リアホイールに大容量で超パワフルな3000Wのハブモーター(ホイールに直接モーターを設置したタイプ)を組み込み、アクティブでスポーティな走りを実現した、フロント2輪・リア1輪の電動三輪車。個性的な外観は、一見レジャー志向が強いイメージ。しかしその走りは、大容量ハブモーター採用モデルならではの非常に過激で攻撃的なもの。 前後ホイールは小回りの効く小径の12インチを採用。フロントサスペンションはスポーツカーにも繁用されるダブルウッシュボーンタイプとし、前後に制動性の高いディスクブレーキを組み合わせ。超パワフルなモーターに対応すべく、贅沢かつハイポテンシャルな足周りを与えている。 フロント2輪バイク 「ヤマハ トリシティ」とは免許が違う コンパクトサイズのフロント2輪・リア1輪といえば、ヤマハ トリシティ125が人気。トリシティ125のホイール径は、フロント14インチ・リア13インチを採用。両者
「インテックス大阪」にある大阪コロナ大規模医療・療養センター(内覧会で撮影) 「野戦病院はとにかく寒かった、こういうものだったんだと思い知った。療養する場所じゃないですね」 【画像】靴下など防寒対策を勧める療養センターのしおりはこちら こう話すのは、大阪府内在住の30歳代の男性Aさんだ。 「野戦病院」と語るのは、大阪府が吉村洋文知事の肝いりで84億円をかけて国際展示場「インテックス大阪」を改装し、開設した新型コロナウイルス感染者向けの大阪コロナ大規模医療・療養センター(以下センター)のこと。 無症状・軽症患者用800床、中等症患者用200床、合計1000床で病床ひっ迫といわれる大阪府にとって「救いの神」となるはずだった。 そして無症状・軽症患者用は1月31日、2月15日に中等症患者用が開設された。2月4日にはじめて1人の入所があったが、翌日には宿泊療養でホテルに移動。その後、2週間は0とい
ウクライナの首都キエフで演説するウォロディミル・ゼレンスキー大統領。同国大統領府提供の動画より(2022年3月7日提供)。(c)AFP PHOTO /UKRAINIAN PRESIDENCY PRESS OFFICE 【3月9日 AFP】ウクライナのウォロディミル・ゼレンスキー(Volodymyr Zelensky)大統領は7日、同国の北大西洋条約機構(NATO)加盟を断念する可能性を示唆した。ロシアはウクライナを侵攻した理由の一つとして、同国のNATO加盟阻止を挙げている。 ゼレンスキー氏は7日夜に放映された米ABCのインタビューで通訳を介し、「だいぶ前にNATOにはウクライナを受け入れる覚悟がないと理解し、この問題を冷静に考えられるようになった」と述べた。 続けて「NATOはロシアとのいざこざや対立を恐れている」と指摘し、「ひざまずいて何かを懇願する国」の大統領にはなりたくないと述べた
ロシアのプーチン大統領が「今回の作戦はウクライナ政権に虐殺されてきた人々を保護する目的だ」と見え見えの嘘で軍事侵攻したのは、どうせアメリカのバイデン政権は動けないと見透かしていたからだ。その背後には「あの男」がいた──。アメリカ現地から高濱賛氏(在米ジャーナリスト)がレポートする。 * * * 今回の軍事侵攻を「崖っぷち戦略」などと報じる欧米や日本のメディアはプーチン大統領の真意を読み違えている。実は「かねてから用意周到に練られたNATO(北大西洋条約機構)拡大阻止の一環」(キャサリン・ストーナー・スタンフォード大学教授)だからだ。 プーチン氏の強気の理由は2つある。まず、反米感情が高まる国内で、同氏の「大ロシア」(ソビエト連邦)への回帰志向に大衆が異議を申し立てるわけがない。最近の世論調査では、年金問題や物価高でプーチン氏の支持率は下がっていたから、外敵を叩いて愛国心を鼓舞する判断は理に
米50州でマスク義務終了へ 最後のハワイ州が発表―新型コロナ 2022年03月10日10時16分 米ハワイ州のイゲ知事=2018年8月22日、ホノルル(AFP時事) 【ニューヨーク時事】米ハワイ州のイゲ知事は8日、新型コロナウイルス対策で2020年4月に導入した屋内でのマスク着用義務について、今月25日をもって終了すると発表した。米メディアによると、これで全50州でマスク着用義務がなくなる。 リオ、マスク着用不要に ブラジル 米国では昨年末から今年初めにかけ、変異株「オミクロン株」の流行で感染者が急増したが、1月中旬から減少。疾病対策センター(CDC)の集計によれば、今月8日の新規感染者数は7日間平均が約3万8000人で、同約80万人だったピーク時の5%未満まで減った。 国際 コメントをする
