身の回りの土地の成り立ちと自然災害リスクがワンクリックで分かります | 国土地理院
国土地理院は、３月９日より、これまで公開していた地形分類図（※１）を、新たな形式で国土地理院のウェブ地図「地理院地図」より公開しました。この公開により、身の回りの土地の成り立ちとその土地が本来持っている自然災害リスク（※２）を、誰もがワンクリックで確認できるようになります。 地形と自然災害は、密接な関係があります。平成23年3月11日に発生した東北地方太平洋沖地震の際は、昔は川や沼だった場所で集中的に液状化現象が生じました。 これまでも国土地理院では、防災対策や宅地開発等の計画策定に必要な土地の情報を提供するために、全国の主要な平野部を中心として土地条件図をはじめとした地形分類図を整備し公表してきました。 今回の新たな形式での「地理院地図」からの公開により、身の回りの土地の成り立ちとその土地が本来持っている自然災害リスクが、誰もが簡単に確認できるようになりました。 地形分類図公開ページ （
地理に関する情報 | 国土地理院
現在、地形、標高をキーワードにして街中を散歩するTV番組が人気ですが、国土地理院では標高データ「基盤地図情報10m、5mメッシュ（標高）（DEM）」を無料で公開しています。ここでは、この標高データを使って特徴的な地形を紹介します。画像は右クリックでダウンロードできますので、出典を明示の上、学校での地理教育や防災教育にご自由にお使い下さい。 ※DEM : Digital Elevation Model 房総半島の海岸段丘 武蔵野台地 赤羽付近 首都圏外郭放水路 荒川放水路 国府津松田断層 川越 夷隅川河川争奪 松本盆地梓川扇状地 浅川天井川 夜間瀬川（よませがわ）扇状地と松川扇状地 八ヶ岳分水嶺 人工的な凸凹－ゴルフ場を例に－ 那須基線－凸凹探索ですが凸凹でない！－ 四尾連湖 ※このページの画像はカシミール3D、QGIS等を使用して作成しました。 ※カシミール3Dは地理院地図、基盤地図情報な
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国土交通省国土地理院 （国土交通省法人番号2000012100001） 〒305-0811 茨城県つくば市北郷１番 電話：029-864-1111(代表) FAX：029-864-1807 アクセス情報・地図
房総半島沖でプレート境界面のゆっくり滑り（スロースリップ）現象を検出 | 国土地理院
房総半島の電子基準点観測データに、平成26年１月２日頃から、通常とは異なる地殻変動（非定常地殻変動）が検出されました。これまでに検出された非定常地殻変動は大きいところで約１cmです。 この変動は、房総半島沖のフィリピン海プレートと陸側のプレートの境界面※で発生している「ゆっくり滑り（スロースリップ）現象」によるものと推定されます。検出された非定常地殻変動からプレート境界面上の滑りを計算したところ、房総半島沖で最大約６cmの滑りが推定されました。 ※この境界面は、平成23年（2011年）東北地方太平洋沖地震を引き起こした太平洋プレートと陸側のプレートとの境界面とは別のものです。 房総半島沖では、1996年５月、2002年10月、2007年８月、2011年11月に、同じような場所でゆっくり滑りが発生したことが、電子基準点の観測データで確認されています。発生間隔は、それぞれ77か月、58か月、5
「地理院地図」に西之島付近の噴火活動関連情報を掲載しています｜国土地理院
地理院地図では、画面左側のメニューからこれまでの正射画像、地形判読図、衛星画像等を選択すると、重ね合わせて表示・確認ができます。 地理院タイル一覧では、地理院地図で表示できる正射画像タイルと標高タイルのURLを確認できます。 これらのタイルを使うと以下のような画像を作成することができます。
11月1日から新たな2万5千分1地形図の刊行を開始 | 国土地理院
― 多彩な色を使ったより詳細な地形図へ ― 国土地理院では平成25年11月1日（金）から多色刷の新たな2万5千分1地形図の刊行を開始します。 今回は10面の刊行を予定しており、その後は順次刊行範囲を全国に拡大し、新たな2万5千分1地形図への入替えを進めていく予定です。 現行の3色刷の2万5千分1地形図は、昭和33年に初めて刊行され、昭和39年以降に本格的な刊行が始まって世の中に普及してから、およそ50年にわたって親しまれてきました。 一方、国土地理院では、地図のデジタル化を進めており、平成21年から基盤地図情報（都市計画区域は2500レベル、それ以外の地域は25000レベルのデジタル地図情報）を骨格とする「電子国土基本図」を、「地図等により国土を表す際の基準となる基本的な地理空間情報」として整備しています。平成24年からは、これを基に利用者が用途に応じて出力範囲や表現方法を選択できる「電子
