳プロジェクト

    ここはなにをしてる wiki なの? ここは,政治経済学者 Daron Acemoglu の論文を著者公認のもとで翻訳・公開する wiki です. これまでの経緯と進行状況については右のブログエントリを参照してください:アセモグル公式翻訳プロジェクト・臨時連絡所 どの論文を訳してるの? 私たちが訳しているのは下記の論文です: Daron Acemoglu, "Human Capital Policies and the Distribution of Income: A Framework for Analysis and Literature Review," New Zealand Treasury Working Paper 01/03 この論文「人的資政策と所得分配」はニュージーランド財務省のワーキングペーパーで,オンラインで全文 (pdf) が公開されています.上記のページの右

    Acemoglu公式翻訳プロジェクト
  • 奴隷制の効率性 - 池田信夫 blog

    年末年始のNHKニュースは、「派遣切り」などの雇用企画で埋まっていた。「朝まで生テレビ」でも雇用規制強化の大合唱で、民主党の枝野幸男氏が「派遣法の改悪に賛成したのは間違いだった」と反省したそうだ。かつてこういう日的情緒を否定したはずの小沢一郎氏も、「ニコニコ動画」に出演して「われわれが政権を取ったら労働者派遣法を見直す」と語った。こういうパターナリズムは、彼らの意図とは逆に失業率を高め、「ワーキングプア」を「プア」にするだろう。 こういうとき、よく出てくるのが「労働者を商品として扱うな」という話だが、労働者は商品ではない。近代社会では奴隷は禁止されているので、労働者(人的資)を売買することはできない。商品として取引されるのは労働サービスである。もし人的資の売買が認められていれば、労働者は自分を企業に売り切り、企業は経営が苦しくなったら彼を解雇する必要はなく、他の企業に転売すればよい

    dnakama
    dnakama 2009/01/04
    フォーゲルの有名な研究 人的資本を物的資本と同じように市場で取引できる奴隷制のほうが、近代の雇用契約より効率的。もし人的資本の売買が認められていれば、企業は経営が苦しくなったら他の企業に転売すればよい