食品添加物の現状や食生活の危機を訴え、新聞、雑誌、テレビにも取り上げられるなど大きな反響を呼んだ『食品の裏側』を2005年に上梓した安部司氏。70万部を突破する大ベストセラーとなり、中国、台湾、韓国でも翻訳出版され、いまもなおロングセラーになっている。 その安部氏が、『食品の裏側』を発売後、全国の読者から受けた「何を食べればいいのか？」という質問に対する答えとして、このたび『世界一美味しい「プロの手抜き和食」安部ごはん ベスト102レシピ』を上梓した。15年の間に書きためた膨大なレシピノートの中から、たった5つの「魔法の調味料」さえ作れば、簡単に時短に作れるレシピを厳選した1冊だ。 ヨーグルトの「腸を汚す食べ方」意外すぎる4大NG 発売後、たちまち7刷6万部を突破し、各メディアで取り上げられるなど、大きな話題を呼んでいる安部氏が「平気で『食パン』を買う人が知らない超残念な真実」について語る

2022年3月14日に放送されたラジオ番組「垣花正 あなたとハッピー！」（ニッポン放送）で、ロシア軍のウクライナ侵攻に関して、テレビプロデューサーでタレントのテリー伊藤さんとウクライナ人のオクサーナ・ピスクノーワさんが口論する形になる場面があった。 ■「ウクライナが戦わないで、そのまま殺されていいのかってことですか？」 番組では、日本在住で通訳をしているウクライナ人のオクサーナさんと電話を繋ぎ、ロシア軍のウクライナ侵攻に対する思いを聞いた。 オクサーナさんには、ウクライナの人々は「祖国を守らなければ」という気持ちだけでなく「全世界のために」という覚悟を持って戦っているとした。 テリーさんは、 「聞きたいんですけども、もちろん祖国のため、世界のためってお話ししてくれたんですけど、命ということがありますよね。状況としては、ウクライナに厳しいと思うんです私。このまま行くと、プーチンのことですから

ロシア外務省幹部が定例会見で3月3日、日本が北方領土の主権を主張することは「永久に忘れた方がいい」などと発言しました。ウクライナへの侵攻で国際社会から孤立する中、異例の直接的な発言で、領土交渉がさらに難航する恐れがあります。 発言したのは、ロシア外務省のザハロワ報道官です。 ザハロワ報道官は、日本の外務省の宇山秀樹欧州局長が2月28日、国会で「ロシアが北方領土を占領した」と話したことを受け、「日本の外交官の発言に秘められた"報復主義"を指摘したい。我々は（宇山局長の発言は）日本の政界で特定の勢力がロシアに領土を引き渡すよう求めていることを念頭に置いている証拠とみなしている。このやり方は永久に忘れることを勧めたい」と述べました。 日本政府は一貫して「択捉島、国後島、色丹島及び歯舞群島からなる北方四島は、一度も他国の領土となったことがない日本固有の領土で、ロシアの不法占拠が続いている」との立場

きょう未明、アメリカのバイデン大統領主催のG7各国などによる首脳電話会談に出席した岸田総理は、午前8時15分すぎ、記者団に対し「ロシアのウクライナ侵略は、国際秩序の根幹を揺るがすものであるということ。また国際社会が結束して毅然と対応することが重要である」ことなどを訴えたと明らかにしました。 また被爆地・広島出身の総理として、核による威嚇も使用もあってはならないと訴えたということです。 会談は日本時間、午前1時半からおよそ80分間行われ、G7（主要7か国）をはじめ、ウクライナの近隣国のポーランド、ルーマニアなどの首脳が参加しました。

ロシアによるウクライナ侵攻が緊迫化する中、前東京都知事で国際政治学者の舛添要一氏がウクライナのゼレンスキー氏に言及。「知恵が働かない。能力がない」と述べ、ロシアに対する一連の対応に苦言を呈した。 【映像】プーチン大統領 予想外の大誤算 「まさか最初からキエフに攻めるとは」 27日にABEMA『ABEMA的ニュースショー』に出演した舛添氏は、今回のロシアのウクライナ侵攻における意外な点についてそのように述べると「ルガンスクとドネツクの二つだけのはずが、キエフからチェルノブイリもそう。ハリコフという第二の都市も全部（ロシア軍が）入ってきてしまった。目的はNATOに入らないでくれということだった」などと続けた。 その後、舛添氏はウクライナのゼレンスキー大統領の対応についても言及。「もう少しずる賢くて上手ければ『入らないからご安心ください』といって裏でアメリカと手を握る。フィンランドなどはそういう