東京大空襲から今日で七十七年。米軍の爆撃機B29が投下した焼夷(しょうい)弾が現在の台東区、墨田区、江東区付近を焼き尽くし、一晩で十万人余りが命を落とした。時を経た現在、見慣れた風景の中にも、ふと目をやると戦火の傷痕が生々しく残っている。街に残る戦跡を歩いて巡った。 「このイチョウを見てください。中が真っ黒な炭になっています」。台東区内で毎年東京大空襲を伝える資料展を開催する川杉元延(もとのぶ)さん(80)は、浅草寺の境内でひときわ大きなイチョウの木を指した。樹齢八百年余り、源頼朝が挿した枝が根付いたと言い伝えられる「神木」。本堂側からはわからないが、裏に回ると幹の内側が高さ五〜六メートルまで黒く焼けただれている。「根元に直撃弾をくらったんでしょう。下から激しく燃えたのがわかります」 当時も東京の観光名所だった浅草一帯は、焼き尽くされた。「浅草寺本堂は全焼し、土産物屋が並ぶ仲見世も骨組みだ
ソフトバンクGはビジョン・ファンドを通じ非代替性トークン(NFT)やメタバース(仮想空間)ゲーム関連の企業に出資し、ネイバーはメタバースアプリの「ゼペット」を運営している。ウェブ3を巡っては、同分野で先行するオーストラリアのアニモカブランズが日本に進出したほか、楽天グループも2月にスポーツや音楽、アニメのNFTを売買する電子市場を立ち上げるなど日本でも競争が始まっている。 川辺氏は、ZHDがソフトバンクGやネイバーと行う連絡会議ではウェブ3に関連する話題が増えてきていると説明。今後は「世界の第三極」になるようグループ総掛かりで取り組む姿勢を示した。 10日の日本株市場でZHDの株価は一時前日比7.8%高の536.7円と急伸し、昨年11月4日(8.8%)以来の上昇率となった。ソフトバンクG株も一時4.5%高、韓国市場ではネイバー株が9.4%高まで上げた。 世界180カ国でNFT取引サービス
1230kmのパイプラインも作ったが…ロシア依存だったドイツが超強気に急変した本当の理由 ウクライナ戦争は「エネルギー政策の大転換」の言い訳に ウクライナ侵攻はまたとないチャンスだった この無理なエネルギーの旗振り役は、いうまでもなく社民党と緑の党だった。ただ、現状のままでは、まもなくガスも電気も燃料も暴騰してハイパーインフレが始まる。産業と国民を救うためには、おそらく原発と石炭火力の稼働延長が必至となるだろう。 ただ、ようやく社民党が掌握した新政権はなんと言えば良いのか? まさか、われわれのエネルギー政策は間違いでしたとは言えない。しかし、万が一、ブラックアウトが起こったりすれば、政権は崩壊する。彼らの苦悩は大きかったはずだ。 すると、その時、ロシアがウクライナに攻め込んだ。ショルツ首相は、これをまたとないチャンスと見た。今ならすべてを戦争のせいにできる。前述の臨時国会が開かれたのは、そ
Janet Yellen, U.S. Treasury secretary Photographer: Al Drago/Bloomberg イエレン米財務長官はバイデン政権による暗号資産(仮想通貨)に関する大統領令について、責任ある技術革新の奨励と、消費者や幅広い金融システムに対する潜在的リスクへの対処の間の適正なバランスを取るものだとの見解を示した。米財務省のウェブサイトに8日夜に声明を掲載した。 3月9日付のこの声明はその後、削除されている。財務省の報道官はコメントを控えた。 デジタル資産政策の設定を主導するようホワイトハウスに求める業界内の要望を受けてバイデン政権が今週、大統領令を発表する計画だとブルームバーグは先に報じていた。大統領令は政府機関が戦略で連携する初の試みとなる。 バイデン氏、暗号資産に関する大統領令に署名へ-関係者
リリース、障害情報などのサービスのお知らせ
最新の人気エントリーの配信
j次のブックマーク
k前のブックマーク
lあとで読む
eコメント一覧を開く
oページを開く