田崎史郎、橋下徹、東国原英夫、古市憲寿、三浦瑠麗…安倍元首相と統一教会の“関係”をなかったことにしたい人たちの呆れた論理 安倍晋三・元首相が銃殺された問題で、容疑者が恨みを持っていたという「宗教団体」である旧・統一教会（現・世界平和統一家庭連合）が11日に会見をおこなったことに伴い、ようやく大手メディアも統一教会を実名で報じ始めた。 そんななか、当初「安倍さんが殺されたのはアベガーのせい」などとがなり立ててきた安倍応援団の面々が、今度は必死になって「安倍元首相と統一教会の繋がり」を打ち消そうと、客観的事実も無視して詭弁を弄している。 たとえば、統一教会による会見直前に放送された11日放送『ひるおび』（TBS）で田崎史郎氏は、統一教会と安倍氏の結びつきについて「強い関係があったとは聞いていない」「（あっても）付き合い程度」と発言。 また、同日放送『情報ライブ ミヤネ屋』（読売テレビ）に出演し

八代英輝弁護士が「共産党は党の綱領に暴力的革命」とデマ、維新の政治家も丸乗り！ 背景に公安調査庁の捏造と野党共闘つぶし しかし、この問題はたんに八代弁護士のネトウヨ性があらわになったというだけの話ではない。そもそも「共産党は暴力革命路線を捨ててない」というデマは、政権や右派、保守勢力が積極的に流してきたものだ。 今回も八代発言に便乗して、維新の政治家連中がこのデマを積極的に拡散している。たとえば、“維新の暴言男”足立康史・衆院議員はこんなツイートを連投した。 〈逆にTBSが謝罪とか訂正とかしたら、大変な問題になる。→「共産党は暴力的な革命を廃止していない」〉 〈共産党の力を借りて世の中を変えようと考えている全ての野党は、今すぐ博物館へ。〉 〈暴力革命の問題は、単なる放送電波の問題としてでなく、国会でしっかり議論しなければなりません。〉 また、音喜多駿・参院議員も〈共産党は公安も認定する通り

安倍晋三が櫻井よしことの対談で「反日的な人たちがオリンピック開催に反対」と暴言！ 4年前の「こんな人たち」発言の再現 もはやウンザリするほかないが、勢いづいた安倍前首相の暴言はこのあともつづく。安倍前首相といえば、自衛隊によるワクチン大規模接種センターの予約システムに欠陥が見つかったと朝日新聞出版の「AERA dot.」や毎日新聞、日経BPの「日経クロステック」が報道した際、〈朝日、毎日は極めて悪質な妨害愉快犯と言える。防衛省の抗議に両社がどう答えるか注目〉などとツイート。朝日と毎日だけを狙い撃ちした露骨な報道弾圧をおこなったが、今回の対談でもその話題を蒸し返し、「朝日新聞出版の『AERA』や毎日新聞などが架空の不正予約を行い、「システムにこんな欠陥があるぞ」と世の中に示し、批判した」と朝日と毎日を名指しした上で、こんな決めつけをおこなっている。 「極めて悪質な妨害愉快犯だと言わざるを得ま

JOC経理部長の飛び込み自殺で囁かれる「五輪招致買収」との関係…竹田恒和前会長、森喜朗前会長、菅首相も疑惑に関与 衝撃的な一報が飛び込んだ。本日9時20分ごろ、東京都品川区の都営浅草線中延駅で、日本オリンピック委員会（JOC）幹部である50代男性が電車に飛び込み、搬送先の病院で死亡が確認されたと報じられたからだ。電車の運転士は「男性がホームから線路に入ってきた」と話しており、警視庁は自殺とみているという。 東京五輪の開催まで50日を切り、開催準備に追われる組織の幹部が電車に飛び込み──。それだけでもセンセーショナルだが、さらに衝撃だったのは、自殺したとみられるこの男性がJOCの経理部長だったということだ。 詳しい経緯はわかっていないが、経理部長ということは、東京五輪に絡んだ金の流れを把握していると考えられる。そして、ここで思い起こさずにはいられないのは、JOCの竹田恒和・前会長による「招致

