「肥満大国」改善へ…米外食で健康メニュー続々 : 経済ニュース : マネー・経済 : YOMIURI ONLINE（読売新聞）
マクドナルドが１月から全米の店舗で販売を始めた「オートミール」。健康食への関心の高まりで、客の反応は上々という（４日、ニューヨークで） 米国の小売り大手や外食チェーンが、相次いで「健康」に配慮した食品の販売強化を打ち出している。 「肥満大国」とされる米国では、生活習慣病に伴う医療費の負担が家計や財政圧迫の一因になっているからで、米政府も生活習慣病の予防に向けた食生活の改善に力を入れ始めている。 ファストフード最大手の米マクドナルドは１月から、欧米では朝食の定番メニューの一つ「オートミール」を全米約１万４０００店のメニューに加えた。つぶしたオーツ麦（カラスムギ）を煮て、かゆ状にしたオートミールは食物繊維が豊富だ。１・９９ドル（約１６０円、税抜き）の小型カップ（砂糖なし）でハンバーガー１個分とほぼ同じ２６０キロ・カロリーだが、ハンバーガーより高い満腹感を得られるという。 オートミールは、コーヒ
子ども肥満防止対策で台湾、ファストフード店の「玩具つきお子さまセット」法律で禁止へ | ロケットニュース24
子ども肥満防止対策で台湾、ファストフード店の「玩具つきお子さまセット」法律で禁止へ 2011年1月18日 子どもの肥満対策として、先日、台湾立法院（日本の国会に相当）で、ファストフード店の「玩具つきお子さまセット」販売を禁止する法案が通過した。法律成立前に先立ち、ファストフード各社への「玩具つきお子さまセット」販売自粛を呼びかけている。ケンタッキーフライドチキンは既に販売中止、バーガーキングは正式に施行され次第中止、マクドナルドは反対の姿勢を見せている。 同様の法律は2010年に、アメリカのサンフランシスコ政府でも決議されているが、サンフランシスコでは玩具つきのセットを販売する場合、総カロリーを600キロカロリー以下、必ず野菜か果物を取り入れ、ドリンクも脂質と糖質を控えなければならない、としている。それに対し台湾版は完全に禁止する動きだ。 ファストフード各社のうち、昨年7月より自主的に販売
2011年アメリカで最も注目を集めるダイエットはこれだ！ | ロケットニュース24
肥満大国アメリカ、いやダイエット先進国アメリカで、良くも悪くも確実に2011年の話題の中心となるダイエットの全リストが人気ダイエットサイトから発表された。日本のダイエット事情とは状況が異なるかもしれないが、ダイエットに興味がある人、またはダイエットでお金儲けを企んでいる人は参考にしてもらいたい。 ここで取り上げるダイエットは、必ずしも効果が期待できるというものではない。中には一過性のブームで終わってしまうものもあるだろう。しかし、これらのダイエットが2011年の話題の中心になることは間違ない？ ■The 17 Day Diet マイク・モレノ博士により考案された新しいダイエット。2010年11月に米国の人気番組「フィル博士」で取り上げられ瞬く間にブレーク。当初は「休暇太り」対策用ダイエットであったが、休暇にこだわる理由はなく、1年を通して痩せたい時にいつでも始めることができる。このダイエッ
高齢社会には、医療より「健康政策」が必要 黒川清教授インタビュー～日本人の健康（第1回） | JBpress (ジェイビープレス)
世界一の超高齢社会となった21世紀の日本。このままでは医療費で国家予算は破綻に追い込まれる危険性もある。そうした中で、私たちは、健康や医療制度についてどう考えていけばいいのだろうか。 安倍晋三・福田康夫両内閣で総理特別顧問を務め、政策研究大学院大学教授、日本医療政策機構代表理事などを兼任する医学博士・黒川清先生に、「日本人の健康」というテーマでお話をうかがった。 第1回は、高齢社会の抱える問題点を浮き彫りにする。日本やいわゆる先進国の医療制度は同じような課題を抱え苦悩している。世界中が高齢化する中で、私たちはどのような生活をすべきなのか。医療政策とは何かについて一緒に考えてみよう。 医療制度（メディカルシステム）ではなく、健康政策（ヘルスケアシステム） 黒川 清（くろかわ・きよし） 東京生まれ。東京大学医学部卒。同大大学院で博士号を取得後、渡米（1969－84年在米）。ペンシルベニア大医学
