山口に行った。山口と言ったら地理の教科書でしか見ない「カルスト台地」があるところである。カルスト、カルデラ、リアス式、教科書で見た言葉にはロマンがある。 教科書に載っていたよねーカルストとかさー、というあるあるで終わらすのではなく、自分の目でしっかり見てからカルストってあったよねーと言いたい。
教科書で見たカルスト台地ってこれか
山口に行った。山口と言ったら地理の教科書でしか見ない「カルスト台地」があるところである。カルスト、カルデラ、リアス式、教科書で見た言葉にはロマンがある。 教科書に載っていたよねーカルストとかさー、というあるあるで終わらすのではなく、自分の目でしっかり見てからカルストってあったよねーと言いたい。
神保町の古書店が薦めるカレー屋
世界一と言われる古書店の街、神保町。 神田古書店連盟に加入している数だけで、なんと158店舗。その数はさらに増えていっているという。 職場が近いので常々「全部周ってみたい」と思うのだがなかなか実行に移せない。…こうなったら気合を入れて、丸1日で全て周ってしまおうか。 あと、せっかく周るのだから何か聞いていこう。 （1日で古書店を周るのが目的の記事ですが、最後に神保町の美味しいカレー屋が分かります）
年賀状をくれたゆるキャラに謝罪しにいく
ゆるキャラに年賀状を出したら返事をくれるらしい。 へー、じゃあいろんなゆるキャラに年賀状をいっぱい出したら、いっぱい返事もらえるかもね。 おもしろそう、出してみるか。 そしてなぜか罪悪感にさいなまれた。
焼け野原にならなかった東京めぐり
東京の町を歩いていて、ここの町並みちょっと雰囲気あるなーと感じることがある。 後で調べると戦災を逃れた町だったことが分かったりする。そう感じるほどに、逆にほとんどの場所が焼けてしまったということだろう。 たまに聞く、焼け野原にならなかった町。それらはどこにあって、今どういう雰囲気なのか？いくつかめぐってみました。
若者の「悪ふざけ」がエリートの特権である社会とは？ （ニューズウィーク日本版） - Yahoo!ニュース
この夏、日本では「バイトの悪ふざけ」というニュースが何度も大きく報道されていました。アメリカから見ていると、この「悪ふざけ」のカルチャーについて、日米の間には大きな違いがあり、色々と考えさせられたのも事実です。 まずアメリカの方ですが、若者の「悪ふざけ」というカルチャーはかなり確立されています。一般的には「プランク（プラクティカル・ジョーク＝目に見える行為としての冗談）」と言われるもので、社会のあちこちに存在していますし、多くの場合は大人社会は「寛容」です。 いろいろな例がありますが、日本でも有名なものとしては、メジャーリーグの「新人選手」が、ある時期に女装などの妙な格好をさせられるという「伝統」があります。「ルーキー・ヘイジング」とか「ルーキー・ラギング」と言って、例えば昨年は川崎宗則選手が妖精の扮装をさせられたりして、かなり定着したカルチャーと言えるでしょう。 また、アメリカの各
ロシア 海水浴場に 巨大 水陸両用艦艇 突如出現 NHKニュース
多くの海水浴客でにぎわう日曜日のロシアの砂浜に、軍の巨大な水陸両用艦艇が突如現れた様子を撮影した映像が、インターネット上に投稿され、ロシア国防省は、人がいたのは想定外だったとして釈明に追われています。 この映像は、バルト海に面したロシアの海水浴場で１８日に撮影され、２１日、インターネットに投稿されました。 映像では、大勢の海水浴客でにぎわう、地元で人気の砂浜に、突如全長６０メートルものロシア海軍の巨大な水陸両用艦艇が現れ、悠然と上陸する様子が撮影されています。 多くの海水浴客は突然の出来事にしばし立ち尽くして上陸の様子を見つめていましたが、けが人はありませんでした。 ロシア国防省は、軍の演習の一環としてこの砂浜に艦艇が上陸したことは認めましたが、海水浴客がいたことは想定外だったとして釈明に追われています。 地元のメディアからは、実際には艦艇が上陸する砂浜を間違えたのではないかという見方も出
中国経済：悲観論のバブル
（英エコノミスト誌 2013年8月17日号） 中国経済は非効率的だが、不安定ではない。 「ほんの少し前、我々は中国人のことを恐れていた」。ポール・クルーグマン氏は最近、米ニューヨーク・タイムズ紙への寄稿でこう述べた。「今は中国人のために心配している」。同氏をはじめとする多くの著名評論家は、世界第2の規模を誇る中国経済に危機が訪れるのではないかと気に懸けている。 こうした評論家の懸念は、3つの指標に要約されているようだ。まず、経済成長率が以前の2ケタペースから7.5％に鈍化している。投資比率は依然として持続不能な高水準にあり、国内総生産（GDP）の48％を超えている。それと同時に、負債比率（中国の企業、家計、政府の借金の総額）が危険なほど上昇しており、一部にはGDP比200％に達するという試算もある。 減速が鮮明な中国経済 経済成長率に関する懸念は、8月に入り若干和らいだ。貿易、さらには鉱工
アジア新興国に忍び寄る90年代の危機の亡霊
（2013年8月21日付 英フィナンシャル・タイムズ紙） 2008年の危機と輸出先である西側市場の失速に、中国は同国史上最大の景気刺激策で応じた。その代償は大きかった。中国は現在、一部エコノミストいわく債務総額の国内総生産（GDP）比を200％超に膨らませたツケと奮闘している。 中国の事例は債務を使って経済成長率を高めた最も極端なケースだが、実はアジアの各地で繰り返されてきたパターンでもある。輸出がなくなると中央銀行が金融を緩和し、家計と企業の借り入れが急増するというパターンだ。 金融緩和で家計と企業の借り入れが急増 米連邦準備理事会（FRB）が現在、超金融緩和政策の転換を検討していることから、アジア諸国は積み上がった債務をどうするかという新たな難問に直面している。そしてFRBの政策転換の影響を投資家が推し量るなか、1997～98年のアジア金融危機の亡霊が再び目を覚ます状況になっている。
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【社告】毎日新聞の報道に対する弊社の見解について(平成25年8月22日改訂) | 秋田書店
この度は読者プレゼントに関する弊社の一部編集部の不祥事について多大なご迷惑とご心配をおかけしたことをあらためてお詫び申し上げます。 上記の件に関し、8月21日付の毎日新聞夕刊に元社員を名乗る人物による証言記事が掲載されました。この記事は弊社への取材も一切おこなわれず一方的に元社員の言い分を掲載したものであり、また、書かれている内容と弊社の認識とは大きな隔たりがあり、とうてい容認することができません。 一例を挙げれば、元社員は、あたかも社内の不正を指摘し、改善を訴えたために解雇されたなどと主張しておりますが、解雇の理由は、元社員が賞品をほしいままに不法に窃取したことによるものです。また、元社員は業務上ではなく、私傷病による休職です。 毎日新聞の記事によれば、元社員は懲戒解雇を不服として解雇撤回を求めて弊社を提訴する意向とあります。弊社としては法廷の場で事実関係を明らかにし、解雇の正当性を証明
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