竹中平蔵「パソナ」の純利益が前年の10倍以上、営業利益も過去最高に！ 東京五輪と政府のコロナ対策事業を大量受注、巨額中抜きの結果か 東京五輪大会の準備業務ディレクターの日当が35万円、管理費・経費を含めると日当42万円になる──。先日、本サイトでも取り上げた東京五輪の人件費問題（詳しくは過去記事参照→https://lite-ra.com/2021/05/post-5901.html）が、新たな波紋を広げている。それは人材派遣大手・パソナグループの「荒稼ぎ」の問題だ。 本サイトでも言及したように、パソナグループは「人材サービス」カテゴリーで「東京2020オフィシャルサポーター」として東京五輪組織委員会と2018年に契約を締結。一方、会場運営を支えるスタッフの多くは派遣であり、5月26日におこなわれた衆院文科委員会での立憲民主党・斉木武志衆院議員の質疑によると「パートナー契約では、人材派遣サ

正気か？ 東京都が東京五輪の観戦に小中学生ら81万人を動員計画！ 感染拡大最中に各学校に通達、観戦拒否すると「欠席扱い」 いよいよ五輪が日本を殺しにかかってきた。昨日28日、東京五輪の5者協議がおこなわれ、国際オリンピック委員会（IOC）のトーマス・バッハ会長が「へこたれない精神を日本国民が持っていることは、歴史を通して証明されています」「厳しい状況下にあってもそれを乗り越える日本人の力が五輪を可能にする」などと発言したからだ。 これまでも安倍晋三や菅義偉をはじめとした政治家たちが科学的根拠ゼロの精神論を振りかざして五輪を強行開催しようとしてきたが、ついにIOC会長まで同じような精神論を口にして開催を正当化しようとは……。だが、ワクチン接種も進まず感染が拡大の一途を辿っている日本国内だけではなく、インドの感染爆発を見ても、とてもじゃないが五輪を開催できるような状況にないのは明々白々だ。 に

菅首相が生出演『ニュースウオッチ9』の質問に激怒し内閣広報官がNHKに圧力！『クロ現』国谷裕子降板事件の再来 菅義偉政権の誕生によって恐れていたことが、すでに起こりはじめているらしい。菅首相は安倍政権下で“メディア圧力”を担ってきた張本人だが、菅官邸でも報道現場に直接的な圧力をかけているらしいのだ。しかも、今回ターゲットとなったのは、公共放送・NHKだ。 菅官邸によるNHKへの報道圧力を報じたのは、「週刊現代」（講談社）11月14日・21日号。菅官邸が問題視したのは、菅首相が所信表明演説をおこなった10月26日に生出演した『ニュースウオッチ9』（『NW9』）だ。 この日、菅首相は『NW9』で日本学術会議の任命拒否問題について、有馬嘉男キャスターが「国民への説明が必要」と突っ込んだことに対し、キレ気味にこう述べていた。 「説明できることとできないことってあるんじゃないでしょうか。105人の人

ニューヨークタイムズがデジタルニュース部門の拠点を香港から韓国・ソウルに移すことを発表した。中国政府が、香港における言論の自由など人権を著しく弾圧する「国家安全法」を施行したことを受けたもの。 ニューヨークタイムズの香港支局は、何十年ものあいだ、アジアにおける英語ニュースの発信拠点となっていたのに加え、24時間年中無休のデジタル運用において、グローバル本社であるニューヨーク、ロンドンとともに重要な役割を担っていた。 しかし、国家安全法には「外国メディアの管理強化」も明記されており、中国本土並みにメディア規制が厳しくなるのではないかとの見方が強まり、ニューヨークタイムズは〈香港国家安全法が、ジャーナリズムにどのような影響を与えるか不透明〉として、拠点を分散させる必要があると判断したという。 当然の措置だと思うが、問題は、ニューヨークタイムズが、香港の代わりに、日本の東京でなく韓国・ソウルを選