CNN.co.jp：米国で「太った大統領」が誕生する可能性は？
（ＣＮＮ） 黒人大統領や女性大統領の是非が取りざたされてきた米国で、今度は「太っていても大統領になれるのか」という論議が浮上している。 「タフで頭が切れ、はっきり言って小太りの共和党候補が台頭」している現象は、ニュース論評サイト、デイリービーストのロイド・グローブ氏がコラムで指摘した。具体的にはニュージャージー州のクリス・クリスティー知事、ミシシッピ州のヘイリー・バーバー知事、ニュート・ギングリッチ元下院議長、マイク・ハッカビー元アーカンソー州知事などを指す。 専門家によると、これまで米国で大統領候補といえば「体の引き締まった戦闘マシン」とみられるのが常だった。有権者はほかに情報がなければ最も容姿のいい候補者を選ぶという調査結果にも事欠かない。 しかし米国が困難な課題に直面する中、こうした姿勢はそろそろ変えるべき時なのかもしれない。 クリスティー氏がニュージャージー州知事選に出馬したとき、
「肥満防止薬」実験成功…食事減らさず体重抑制 : 科学 : YOMIURI ONLINE（読売新聞）
食事の量を減らさなくても体重の増加を抑える「肥満防止薬」を合成することに、米ジョンズホプキンス大などのチームが成功した。成果は１８日付米サイエンス誌に掲載された。 チームは、人間や動物の中枢神経に作用して強い食欲を引き起こし、肥満をもたらすホルモン「グレリン」に着目。グレリンは特定の酵素の助けが必要なことから、この酵素を邪魔する物質を合成した。 この物質を注射したマウスと、しないマウスに高脂肪のエサを与えた体重を比較した。食べる量は変わらないのに、注射したマウスの約１か月後の体重増加は１０％以内にとどまったのに対し、投与しないマウスは、２０％程度体重が増えた。 合成した物質は食欲を抑えるのではなく、糖などの代謝能力を高めていた。摂取したエネルギーを消費して、体重増を抑えているらしい。
太った人は食べ物の匂いに敏感 | ロケットニュース24
アメリカの研究者が、肥満について新たな事実を突き止めた。それによると、太った人はそうでない人に比べて食べ物の匂いに20パーセント程度敏感であることが判明したのだ。肥満と嗅覚の関係を解明することにより、新たな肥満治療に役立つものと期待されている。 英ポーツマス大学のロレンツォ・スタッフォード博士の研究チームは18～49歳の男女64人を対象に次のような調査を行った。ハーブの入った料理を提供し、どんなハーブが使用されているのか嗅ぎ分けてもらうというものだ。ハーブの量を次第に減少させ、どこまで匂いを識別ができるのかを実験した。 その結果、肥満度（BMI値）が高い人ほど、匂いに敏感であることが明らかになった。実験はハーブだけでなく、アルコールでも行われたのだが、やはり同様の結果が得られたのである。 この結果を受けて博士は、「肥満と嗅覚には、何らかの関係がありそうだ。おそらく食物摂取のために嗅覚が敏感
ハッピーセット禁止条例、サンフランシスコで制定へ
サンフランシスコ（ＣＮＮ） カリフォルニア州サンフランシスコ市で、マクドナルドの「ハッピーセット」などカロリーの高い子供向けセットメニュー販売を実質的に禁止する条例案が成立する見通しとなった。成立すると、現在同市内で販売されているハッピーセットの大半が禁止対象となる。 問題となっているのは、ファストフード各社が人気映画などとタイアップして、おまけを付けて子供向けに販売している高カロリーのセットメニュー。条例案ではこうしたおまけ付きメニューを販売する場合、果物や野菜を使って栄養価を高め、熱量は飲み物を含めて６００カロリー未満に、脂肪分はカロリー全体の３５％未満に抑えることを義務付けている。期限は２０１１年１２月となる。 条例案はサンフランシスコ市議会で２日に第一段階の採決を通過、９日の採決で正式承認される見通しだという。ニューサム市長は拒否権行使の構えだが、条例案を提案した市議会のエリック
CNN.co.jp：肥満のツケは年間４０万円に 米調査
