最近書いたものとか - おまえにハートブレイク☆オーバードライブ
○「日経ビジネスオンライン」書評２本。再生医療の最前線へようこそ〜『iPS細胞』 八代嘉美著（評：栗原裕一郎）：NBonline(日経ビジネス オンライン)ようするに、とにかく〜『文章は接続詞で決まる』 石黒圭著（評：栗原裕一郎）：NBonline(日経ビジネス オンライン)自分でいうのもなんですが、ソツのない書評という部類でしょう。参考になった率は比較的高い反面、コメントはゼロ。とくにiPS細胞みたいに極度に専門性の高い分野の最新の知見については、パンピーが口を挟む余地など疑問と感想くらいしかないわけで、内容を忠実に紹介する以外に基本的にはやること（できること）はありません。まあどこかの取締役氏とどこかのアルファブロガー氏のタッグのように、内容紹介もロクにせずひたすら主観的に煽るという書評マーケティングが最近は流行っているようですが。iPS細胞 世紀の発見が医療を変える (平凡社新書 4
これが本当の「クルーグマンの背理法」 - Economics Lovers Live 田中秀臣のブログ
「背理法」といっても別に数学の背理法ではなく、特別な経済モデルに依存しないで、ほとんどの人が納得「せざるをえない」論法のことです*1。クルーグマンの「流動性の罠」論文が非常に難しいとお感じの人は以下の岡田靖さんの英語論文を読むことをおススメします。クルーグマンの「流動性の罠」の核心部分を日本の経済データとともに非常に鮮やかに説明しています。英語だと読めないですか、そうですか。時間できたら下に言及した新保先生の主張と比較してどこかに書きますよ、日本語で 笑 Is the Persistence of Japan’s Low Rate of Deflation a Problem? http://www.esri.go.jp/en/workshop/060914/okada02.pdf 岡田さんの基本的な論法の枠組みは、マッカラムの『マクロ金融経済分析』（邦題）で採用されている定常インフレ状態
日本におけるオークン法則 - 備忘録
先日とり上げたベン・バーナンキ「リフレと金融政策」の訳者あとがきでは、米国におけるオークン法則および犠牲率*1に関して、次のように定式化されています。 実質ＧＤＰ成長率＝３−２×完全失業率のポイント差 超過失業率（完全失業率のうち、インフレ非加速失業率を超過した分）＝−４×インフレ率 バーナンキは、講演の中で、インフレ率が今後増大する見込みが小さい（当時）ことを、これらの関係を用いて次のように説明します。まず、実質ＧＤＰ成長率について、2003年７月から12月までは長期的な潜在成長率にあたる３％、2004年の１年間にそれを超過する４％まで上昇することを前提とすると、最初のオークン法則により、完全失業率は、2003年は現行の6.4％で推移し、その後６％程度まで低下すると予想されます。次に、インフレ非加速失業率を５％程度とすると、この間の超過失業率は1.9％程度となることから、インフレ率は、犠
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