東京のコロナ感染者100人超は7月1日から　発表67人を139人に修正！ アラート解除前後にも感染者数操作の新証拠 東京都のコロナ感染者数が3日連続で100人を超え、マスコミも大きく取り上げているが、実はこの100人超えをめぐってもっととんでもない事実が明らかになった。 100人超えが最初に報じられたのは7月2日、小池百合子都知事が臨時会見を開き、「107人の感染者が確認された」と発表。マスコミが「100人を上回るのは5月2日以来」と報道した。ところが、実際はその前日、7月1日の時点ですでに100人を超えていたのだ。 7月1日、東京都が発表し、メディアが報じた新規感染者数の速報値は67人だった。ところが、4日現在、東京都のHPの「旧モニタリング指標」の陽性率のデータを開き、7月1日にカーソルをあわせると、陽性者の数は139人となっている。 つまり、東京都はいつのまにか発表より倍以上の数に修

安倍政権の闇を描いた映画『新聞記者』は日本アカデミー賞をとれるか？ 松坂桃李が作品への思いと「忖度」の空気を玉川徹に告白 本日夜、第43回日本アカデミー賞の授賞式がおこなわれる。リテラが今回の日本アカデミー賞で注目しているのは、言うまでもなく東京新聞・望月衣塑子記者原案の映画『新聞記者』だ。 『新聞記者』は、主演の松坂桃李が主演男優賞に、シム・ウンギョンが主演女優賞にそれぞれノミネートされているのをはじめ、作品賞、監督賞、主演といった主要部門ふくめ、6部門にノミネートされ、台風の目となっている。 映画『新聞記者』は本サイトでも何度か紹介したが、ここ数年のあいだに安倍政権下で起こった数々の事件を総ざらいし、あらためてこの国の権力の暗部を暴き出した映画だった。森友公文書改ざん問題での近畿財務局職員の自殺や、加計学園問題に絡んだ前川喜平・元文科事務次官に仕掛けられた官邸による謀略、伊藤詩織さんに

いったい「社会保障の充実」という消費増税の理由は何だったのか。厚労省は本日16日、一部の低所得者が介護施設などを利用する際の負担額を増やす方針などを打ち出した介護保険制度改正案を社会保障審議会に示したからだ。 たとえば、この介護施設利用時の負担増では、年金などの収入が年120万〜155万以下の低所得者でなんと月2万2000円を上乗せする案が検討されているという。月に2万2000円ということは年間26万4000円の上乗せとなる。単純計算でも月に10万円で暮らす高齢者に年間約26万円も負担増を迫るというのである。 それでなくても消費増税によって低所得の高齢者の生活は大きな痛みを強いられている。なのに、増税の理由だったはずの「社会保障の充実」とはほど遠く、むしろ死活問題に直結する額の負担を強いるとは、はっきり言って鬼畜の所業ではないか。 しかし、当の安倍首相はそんな国民の痛みなどまるで無視。11

安倍首相主催の「桜を見る会」をめぐる一連の疑惑でも、相変わらず「メタ目線で中立的な知識人」のフリをしつつ政権を擁護している三浦瑠麗氏。最近、何か賢しく論じようとして逆に無教養と御用っぷりを晒すのがパターン化してしており、Twitterでは「またか」との失笑すらされている。 〈桜を見る会が中止に。おそらく「国民感情」への配慮。時の権力者が催す宴には「なぜあいつが呼ばれた」になりがち。全ては国民感情次第ということなのでしょう。 でも大手メディアからも沢山招待されて皆さん楽しんできたんですよ。今わかったことではない。総数や予算は今後検討課題になるでしょう。〉（三浦氏のツイート、11月14日） 税金を使った私物化と公選法違反さえ指摘されている総理大臣の疑惑を、上から目線で「呼ばれていない人の嫉妬」に矮小化するあたり、この“自称・国際政治学者”の底の浅さがあらためてわかるというものだろう。ちなみに、

