語彙は「ごい」と読む。広辞苑を引くと次のように出ている。 「一つの言語の、あるいはその中のある範囲についての、単語の総体。vocabulary」 「日本語の語彙」は日本語で使われる単語の総体であり、「ITproの語彙」は本サイトの中で使われる単語の総体である。 「ある範囲」は個人を指す場合もある。例えば「徳田さんの語彙」と言ったら徳田さんという人が知っている単語の総体であり、「石井さんの語彙」と言ったら石井さんが知っている単語の総体である。 範囲をどうとるかで語彙は異なり、そこに含まれる単語の数も異なる。これを語彙数と呼ぶことにする。本稿の主題は「SE（システムズエンジニア）の語彙数」である。プロのSEとしてやっていくために、どのくらいの語彙数が必要だろうか。もし今の語彙数が足りないのであれば、どのように増やせばよいのか。 以下の問答は、3000人のSEやSEマネジャに文章作法を指導してき

米Yahoo!が現地時間2012年3月12日に、カリフォルニア州サンノゼの米連邦地方裁判所に米Facebookを特許侵害で提訴したことが明らかになった。初のソーシャルメディア大手同士の法廷闘争になると、英メディア（Reuters）は報じている。 Yahoo!は2月末に、Facebookに同社特許の使用についてライセンス料の支払いを求め、応じなければ訴訟に持ち込むことを示唆していると報じられていた（関連記事：Yahoo!がFacebookに特許ライセンス料支払いを要求、訴訟を示唆---米欧メディアの報道）。 ファイル共有サービス「Docstoc」で公開された訴状によると、Yahoo!が今回問題にしているのは、広告モデル、プライバシー設定、カスタマイゼーション、メッセージング、ソーシャル機能に関連する10件の特許で、「Facebookがベースにしている多くの技術に関して、それを最初に発明したの

IT技術者は、自らを取り巻く環境の変化に対応し、身に付けるべきテクノロジを選択しなければならない。そのための羅針盤になることを目指し、情報サービス産業協会（JISA）が作成するのが、情報技術マップである。今回は、保有技術のポートフォリオ評価に有用と考えられる可視化表現「ライフサイクルマップ」を紹介する。 JISA情報技術マップ調査委員会では、時系列での分析の有効性を重視し、2006年度から「ライフサイクルマップ」を基礎地図として採用している。保有技術のポートフォリオ評価に有用と考えられる。以下では、ライフサイクルマップによって、各要素技術の普及度・成熟度を俯瞰する。 企業がIT投資を考える時や技術者個人が今後どのような技術を習得していくべきかを考えるとき、対象となる要素技術が、登場から間もなく研究・改良の余地がまだ大きい場合と、すでにコモディティ化し代替技術が登場し始めている場合では、その

9月に3日間連続でひかり電話の障害を起こしたNTT東日本に続き，NTT西日本でも10月23日からの3日間にわたり，ひかり電話で障害が続いている。日経コミュニケーションでは9月の障害を受けて11月1日号に緊急特集「ひかり電話が明らかにしたIP電話運用の危うさ」を掲載したが，その取材で判明した事実などから今回の障害を考察したい。 ひかり電話のシステム構成はNTT東日本と西日本でほとんど違いはない。どちらも端末と直接やり取りする加入者系の呼制御サーバー（以下，こちらを単に呼制御サーバーと記す）と，固定電話などとのゲートウエイとして働く中継系の呼制御サーバー（以下，こちらを中継系サーバーと記す）から成る。加入者系の呼制御サーバーが，コンシューマ向けひかり電話と中小企業向けのオフィスタイプをつかさどるものと，ビジネスタイプ向けに分かれているのも同じである。呼制御サーバーはそれぞれ担当するユーザーが決

SIP準拠といっても、世の中にはさまざまな仕様のSIPシステムがある。ベンダーやプロバイダなどのそれぞれの事情によって生まれてきたもので、すぐに純粋な標準に変更することは考えられない。そんななか、独自仕様のSIPシステムを相互に接続しようとする取り組みが始まっている。「SIProp」というオープンソース・プロジェクトである。現時点での現実解といえる。 SIP（Session Initiation Protocol）は、IETF（Internet Engineering Task Force）で議論され、RFC3261として規定された通信プロトコルである。世の中にはこのSIPに準拠しているとする端末やサーバーが数多く投入されている。普通に考えれば、標準準拠のメーラーやメール・サーバーは異なるベンダーのソフトウエアであってもメールのやり取りができるのと同様に、どのSIP端末やSIPサーバーもお

ロングテールの唱道者であるクリス・アンダーソン曰く、ロングテール型ビジネスの誕生には3つの追い風があるという。(1)生産手段の民主化、(2)流通手段の民主化、そして(3)需要と供給マッチング促進者の発展である。 非デジタル商品のロングテール化は可能か たしかに、これまでは予算の制約から利用できなかった様々な生産手段・ツールが、多くの個人やスモール・ベンチャにとって無料で入手できるようになり、パソコンをベースに様々なデジタル・コンテンツやサービスが容易に製作可能だ。GoogleのAPI公開や様々なオープンソース・ソフトウエア、無料アプリケーション・ソフトも生産手段民主化（第1の追い風）を象徴している。 さらにグーグルのアドセンス、イーベイ、アマゾン、アップルの音楽配信事業（iTMS）などは、無数の需要と無数の供給を超低コストでマッチングさせ、そのミクロ単位でマッチした需給をこれまた超低コスト

このたび、新たにコラムを担当することになりました慶應ビジネススクールの岡田と申します。専門は企業戦略理論です。ビジネススクールでは、企業戦略をめぐる議論が日々熱心に繰り広げられています。そこでの話題などを題材に、ITと企業戦略に関する論点を分かりやすく提供していきたいと考えております。 早速、本題に入ります。 先週、私が担当する専門科目「ネットエコノミー企業戦略論」でまさに表題のテーマについてディスカッションしました。 昨今の日本でも広く認知されるようになった「ロングテール現象」。これは、一言でいえば「無数の極小供給と無数の極小需要とのマッチング、および個々の売上の集約が、ITの活用によって超低コストで可能になり、それら集約された総和がこれまでの大ヒット製品に匹敵する大きな売り上げをもたらすようになった状況」と言えます。 この現象に最初に言及したのは、2004年10月Wired Magaz