ホタルの腹部を、生物発光のブラックボックスと考えてみる。 ブラックボックスに入る原料は、およそ60年前から知られている。酸素、カルシウム、マグネシウム、そして、ルシフェリンと呼ばれる天然の化学物質だ。 出てくるものもわかっている。光子、つまり光だ。黄色、緑、オレンジ、そして青。揺らめきながら、夏の夜を彩る。（参考記事：写真家　宮武健仁「輝く光景」） しかし、ブラックボックスの内部で起きている化学反応については、ずっと謎に包まれていた。「酵素とタンパク質が化学エネルギーを光に変えるのは、非常に基本的な現象です。私たちはずっと、その生化学過程の原理を知りたいと思っていました」と、米コネチカット大学のブルース・ブランチーニ氏は語る。ブランチーニ氏の研究グループは、最新の研究でそれを達成した。夏の発光に寄与する、余剰電子を持つ酸素を発見したのだ。 最新の『Journal of the Americ

友人が、物凄く絵が上手いんだけどさ。 でも最初は下手だったんだよね。たいしてうまくない自分より下手だった。 でも急激に成長してる。今はもうホントに上手い。絵で仕事もしてる。 2chのスレでもよくある、「上手い人見て凹んで描けなくなった」とかいうやつ。自分も上手い作家さんとか見たりするとああいう気持ちになったり、年下なのに上手いのとか見るとホントへ込むんだけど、どうやら友人はそういうのが無いっぽい。前その辺語ってて判明した。 「できない」って思わないみたい。なんか。 すごい人見ると、即座に「そうなるにはどうすればいいか」「自分に何を+すればそうなれるか」「そして+する方法は何か」を考えてる。 だからすごい人を見たほうがモチベーションとか上がる。みたい。 目標が目に見えて分かるから寧ろ嬉しいらしい。 年下で上手いとか見ても、考え方が根本から違う。自分は「年下でこんなに上手いとかマジ死ぬｗｗｗｗ

アプリ開発を手がけるアメリカの「Verdant Labs社」が、職業で支持政党を予測できるかを調べたところ、とても興味深い結果が出た。

小松一郎・前内閣法制局長官が死去した。６３歳だった。政府関係者が２３日、明らかにした。安倍晋三首相が目指す集団的自衛権の行使容認の理論的支柱だった。今年５月に体調不良を理由に長官を退任していた。　小松氏は外務省出身で、国際法局長や駐仏大使を歴任。国際法局長時代には、安倍首相が第１次内閣で立ち上げた「安全保障の法的基盤の再構築に関する懇談会」（安保法制懇）に関わった。　首相が集団的自衛権の行使容認に向け、昨夏、小松氏を外務省出身者から初めて長官にする異例の起用をした。しかし、その後に体調を崩し、今年１月に検査入院。腹腔（ふくくう）部に腫瘍（しゅよう）が見つかり抗がん剤治療を受け、２月の退院後も通院治療しながら国会答弁をしていた。

「よその国の領土でも領空でも領海でもない（場所・空間で）、米軍が攻撃を受けた場合、日本が何もしないということが本当にできるのか」 平成１３年４月、首相に就任した小泉純一郎は記者会見でこう指摘し、集団的自衛権の政府解釈見直しを示唆した。歴代政権の防衛政策の転換につながる画期的な発言だった。 もっとも、これを小泉に言わせたのは当時、官房副長官だった現首相の安倍晋三と、安倍に近い外交評論家、岡崎久彦だった。当時は「外交・安全保障政策は白紙状態だった」（周辺）という小泉に対し、２人で２回にわたり数時間かけて集団的自衛権行使の必要性を説き、記者会見で言及させたのである。 集団的自衛権の行使を可能にすることで、日米同盟をより対等に近づけ、米国に対する発言権や影響力を強める。そうして初めて、日本の安寧は将来にわたり保たれる。これが一貫して変わらない安倍の信念だ。 ただ、小泉はやがてこの問題を封印し、自身

１９日夕、東京・霞が関の中央合同庁舎４号館。最上階の会議室に、内閣法制局長官経験者らが集まった。 現役幹部を交えて意見交換を行う恒例の「参与会」のためで、この日のテーマは「携帯電話のクーリングオフ」。クーリングオフとは契約書を受け取った日から一定期間は契約を無条件で解除できる制度のことだが、首相の安倍晋三が８月に駐仏大使から抜擢（ばってき）したばかりの長官、小松一郎は目立った発言をしなかった。 「（法律の）技術的な話がほとんどで、小松氏は議論についていけていないようだった」 出席者の一人は、そのときの小松の様子を上から目線で振り返った。 内閣法制局は、法務、財務、総務、経済産業の４省から寄せ集めた官僚を中心に組織された内閣の一部局でしかない。それが、わが国の安全保障のあり方や行方を左右している。「法の番人」と呼ばれ、時に首相の政策判断にも逆らってきた。 安倍は、伏魔殿とさえいわれている法制

■識者「もっと格差是正を」 参院の「一票の格差」是正に向けた選挙制度改革をめぐる「１０増１０減」の公職選挙法改正案では、隣り合う少人口県を統合して新たな選挙区をつくる「合区」が２つできる。「地方の民意はどうなるのか」。合区の対象となる鳥取・島根、徳島・高知の４県住民からは、地域性や文化が違うとして、ひとくくりにされることへの抵抗感や不安がうかがえる。 鳥取市のＪＲ鳥取駅前にある「鳥取本通商店街」。中小企業庁の「がんばる商店街７７選」にも選ばれた商店街には、地元住民や隣接する兵庫からの買い物客の姿もみられる。 だが、合区で一緒に統合される島根県の住民はほぼ見かけないという。両県の海岸線は約４００キロに及び、直接結ぶ高速道路はなく島根の西側まで行くには鉄道で４時間ほど。商店街の藤本茂理事長は「空路で東京に行く方が早く、結びつきは薄い。地域の事情も共有していない」と語る。 人口は鳥取の約

東京都世田谷区は、区内の同性カップルから申請があれば結婚に準じる関係と認める公的書類を発行する方針を決めた。１１月をめどに実施する。４月に同性パートナーシップ条例を施行した渋谷区が同様の書類を発行しており、全国で２例目となる。 ２９日の区議会常任委員会で区が報告した。対象は２０歳以上の区内の同性カップルで、２人の住所や氏名を記した「パートナーシップ宣誓書」を提出すれば、保坂展人区長名で「受領証」を発行する。宣誓書は１０年間保存するが、カップルの双方が望めば廃棄する。 渋谷区の条例は、区内の事業者が証明書に最大限配慮するよう定め、住居の賃貸契約や病院の面会時に戸籍上の家族ではないことを理由に断るなどした場合は、区が是正勧告をした上で事業者名などを公表できる。一方、世田谷区の受領証にこうした効力はない。（斉藤寛子）