安倍首相、錯乱！「総理のご意向」文書を追及した野党議員に「あなたがつくったんじゃないの」と逆ギレフェイク野次 相次ぐ大臣の辞任に、大学入学共通テストの英語民間試験の導入延期と、問題が噴出しつづけている安倍政権。大臣辞任の問題を受けて、きょう衆院予算委員会で集中審議がおこなわれたが、衆院予算委員会の集中審議が開催されるのは、なんと約8カ月ぶりのこと。 しかも、安倍首相は大臣の辞任つづきで「責任を痛感している」などと述べながら、無責任な答弁に終始、さらには絶句するようなヤジを飛ばしたのだ。 まず、ともに公職選挙法違反疑惑で辞任した河井克行法相と菅原一秀経産相だが、ふたりをめぐっては大臣就任以前から有権者買収やパワハラなどの疑惑が指摘されてきた。にもかかわらず大臣に引き上げた安倍首相には極めて重大な「任命責任」があるが、安倍首相は事ここに至っても、河井・菅原両氏が副大臣などを歴任してきたことを強

日韓対立はやはり安倍首相の“韓国に報復”指示から始まっていた！ 徴用工問題に妄執し国益無視のネトウヨぶりが明らかに とうとう安倍首相のグロテスクな本音がダダ漏れになってしまった。3日、安倍首相は日韓議連幹事長の河村建夫衆院議員と官邸で面会。河村議員は2日に韓国を訪問し李洛淵首相と会談した際、「対韓輸出規制と日韓GSOMIA破棄の問題をセットで解決」と提案されたと首相に報告した。ところが、河村議員が官邸での面会後に記者団に語ったところによると、安倍首相はこの提案を拒否。「根幹にある元徴用工問題の解決が最優先だ」と言って、まったく取り合わなかったという。 せっかく韓国側が歩み寄りを見せてきているのに、交渉のテーブルに乗ることすら拒否するこの態度。ようするに、安倍首相はどんなことがあっても韓国との関係を改善したくないのだ。“経済の安定や北朝鮮拉致問題の解決、安全保障上の配慮などよりも、”嫌韓“ア

トランプ大統領がツイッターで、安倍首相の国民騙す“関税密約”暴露！「日本の7月の選挙が終われば農業で大きな数字」 その過剰接待ぶりでアメリカの属国ぶりを遺憾なく見せつけているトランプ大統領来日だが、メディアは案の定、批判することもなく「ゴルフ後の昼食はダブルチーズバーガー」「トランプ大統領の登場で国技館も大盛り上がり」などと騒いでいる。ところが、そんななか、トランプ大統領が自らTwitterで安倍首相による“国益差し出し”の裏取引を暴露した。 トランプ大統領はゴルフ後の本日13時39分、自身のTwitterにこう投稿したのだ。 〈Great progress being made in our Trade Negotiations with Japan. Agriculture and beef heavily in play. Much will wait until after the

『火垂るの墓』『平成狸合戦ぽんぽこ』『かぐや姫の物語』など、多くの作品を手がけた高畑勲監督が、5日、東京都内の病院で死去していたことがわかった。82歳だった。 スタジオジブリのプロデューサーである鈴木敏夫は「やりたい事がいっぱいある人だったので、さぞかし無念だと思います」とのコメントを発表していたが、その無念のなかには、いま、この国に進行している事態を止められなかったという思いも含まれていたのではないだろうか。 そのことをあらためて強く感じたのが、高畑監督の死去が報道されたあと、長い親交のあった映像研究家の叶精二氏が、ツイッター上で公開した年賀状だった。 叶氏は〈昨年の元旦に高畑勲監督から頂いた年賀状です。20年来、毎年簡潔かつ独創的な賀状を頂くのが楽しみでした。これが最後の一枚。高畑監督のお叱りを受ける覚悟で、ご本人の一字一句をファンのみなさまと共有したいと存じます〉とのコメントとともに