明治期の低湿地データ | 国土地理院
「明治期の低湿地データ」は、明治期に作成された地図から、当時の低湿地の分布を抽出したものです。ここで言う「低湿地」は、河川や湿地、水田・葦の群生地など「土地の液状化」との関連が深いと考えられる区域です。 名称： 関東地区 ： 明治前期の低湿地データ（国土地理院技術資料D1-No.633） 近畿地区 ： 明治前期の低湿地データ（国土地理院技術資料D1-No.633） 中部地区 ： 明治期の低湿地データ（国土地理院技術資料D1-No.748） 静岡地区 ： 明治期の低湿地データ（国土地理院技術資料D1-No.1016） 全国の主要都市周辺 ： 明治期の低湿地データ（国土地理院技術資料D1-No.1034） 神戸市等38地区 ： 明治期の低湿地データ（国土地理院技術資料D1-No.1092） 公開範囲： 原典資料： 関東地区 ： 第一軍管地方2万分1迅速測図原図（明治13年～19年） 近畿地区
Geoアクティビティフェスタを開催しました | 国土地理院
G空間EXPO2012において、国土地理院では様々な展示・シンポジウムを行いましたが、中でも、地理空間情報に関する優れたアイデアや活用事例について、全国から選ばれた21団体が展示やプレゼンテーションを行う「Geoアクティビティフェスタ」は、300人以上の観客が集まる大盛況ぶりで、各方面から大変大きな反響がありました。 9名の委員（うち2名は一般公募により決定）による発表課題の審査及び来場者からの投票の結果も踏まえ、審査委員会での審議の結果、最優秀賞１課題、優秀賞５課題が選ばれました。 審査委員一覧 最優秀賞
災害復興計画基図の提供を開始 | 国土地理院
東日本大震災被災地域における復興作業の効率的な実施や、復興計画の策定を促進 することを目的とした大縮尺数値地形図「災害復興計画基図」を作成し、１月１３日から関係する自治体への提供を開始しました。 災害復興計画基図は、空中写真から道路や建物、地形等の地図情報を読み取り、現地調査で確認をした上で作成した詳細な地図です。災害復興計画基図では通常の道路、家屋のほか、仮設住宅やがれき集積地等も縮尺1/2,500（福島県沿岸部の一部は縮尺1/5,000）で表示されており、まちづくり計画だけではなく、幅広い復興計画に活用されることが期待されています。また、2ｍ間隔の等高線も描かれているので、津波･高潮対策、移転先適地選定等、災害対策地図としても有用です。 災害復興計画基図の作成範囲は、青森県八戸市から福島県いわき市にかけての沿岸部、4県39市町村の津波被災区域・都市計画区域（約5,320km2）です。1
平成23年 台風12号による大雨に関する情報 | 国土地理院
被害状況を把握するため、9月6日、7日、10日、13日、14日に空中写真を撮影しました。 撮影した空中写真は空中写真閲覧サービスから閲覧いただけます。 空中写真閲覧サービス 被災箇所を抽出した空中写真は地理院地図から閲覧いただけます。 地理院地図
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平成23年（2011年）東北地方太平洋沖地震に伴う地殻変動について ～データ回収により、新たに牡鹿半島での変動が明らかに～ | 国土地理院
地理院ホーム 位置の基準・測量情報 日本列島の地殻変動 地殻変動に関する報道発表等 2011年発表 平成23年（2011年）東北地方太平洋沖地震に伴う地殻変動について ～データ回収により、新たに牡鹿半島での変動が明らかに～ 地震後、データを取得できなかったGPS連続観測点のデータ回収を行った結果、牡鹿半島で地震時に東南東方向に約5.3mの移動、約1.2mの沈下があったことが新たにわかりました。 また、震源域周辺の広い範囲で地震後から緩やかな地殻変動が継続しており、地震後からの変動は大きいところでは20cmを超えています。 ３月11日14時46分頃に発生した東北地方太平洋沖地震（M9.0、最大震度７）に伴う地殻変動が、全国の広い範囲の電子基準点（GPS連続観測点）で検出されたことはこれまでに発表してきたところです。 しかし、震央に近い観測点では、周辺の停電等のためにこれまでデータが取得できて
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