日本は海外の子どもたちと比べて自己肯定感が低いといわれています。そもそも自己定感とはどういうものなのでしょうか。自己肯定感が高い子と低い子の特徴とは。子どもの自己肯定感を伸ばすための秘訣について、英語教室「TLC for Kids」代表で5000人以上のバイリンガルの子どもたちと触れてきた船津徹さんが解説します。 自己肯定感の土台は「自分は親から愛されている」「そのままの自分に価値がある」という「あるがままの自己に対する自信」です。 私は自己肯定感を「根拠のない自信」と呼んでいます。根拠はないけれど「自分はできる」と心の底から信じている子は、困難に直面しても、チャレンジを繰り返し、「根拠のない自信」を「根拠のある自信」に変えていくパワーを持っています。 根拠のない自信は、その名の通り「100％親から与えられる自信」であり、子どもが努力しても手に入れられるものではありません。つまり子ども時代

ロシア軍のウクライナ侵攻を巡り、中国の総領事が「弱い人は強い人に喧嘩を売るな」などとSNSに投稿しました。台湾や日本を牽制（けんせい）する狙いがありそうです。 在大阪中国総領事館の薛剣総領事は24日、自身のツイッターに日本語で「ウクライナ問題から学ぶべき教訓」と題した投稿を行いました。 投稿で薛総領事は台湾の評論家の意見を引用し、「弱い人は絶対に強い人にけんかを売るような愚かな行いをしてはいけない。仮に強い人が後ろに立って応援すると約束してくれてもだ」と主張しました。 アメリカに接近し、中国との緊張が強まる台湾の蔡英文政権を牽制したものとみられます。 一連の投稿では「人に唆されて火中の栗を拾ってはいけない」とも述べていて、アメリカと歩調を合わせる日本を念頭に置いた可能性もあります。

プロeスポーツチーム『CYCLOPS athlete gaming（CAG）』に所属していた女性プロゲーマー・たぬかなが、「身長170cm以下の男性には人権ない」などと差別発言したことで大炎上。同チームから2月17日付けで契約解除になった問題が一向に鎮火しない。 【全文公開】すでに削除されているプロゲーマーAyagatorの暴言投稿 炎上し続けるプロゲーマー界　同じチームに所属する別のゲーマー兼マネージャーKbaton（コバトン）についても、2016～17年にTwitter上で障がい者や同性愛者への差別的な暴言を連発していたことがネット上で拡散され、チームを運営する『ブロードメディアeスポーツ』は同選手についても2月18日付けで契約解除したとチームの公式サイトで発表した。 たぬかなが炎上したときも、「俺の所属チームで草」「こんな大事になるとは思わんかったわw」と他人事のようにツイートしてい

自民党の安倍晋三元首相と菅義偉前首相が公的な場で良好な関係をアピールする場面が増えている。両氏は第２次安倍政権の首相と官房長官として強固な信頼関係を築いたが、昨秋の菅氏の首相退陣を機に溝が生じたといわれてきた。参院選を前に２人が再び接近するのは、党内でそれぞれが求心力を維持し、岸田文雄首相に対抗する狙いがありそうだ。 【写真】菅氏の携帯を見て笑顔を見せる安倍氏 「第２次政権には圧倒的なチーム力がありました。とりわけ、官房長官を務めてくれた菅さんの存在は大きかった」。安倍氏は１月８日発売の月刊誌「文芸春秋」で菅氏をこう持ち上げた。菅氏も同月１６日のＢＳテレビ東京の番組で「（安倍氏の経済政策）アベノミクスは成功した」と評価した。 両氏の摩擦がささやかれ始めたのは昨年９月、首相だった菅氏が自民党総裁選に出馬を見送ったときだ。当時を知る菅氏周辺は「菅氏は総裁選で安倍氏の支援を取り付けられるか自信が