元SMAPの稲垣・草なぎ・香取が解散・独立について初告白「絶対に捨ててはいけないものがあった」一方ジャニーズ圧力でテレビは… 元SMAPの稲垣吾郎、草なぎ剛、香取慎吾の3人が“今年もっとも輝いた男性”を表彰する「GQ MEN OF THE YEAR 2017」に選出され、22日、3人そろって授賞式に出席した。 授賞式では、香取が「新しい人生を真っ白な地図に描き始めたばかりでゼロからのスタートだと思っていた。でも、SNSで世界とつながってみて、ゼロではなかった。ありがとう、世界！」とスピーチ。この前向きな発言に、ファンからは喜びの声があがった。 だが、その言葉の裏側には、もっと重い現実があった。現在発売中の「GQ JAPAN」（コンデナスト・ジャパン）2018年1・2月合併号には3人それぞれのロングインタビューが掲載されているのだが、そのなかで香取は、こう語っているのだ。 「じつは、もっとゼ

りゅうちぇるの激論番組での意見が真っ当すぎる！ 空気を読んだ保守的主張だらけの中で多様性を肯定し続ける勇気 ワイドショーやニュース・情報番組のコメンテーターにお笑い芸人らが進出しバラエティ化が進み、松本人志の『ワイドナショー』（フジテレビ）、激論スタイルが受けている『バイキング』（同）など、バラエティのニュース・情報番組化も進行。バラエティとニュースの境界があいまいになっている。そこでもてはやされるのは、坂上忍や松本人志に代表されるようなマッチョ親父的説教トークや、小藪千豊やブラックマヨネーズ吉田敬のように世間のネトウヨ的空気に媚びるようなものばかり。 そんな状況のなか、孤軍奮闘している意外な人物がいる。それは、りゅうちぇるだ。りゅうちぇるは、討論バラエティ『好きか嫌いか言う時間』（TBS）に論客としてレギュラー出演しているが、そこでのりゅうちぇるは、同じくレギュラーの坂上忍やブラマヨの吉

官邸の謀略失敗？ 前川前次官“出会い系バー”相手女性が「手も繋いだことない」と買春を否定、逆に「前川さんに救われた」と 加計学園をめぐる官邸の圧力を実名証言した前川喜平前文科事務次官に対して、案の定、官邸と御用メディアは「出会い系バー通い」を前面に出して、前川攻撃を展開している。 菅義偉官房長官は「貧困調査のために行った」とする前川氏の説明について、「さすがに強い違和感を覚えた。多くの方もそうだったのでは」「教育行政の最高の責任者がそうした店に出入りして小遣いを渡すようなことは、到底考えられない」などとまるでワイドショーのコメンテーターのような調子で前川氏を攻撃。NHKや産経新聞も、前川氏が会見で、出会い系バー通いについて弁明した際に大量の汗をかいていたことをわざわざクローズアップし、前川氏の説明が嘘であるとの印象を強調した（実際は、この会見場は非常に暑くて、前川氏は最初から汗をかいていた

草食男子──現在ではごく当たり前に使われているこの言葉が生まれてから実は今月で10年になる。「草食男子」なる言葉が初めて使われたのは、2006年10月13日、ウェブサイト「日経ビジネスオンライン」の連載コラム「U35男子マーケティング図鑑」のなかでコラムニストの深澤真紀氏が用いたのが初出となる。 「週刊プレイボーイ」（集英社）16年10月24日号では、「草食男子」誕生10周年を記念して深澤氏にインタビューを行っているのだが、そこで彼女から発せられたのは、本来の意味を誤解されて「草食男子」という言葉が広まってしまったことに対する悔恨と怒りだった。深澤氏はこう語る。 「戻れるなら10年前に戻ってあの原稿を破りたい。『草食男子』と呼ばれている人たちに申し訳ない気持ちでいっぱいです」 というのも、現在広く使われている「草食男子」は、その言葉をつくった彼女がもともともたせていた意味とはかけ離れたもの