やっぱり女性はこれが一番若返る。老人ホームのおばあさんたちを一瞬にして若返らせるサービスとは?(イギリス) 記事の本文にスキップ イギリス・エセックス州コルチェスターにある老人ホーム、ミルトン・ロッジでユニークな食事会が行われたようだ。 なおこの食事会は89歳のおばあさんのリクエストにより実現した。 参加者はもちろん全員女性。ミルトン・ロッジに入居している高齢の女性たちと女性スタッフたちである。 いくつになってもこれが一番の若返り法なのかもしれない。 その食事会で給仕をしたのは筋骨隆々なイケメン男性たちだ。 この食事会のおかげで女性たちはすっかり若返り、まるで少女のように一晩中笑い転げたという。 「男」をリクエストしがちな高齢者女性の願いが実現 おばあさんたちのうれしそうな表情を見るには フェイスブックページへ:Milton Lodge Retirement Home ミルトン・ロッジのス
ラブドール製造企業オリエント工業は「障害者割引」を行なってる。これは異性と関係性を築くのに障害由来の困難を抱える人たちのためで、なんの公的助成も降りないのに独自にやってる。関係性の貧困について真剣に考えたことがあるひとなら、一概に… https://t.co/NVfgBcmA8q
米政府系のラジオ・フリー・アジア(RFA)によれば、米上院外交委員会は26日、北朝鮮国内の政治犯収容所の撤廃を求める決議案を通過させた。同決議案は、ユタ州選出のオリン・ハッチ議員(共和党)が4月に提出したもので、金正恩党委員長に対し、収容所に囚われているすべての収監者の釈放も求めている。 (参考記事:北朝鮮、脱北者拘禁施設の過酷な実態…「女性収監者は裸で調査」「性暴行」「強制堕胎」も) トランプ米大統領や文在寅韓国大統領はじめ、米韓の指導者たちは金正恩氏との対話を優先するあまり、北朝鮮の人権問題に対する言及を露骨なまでに避けている。しかし政治犯収容所を筆頭に、「人権侵害の生産施設」とでも言うべき北朝鮮の拘禁施設の状態が目に見えて改善されない以上、今回の米上院外交委の決議案と同様の動きが、今後もどこかで出続けるのだ。 (参考記事:ひとりで女性兵士30人を暴行した北朝鮮軍の中隊長) 韓国の北韓
連日、大坂なおみ選手の大報道が続いている。全米オープンを制覇して凱旋帰国。一夜にして誕生したニューヒロインに、日本中が熱狂し続けている。 しかし、この状況が、私にはなぜか非常に気持ち悪い。とくに気持ちが悪いのが、テレビでコメンテーターたちが口々に「本当に日本人らしい」と、彼女の20歳としてのシャイな面を褒めまくり、彼女の素直な言動をぜんぶ日本人に結びつけて語ることだ。 だから、「トンカツ、カツ丼、カツカレー、抹茶アイス」インタビューが、毎日のように続いている。 ついこの前まで、ほとんどの日本人が「大坂なおみって、ハーフだし、日本人じゃないんじゃない」と言っていたのに、手の平を返して、いまは「日本人らしい」の大合唱だ。 もし、彼女を本当に日本人と思うなら、こんな見方、報道の仕方はしないだろう。 さすがにいまでは、公式にはハーフとは言わなくなったが、いまだにこの言葉を使っている人間は多い。悪気
中国を訪問し、李克強首相と握手する安倍総理(2018.10.25)(写真:代表撮影/ロイター/アフロ) 少なくとも政府レベルで日中関係が改善しつつあるこのタイミングで中国向けの政府開発援助(ODA)を終了させることは、中国に「思い知らせる」ことが目的ではなく、むしろ日本政府は国内の反中感情を満足させつつ、中国政府との協力を軌道に乗せる手段として、この決定に踏み切ったとみられる。 反中世論の満足 10月25日に訪中した安倍首相は、中国向けODAが「歴史的使命を終えた」として、終了する方針を打ち出した。首相訪中直前に明らかになったこの方針は、多くの日本人にとって「遅きに失した」ものかもしれないが、それでも「もはや日本よりGDPが大きく、これまでの経緯からしても、まして中国が軍拡を推し進めていることからも、援助しないのが当たり前」といった反応がネット上には目立ち、総じて肯定的に受け止められている
