AIにデザインさせた軽くて強いテニスラケット。ウネウネした形状がややキモ2022.08.29 10:0035,610 岡本玄介 機能性は高いけど見た目は…？ 最近はAIにお絵描きさせるのがブームですが、人工知能は工業デザインだってお手の物です。 今回All Design Labというデザイン事務所が、全米オープンのため従来のものより軽くて強いテニスラケットを考えさせたところ、グリップの上下が木の根っこのようなデザインが生まれました。 Image: All Design Labレナペ族の言葉で｢木｣その名は｢Hìtëkw｣。｢木｣という意味で、大会が行われるニューヨークの原住民、レナペ族の言葉をヒントにしたのだそうです。ラケットは古来からほとんど同じ形状をしていますが、AIに再設計させたのはこれが初めてではないでしょうか？ この世に存在しないラケットを生み出したかった彼らは、写真や画像からで

AirPodsを半年使ってわかった、Proよりお気にいりなトコロ2022.08.28 22:0019,427 塚本直樹 耳に優しいね。 Apple（アップル）が販売する、オープン型のワイヤレスイヤホンこと｢AirPods（第3世代）｣。｢なぜProじゃないの？｣という声が聞こえてきそうですが、ギズモードの佐孝が半年使ってみたところ、じわりじわりとその良さがわかってきましたよ！ カナル型が嫌なのよ実は私もそうなのですが、｢耳の中が敏感｣な人っていますよね。そんな人がカナル型イヤホンだと装着すると、耳の中の気圧変化だったり、中から押される圧力だったりで、意外と不快な思いをしてします。あと、装着も面倒だったりしますしね。 一方で開放型イヤホンのAirPods（第3世代）なら、気軽に装着できるのがメリット。もちろんアップル製品との連携はバッチリで、iPhoneともMacともさくさく接続先を切り替え

中世ヨーロッパをイメージした店内で過ごす、贅沢な時間。 9月1日（木）より、東京都港区白金台にあるレストラン「Stellato Supper Club（ステラート サパークラブ）」が、「CAFE La Bohème PENTHOUSE（カフェ ラ・ボエム ペントハウス）」として新しく生まれ変わる。 さらに、同日より約1か月の間、キャンペーンとしてウェルカムドリンクを提供。大事なイベントや記念日、デートにも使えるお店として、チェックしておきたい。 幻想的な雰囲気に浸れる「カフェ ラ・ボエム ペントハウス」 プラチナ通りの閑静な街並みに佇むヨーロッパの古城のような外観が印象的な同店。店内のメインダイニングの天井は開放感のあるガラス張りで、中世に多く建てられた“オランジェリー（温室）”を彷彿させる、広々とした空間だ。 ディナータイムには、日替わりでタンゴやラテン、地中海音楽やR&Bなどの生演奏を

コレコレ「このYouTubeのチャンネルが消えます」と発表この日、冒頭で「コレコレチャンネルから大切なお知らせがあります」と切り出したコレコレは「このYouTubeのチャンネルが消えます」と発表。 原因は虚偽通報だと言い、そのストライク（通報）が3つになるとチャンネル削除が決定するそう。虚偽通報は14日以内で異議申し立てをすることができ、裁判所に書類を提出するなどの手続きが必要とのことだが、その14日間の中で3回通報されるとチャンネルの削除は避けられないと説明した。 コレコレ、チャンネル復活に言及コレコレは通報した人物や証拠はすでに押さえていたというが、その“14日間のルール”によって削除が決定。しかし、「消えても復活する可能性が99％くらいですね（笑）。なので一時的に俺のチャンネル消えるかなっていう話です。消えたまんまじゃないんで」とほとんどの場合復活させることができるという。それを受け

Haruhiko Kuroda, governor of Bank of Japan (BOJ), arrives for dinner at the Jackson Hole economic symposium in Moran, Wyoming, US, on Friday, Aug. 26, 2022. Photographer: David Paul Morris/Bloomberg 日本銀行の黒田東彦総裁は27日、日本のインフレのほぼ全てが商品価格上昇によるものだとし、日銀は金融緩和策を維持する必要があるとの見解を示した。米カンザスシティー連銀主催のジャクソンホール（ワイオミング州）会合で発言した。 黒田総裁は賃金と物価が安定的かつ持続可能な形で上昇するまで、持続的な金融緩和を行う以外に選択肢はないと述べた。パネル討論会後の質疑応答で語った。 総裁は日本のインフレ率について、年

駐チュニジア、駐ラトビア特命全権大使を歴任した多賀敏行・中京大学客員教授（写真本人提供）この記事の写真をすべて見る 世界平和統一家庭連合（旧統一教会）による高額な献金被害の実態が明らかになるとともに、テレビでコメントする政治家やタレント、SNSで自身を「自分は無宗教」などと口にする人が増えてきた。日本国内では違和感を覚えない言葉だが、「海外で『無宗教者だ』とうかつに口にするのは注意が必要」と話すのは、駐チュニジア、駐ラトビア特命全権大使を歴任した多賀敏行・中京大学客員教授。なぜなのか。多賀さんに話を聞いた。 【写真】「偽装勧誘はしてない」と答えたカルト教団の教祖はこちら ＊　　＊　　＊ 日本は、伝統宗教ともいうべき仏教や神道に対しては、抵抗の少ない国です。しかし、安倍晋三元首相の銃撃事件に端を発する形で、新興宗教と政界のつながりや高額な献金被害が明らかになるにつれ、「宗教」という言葉への警

FBIによるトランプ氏邸の家宅捜索をめぐり、米メディアでは司法省が前大統領の起訴に踏み切るのかどうか、議論が高まっている。 25日には、令状の取得にあたり、捜索の正当性を示すために裁判所に提出されたFBI特別捜査官による宣誓供述書が公表された。 32ページにわたる書類で、捜査官は、トランプ氏のフロリダの邸宅「マールアラーゴ」には、１月に国立公文書館（NARA）が15箱分の資料を回収した以降も、機密の国防情報や大統領記録が違法に保持され、さらに捜査妨害の証拠があると考える十分な理由があると説明した。ただし、大部分が塗りつぶされており、どのような証拠や証言が提示されたかは明らかにされていない。 一方、NARAが、昨年5月からトランプ氏側に資料の返還を求めていたことや、今年1月に持ち帰った15箱に、国防情報を含む機密文書が184点あったことが明らかにされた。また、今年６月、司法省とトランプ氏の法