カカオ果実の輸入に成功し、バレンタインデーにチョコレートを手作りするような女に生まれたかったという夢をついに叶えました。 https://t.co/sg3QDrx46o
![砂漠 (エミューちゃんの人) on Twitter: "カカオ果実の輸入に成功し、バレンタインデーにチョコレートを手作りするような女に生まれたかったという夢をついに叶えました。 https://t.co/sg3QDrx46o"](https://cdn-ak-scissors.b.st-hatena.com/image/square/be30d64d3d83c66cd36112ae480f3a865d87b7b8/height=288;version=1;width=512/https%3A%2F%2Fpbs.twimg.com%2Fmedia%2FEuJiJZtUUAAuI3t.jpg)
京都新聞に、学生へのインタビューを申し込んだ際の大学側の驚くべき回答についてのコラムが掲載された。(『京都新聞』「記者コラム虫めがね 学生の声の『加工』」2021年2月13日付朝刊、8面) 要旨は以下の通りである。 京都新聞は、大学のコロナ禍における現状を取材するために、某大学に取材を申し込んだ。その際に、大学側と学生の双方に話を聞こうと考え、学生にも話を聞きたいと話したところ、その大学の担当者は、「本学の見解と異なることを言わない学生を指定しますので、その学生に話を聞いて欲しい」と言い、さらに、「取材を受ける学生とは事前に話す内容をすりあわせる」とまで発言した。この条件は到底呑めないと考えた京都新聞は、別の大学で取材を行った。 これは、恐ろしい事態である。京都新聞のコラムでは、件の回答を行った大学について、「京都市内のある大学」としか述べていないが、これを読んでくださっている方々の多くは
2011年3月の東日本大震災と東京電力福島第1原発事故から間もなく10年を迎える。立憲民主党の枝野幸男代表(56)は当時、菅直人政権の官房長官として危機対応に当たった。原発政策、行政のあり方…。未曽有の災害と政府の中枢で対峙(たいじ)した経験は現在、野党第1党の党首となった自身の考え方や政治姿勢にどう影響しているのか。枝野氏に単独インタビューした。(聞き手は川口安子) ◆「小さな政府」の誤り 《枝野氏は震災直後に官邸で危機対応を指揮するとともに、政府のスポークスマンとして1日に何度も記者会見し、国民に説明する役割を担った》 -当時を今、どう振り返りますか。 「被災者の皆さんも同じように答える気がするんですが、振り返る話じゃないんですよね。昔のことを振り返るみたいな意識はまったくない。11年3月11日から今まで現在進行形、という意識です」 -震災は、ご自身の考え方にどのような影響を及ぼしまし
【おしらせ】このツイートを理由に懲戒請求を受けました。理由のない懲戒請求ですが、請求者が主観的に品位を害する非行ツイートだと思ってしまったことは理解可能で、濫用的とまで言いにくい気はするので損害賠償請求はしません。また請求者の実名等は晒しません。匿名化しつつ必要に応じ報告します。 https://t.co/9fsvSdRBE0— ystk (@lawkus) February 12, 2021 プロフィールに、こちらへのリンクが張ってある。 つまり名誉ある、高貴なはてな村民だ miurayoshitaka.hatenablog.com 自身で報告しているので、私が報告する手間が省けた。 これ以後のツイートも見た上で一言。 『ネット上の言論は、表現の自由や言論の自由という観点から重要なものだが、それらの自由には他人を差別したり侮辱したりするようなものは含まれない。』 追記。懲戒請求は重い行為
「差別なんかしてないが、嫌悪・軽蔑はするぞ」のプラカード。泥棒ではないが強盗はするぞ、みたいなものか。休日の駅前。このような主張こそが、差別扇動そのもの。#0213川崎ヘイト街宣を許すな https://t.co/mmJjanQa3J
このメールを配信した中には、被災されている方が多数いると思います。 直接的な力にはなれないですが、 私自身、都内から自宅のある埼玉まで徒歩で8時間かけて 帰宅して、実際の東北の方に比べる程のものではないですが被災の怖さを感じました。 さて、先日は咄嗟のメールだったので、返信しなくても大丈夫ですからね。 会社は大丈夫です。揺れは大きかったですが、今のところ大きな事故・怪我の連絡は入っていないです。 本当は週明けに全員に送ろうと思っていたメールです。 こんなことくらいしか出来ませんが、履歴書とESをお送りします。 ただ、非常に厳しい条件をつけさせていただきます。 その条件とは1点だけです。 書類選考を希望される方は、添付の専用履歴書とエントリーシートをご確認いただき、 3月15日(火)消印有効でその2枚をセットにし、下記までご郵送ください。 直前に説明会へ予約が出来た場合は、ひとまず書類持参で
新型コロナウイルス感染症により、世界中の都市が大きな痛手を被っている。今回の経験から、もはや都市に人やさまざまな機能が集中するのを避けるべきではないかという意見も聞かれるようになってきた。果たして、それは我々の進むべき道なのだろうか。日本大学 経済学部 中川 雅之教授が都市経済学の立場からポストコロナの都市の姿を探った。 【詳細な図や写真】大きなショックに見舞われても都市の拡大という傾向は続いてきた 本記事は2021年1月22日開催「第44回都市計画セミナー」(主催:公益社団法人日本都市計画学会)の講演を基に再構成したものです。 ●大都市への機能集中は阻むべきなのか 新型コロナウイルス感染症(以下、COVID-19)は、世界中に多大なショックを与えた。人の密集が感染拡大をもたらすため、郊外より大都市に、より多くの感染者数が報告されており、経済活動の停滞に起因する痛手も大きい。 「これまで私
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