2015年に消息不明になり、シリアで武装勢力に拘束されていたフリージャーナリストの安田純平さん(44)が10月25日、日本に帰国した。
シリコンバレーで働く人々に人気の匿名SNSアプリ「Blind」が実施した調査で、Appleの従業員の83.45%が「自分たちの企業は世界をより良くしていると思う」と回答しています。全体の平均は66.84%でした。 シリコンバレーで働く10,589人が回答 Blindが実施した調査には、シリコンバレーで働く10,589人が回答しており、そのうち278名がAppleの従業員です。 なお、Appleの83.45%は、50名以上の従業員が回答した企業の中では最も高い割合でした。 Blindはテクノロジー業界で働く人々に人気があり、Apple従業員の約7,000人、Microsoftの44,000人、Amazonの約30,000人が登録しています。 社会貢献に熱心なApple Appleは、ユーザーのプライバシーを尊重する姿勢を明確にしているほか、大規模災害などの発生時には、寄付に加えて製品の無償修
シリアで武装勢力に捕らわれていたフリージャーナリストの安田純平さん(44)に対し、「自己責任論」に基づく批判がネット上などに出ている。かつてイラクで起きた日本人拘束事件でも苛烈(かれつ)なバッシングが吹き荒れた。こうした批判が噴き出す背景には何があるのか。 解放の可能性が伝えられた23日夜から、ツイッターの安田さんのアカウントには、「どれだけ国に迷惑をかけたのか」「何があっても自己責任の覚悟で行ってくれ」と突き放す書き込みが寄せられた。紛争地での取材にこだわってきた安田さんを「エセ戦場ジャーナリスト」と揶揄(やゆ)するものも。日本政府は身代金の支払いを否定しているが、「身代金、俺たちの税金」と決めつけるものもあった。 こうした批判に、都内在住のシリア人ジャーナリスト、ナジーブ・エルカシュさん(44)は「紛争地での取材は危険を伴う勇気ある行為。現地の真実を伝えてくれるのはシリア人としてありが
支持率1%の国民民主党は、民間なら「倒産危惧企業」――。支持率低迷から脱却するための方策を検討している同党が25日に開いた勉強会で、講師の企業広報の専門家からはそんな厳しい分析が飛び出した。 「国民ファン・支持者拡大に向けて」と題した勉強会には、同党の玉木雄一郎代表ら国会議員のほか、党職員も参加。マスコミに非公開で約1時間行われた。出席者によると、講師は議員と交換した名刺を並べた画像を示し、党のロゴがあるものとないものとバラバラになっている点を挙げ、地道なところから改善するよう指摘する場面もあったという。 玉木氏は終了後、記者団に「民間企業の立場で、政治の分野でも応用できる示唆をいただいた。党のブランドは1人が作るものでなく、チーム全体で作りあげることが大事。国民運動につなげたい」と述べた。 目標支持率を聞かれた玉木氏は「空のように高く、頑張りたい」。執行部はこれまでも知名度不足が原因とみ
シリアで拘束されていたフリージャーナリストの安田純平さんの解放をめぐり、重要な役割を果たしたとされるカタールのテロ対策の専門家はNHKの取材に対し、「日本政府と緊密に連携し、失敗のおそれがあるため交渉は極秘で進められた」と述べ、日本政府の依頼を受けて、水面下の交渉があったとの見方を示しました。 これについて、カタールを代表するテロ対策や治安情報の専門家、ジャビル・ハラミ氏が首都ドーハでNHKの取材に応じました。 この中で、ハラミ氏は解放交渉について「カタールは日本政府と緊密に連携し、失敗のおそれがあるため交渉は極秘で進められた」と述べ、日本政府の依頼を受けて、水面下の交渉があったとの見方を示しました。 また、「身代金を支払ったとしても掛けがえのない人命が守られるのであれば、それは全く問題ない」と述べ、カタールから身代金の支払いがあった可能性を指摘しました。 そのうえで、安田さんが拘束されて
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