清野 由美 ジャーナリスト 1960年生まれ。82年東京女子大学卒業後、草思社編集部勤務、英国留学を経て、トレンド情報誌創刊に参加。「世界を股にかけた地を這う取材」の経験を積み、91年にフリーランスに転じる。2017年、慶應義塾大学SDM研究科修士課程修了。英ケンブリッジ大学客員研究員。 この著者の記事を見る
年寄りがいなくなれば、若い人が入ってくる：日経ビジネスオンライン
清野 由美 ジャーナリスト 1960年生まれ。82年東京女子大学卒業後、草思社編集部勤務、英国留学を経て、トレンド情報誌創刊に参加。「世界を股にかけた地を這う取材」の経験を積み、91年にフリーランスに転じる。2017年、慶應義塾大学SDM研究科修士課程修了。英ケンブリッジ大学客員研究員。 この著者の記事を見る
「オリンピック選手に体罰」が行われる謎を解く：日経ビジネスオンライン
先週の小田嶋隆さんの連載「ア・ピース・オブ・警句（あの動画についてやはり触れざるを得ない）」は、非常に多くの読者の方に読んでいただいた。その中でオダジマ氏は女子柔道のオリンピック選手への、コーチによる体罰に論を進め、 「どうして五輪代表に選出されるような一流のアスリートを暴力で従わせねばならないのだろうか？」 と問いかけた。思わず頷いた方もいるのではないだろうか。 そんな折り、メルマガサイト「夜間飛行」の井之上達矢編集長から、「こちらで連載中の甲野善紀さんが、ぜひ広く言いたいことがあるので、日経ビジネスオンラインで取材してもらえないか」と打診を受けた。甲野善紀さんは、伝統的な武道の世界からはアウトサイダー視されているが、その視点のユニークさと指導実績から、武術、スポーツの世界のみならずロボット工学などの専門家に高く評価され、柔道界の選手たちにも支持者が多い武術家だ。 武術の世界と、ビジネス
トップがセールスする米国、表敬訪問する日本：日経ビジネスオンライン
トップセールスという言葉があるように、米企業の経営トップは時折顧客を訪問し自社の製品やサービスを自ら売り込む。CEO（最高経営責任者）はもちろん「C」が付く経営幹部はたいてい営業ができるものだ。日本企業もトップセールスという言葉を使うことがあるが実態は大きく異なる。 米企業の経営トップが来日して日本の顧客を訪問しようとした時、日米の違いが際立つ。米企業のトップは日程で空いている時間帯があると「重要な商談はないか。セールスに行こう」と言い出す。 ところが米企業の日本法人が難色を示す。「先方の社長の日程が合わない」「あの案件は足を運んでいただくところまで進んでいない」。四の五の言っていると親会社のトップから「やる気があるのか」と雷を落とされることもある。 「あの無能な人物は本当に社長なのか」 日本法人が嫌がる理由はいくつかある。まずは日本の顧客がトップセールスを受け入れないことだ。重要な商談で
パーティーで知人を撮って投稿、そしたら人間関係が壊れてしまった不思議：日経ビジネスオンライン
飲み会やパーティーの席上、久々に会った仲間を写真に撮って、フェイスブックやツイッターにその場で投稿。その際、ふと小耳に挟んだ話を「いやはや、○○社も内情はなかなか大変らしいよ」とコメント──。もし、こんなソーシャルメディアの使い方をしていたら、改めた方がいいだろう。 なでしこジャパンの選手も被害者に たとえ旧知の間柄であっても、他人の写真や発言内容をネットに公開する際は、事前に一言声をかけて承諾を得ておきたい。そうした手続きを一切無視され、被害に遭ったのが、なでしこジャパンの熊谷紗希選手だ。 女子サッカーＷ杯で優勝し、凱旋帰国した昨年7月。熊谷選手の友人が開いた“合コン”的飲み会に参加した法政大学の男子学生が、熊谷選手の酒席での発言内容をツイッターで勝手に“実況”した。監督批判を繰り広げたかのような内容まで暴露し、それがネット上に拡散して物議をかもした。 熊谷選手は翌朝のテレビ出演やスポン
育休フィーバーの影で犠牲を強いられる“正直者”たちの鬱屈 「働き方の多様化」では済まされない取得者たちの軽さ：日経ビジネスオンライン
日本生産性本部の調査で新卒社会人の72.8％が「育児休暇を取得したい」と回答し、滋賀県大津市で開かれた“パパ首長サミット”では、育休を取得した経験を持つ広島県の湯崎英彦知事ら7人のイクメン首長が「育休は労働だ。『育労』とでもしたらイメージが変わるのではないか」と主張した。 さらに長崎県佐世保市では、「我が子との触れ合いの大切さは、たとえ環境が変わっても変えることのできない不変のもの」として、育休取得などを促す「市長からの手紙」が、市内の3000カ所の企業に送られたという。 子育てと仕事。男性の育休取率は、いまだに2％未満にとどまり、一向に改善されていない。女性についても、育休取得率が全体では9割近くになる中、それでも取れない環境に置かれている女性たちが依然として少なくない。育休が取りやすい会社と取れない会社との二極化が、明らかに進んでいるのである。 そんな中、若い男性たちは、「育児参加は当
マスコミが「政治報道」できなくなった理由 御厨貴・東京大学先端科学技術研究センター教授に聞く【第3回】：日経ビジネスオンライン
毎年のように変わる日本の首相。日本の「首相の器」が小さくなったのはなぜか？ 歴代首相にロングインタビューを行ってきたオーラルヒストリーの第一人者、御厨貴東大教授と池上彰さんが探るシリーズ第3回。今回俎上にあげられるのは、マスコミの政治報道の問題です。 「政治」ではなく「政局」のすったもんだを興味本位のみで報道する姿勢。政治家の一言を切り取って「失言問題」に仕立て、芸能人のスキャンダル報道のような扇情的なニュースとして取り上げるやり方。政治報道とは、本来、マスコミによる権力の監視機能であり、基本的には日本国の政治を良き方向に導くのが目的のはず。「首相の器」と同時に「メディアの器」について、考えます。 池上：さて、「首相の器」の問題を取り上げたからには、返す刀で自らを一度切る必要があります。「マスコミの政治報道」姿勢について、です。 今の政治家は政治をやっていない、選挙活動と政局ばかりを気にす
単身赴任が「新型うつ」の引き金に：日経ビジネスオンライン
日本でもメンタルヘルスケアの必要性が、少しづつ理解され始めています。しかし、実際にはどれだけ日々の生活や仕事の中で生かされているでしょうか。日本の労働者の自殺率は世界一で、毎年3万人以上の方が自ら命を絶っているのです。 「がんばれ！」。そんな言葉で、心が痛んだ人を勇気づけているつもりになっていませんか。管理職の皆さん、「あの社員は精神的に弱いから仕方がない」などの諦めの言葉を口にしていませんか。その言葉が、さらにその人を追いつめて壊してしまうかもしれません。反対に「がんばれ！」と言っている、あなた自身こそ、がんばり過ぎていませんか。 産業カウンセラーという仕事をご存じでしょうか。その団体である社団法人日本産業カウンセラー協会から、現場で活躍する産業カウンセラーの体験を基に、このコラム「メンタルリスク最前線」をお届けします。 これからのメンタルヘルスケアの在り方、キャリアカウンセリング、そし
KDDI、「iPhone5」参入の衝撃：日経ビジネスオンライン
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