（ＣＮＮ） 肥満人口が３分の１以上を占める米国で、肥満は健康に悪いだけでなく、家計にも重くのしかかるという調査結果が発表された。 ジョージワシントン大学のアビ・ドール教授（経済・健康政策）らは、肥満に伴う医療費負担と医療費以外の負担について調べた。その結果、年間経費は女性の場合、最大で４８７９ドル（約４２万円）、男性は２６４６ドル（約２２万円）に上ることが分かった。 内訳は、医療費以外では賃金や生産性の低下、病欠に伴う収入の目減りや余分なガソリン代が大部分を占めた。医療費は入院、通院、緊急治療費、往診代、処方薬などがかさんでいる。 男女の差が大きいのは主に賃金が原因だという。共同研究者のクリスティーン・ファーガソン教授は「男性は太り過ぎや肥満でも賃金には響かないが、肥満の女性は収入が大幅に低くなる確率がはるかに高い」と解説する。 肥満になると衣類や食事代もかさみ、大型の自動車や家具が必要に
寝ないと太るって本当？
私たちは１日にどれくらい眠れば十分なのか。眠気を感じなければ、睡眠は足りているのか。睡眠時間が少なくても不調を感じなければ、健康上は問題ないのか。 こうした問いに対して、最新の研究結果がいくつかの興味深い答えを出している。 平均的な大人が十分に休息を取り、最良の状態で機能するために必要な睡眠時間は、１日に７〜９時間。しかし、アメリカ人の睡眠時間は昔より減っている。 05年に全米睡眠財団が行った調査によれば、アメリカ人の平均睡眠時間は１日６.９時間。これは、19世紀に比べて約２時間、50年前と比べて１時間少ない。10年ほど前の01年と比べても、約15〜25分も減っている。 睡眠不足がいかに大きな弊害をもたらすか、私たちはあまり敏感に感じ取れないらしい。ペンシルベニア大学の研究チームの実験では、２週間にわたって被験者の睡眠を１日６時間未満に制限した。ところが被験者たちは、以前に比べてそれほど強
おデブな子供の幸せ探して
９歳のときに書き始めた日記をめくると、最初のページにこうある。「私は９歳（もうすぐ10歳）で太ってる。47キロよ！」 「私は９歳（もうすぐ10歳）で、一角獣が好き」でもなければ、「私は９歳（もうすぐ10歳）で、パパと犬のプリシラとフロリダに住んでる」でもない（どれも事実なのに）。10歳足らずの子供が既に、太っていることこそ自分の最大の属性だと知っていたのだ。 だから私は、ミシェル・オバマが始めた子供の肥満撲滅キャンペーンについて見聞きするたびに、胸が締め付けられる。この手の動きは必ず肥満児への攻撃につながるからだ。肥満児は、アメリカに広がる偏見に抵抗すべく必死で戦っている。ファーストレディーが主導する活動によって、これ以上の罰を受ける理由はない。 小児科医によって肥満の宣告を受ける以前の私は、活発で運動好きな子供だった。だが成長するにつれて、「デブは運動が苦手」という世間のイメージを知った
マックのドナルド引退を＝不健康な食習慣の原因―米団体(時事通信) - goo ニュース
マックのドナルド引退を＝不健康な食習慣の原因―米団体 2010年5月24日（月）06:03 【シカゴ時事】日本では「ドナルド」の名前で親しまれている米ファストフード大手マクドナルドのマスコットキャラクター、ロナルド・マクドナルドが、小児肥満や不健康な食習慣の原因の一つとして、米非営利団体に「引退」を迫られている。同社側は現時点で応じる考えはないようだ。 引退を勧告したのは、企業活動の監視を行う団体「コーポレート・アカウンタビリティー・インターナショナル」。同団体の主張によれば、極めて知名度が高いドナルドは、半世紀近くにわたり、子ども向け販売戦略を通じ、同社の成長を促す役割を果たした。だが、ハンバーガーなどの普及で小児肥満や糖尿病などの急増も招いたという。 ［時事通信社］ このニュースの関連情報 島野修氏死去(元プロ野球巨人投手。阪急、オリックス球団職員)（時事通信） 日本マクドナル
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CNN.co.jp：世界一の肥満国メキシコ、肥満人口３０年で３倍に
大統領夫人が「ポテチやめてニンジン食べて」 : 国際 : YOMIURI ONLINE（読売新聞）