2022年1月17日から、ゆうちょ銀行での“大量の硬貨の預け入れ”が有料化されました。その影響で、1円、5円、10円などのお賽銭が多い町の神社が、ピンチに陥っています。一方、手数料導入に踏み切ったゆうちょ銀行にも、“大量小銭”の取り扱いが窓口業務の大きな負担になるなど、様々な課題がありました。 【画像20枚で見る】氏子「賽銭で1円いらないとは言えない」…ゆうちょ銀行の硬貨“取扱有料化”で神社ピンチ

アマゾンが日本に上陸した2015年から2015年にかけて、ヤマト運輸では「宅急便」の取扱個数が急増し、ドライバーたちは過重労働を余儀なくされていた。しかしその後「働き方改革」により改善された労働環境も、ドライバーたちは手放しで歓迎できないようである。その実態を、物流ジャーナリスト・刈屋大輔氏が解説していく。　※本連載は、書籍『ルポ トラックドライバー』（朝日新聞出版）より一部を抜粋・再編集したものです。 「前代未聞」宅急便の引受量制限…大きな反発もサービス残業の常態化が発覚した後、ヤマトでは、現場での過重労働を解消しようと、様々な対策を打ち出した。 具体的にはまず、「宅急便」の引受量を制限する「総量規制」に踏み切った。 「総量規制」とは、集荷、幹線輸送、配達で形成する「宅急便」ネットワーク（インフラ）のキャパシティーを超えないよう、取り扱う荷物の量をコントロールするというものだ。 営業所に

2021年は、「女性蔑視」が厳しく追及される騒動が続いた。五輪組織委会長だった森喜朗氏は「女性がたくさんいる理事会は時間がかかる」と発言して辞任に追い込まれ、静岡県の川勝平太知事も「学力と容姿」を結びつけた発言で大炎上した。女性蔑視は許されないが、違和感があったのが、福島県相馬市長の立谷秀清氏が連合の芳野友子会長を「美人会長」と呼んで謝罪に追い込まれた一件ではなかったか。前後の文脈を含めて批判されたとはいえ、そもそも女性を「ブス」と貶めるのではなく、「美人」と称えることの何がいけないのだろうか？　ジェンダー研究で知られる東京大学名誉教授の上野千鶴子氏に、率直に質問をぶつけた──。【前後編の前編、後編は〈上野千鶴子氏、ルッキズムをやめられない男性に「地域社会で排除される」〉】 【写真】口をとがらせる森喜朗氏 上野氏は「美人」発言の問題点について「すでに『ブス』という言葉がタブーになりましたか

総選挙で議席を大きく伸ばした「日本維新の会(以下、維新)」は、改憲論議に火をつけ、国民民主党とも連携して存在感を高めようとしている。維新の副代表、吉村洋文・大阪府知事はアイドル並の人気である。 【写真】吉村府知事、イソジン騒動が示す「維新流イメージ戦略」の危うい実態 コロナ禍で、頻繁にテレビのワイドショーに出演してメッセージを伝える姿に「率先垂範」「吉村さん、ようやってはる」と好感度はアップ。疲れて目の下に隈ができていると『＃吉村寝ろ』のツイートが殺到し、「ちゃんと寝てます。しんどいのは府民、国民の皆様の方です。(略)国難を一致団結して乗り越えましょう」と打ち返す。 メディアを使った反射神経のよさが、ますます人気をかきたてる。実際、吉村氏は大わらわなのだろう。結果的に新型コロナのパンデミックが維新と吉村氏の人気を引き上げた。 が、しかし、である。マスコミがつくるイメージと客観的なデータの食

11月19日は「国際男性デー」。性の平等と男性の心身の健康と幸福を願い設立されたものだ。日本では男性のアルコール依存症や過労死は女性よりも多く、自殺者の数は2倍にのぼる。その背景の一つと指摘されるのが、「男らしさの呪縛」だ。性別による無意識の思い込み（アンコンシャス・バイアス）を調べた内閣府の調査では、男性自身が「男らしさ」という性別役割の意識を強く持っていることが明らかになった。Yahoo!ニュースがユーザーにコメント欄で意見を募集したところ、2000件を超えるコメントが寄せられた。そこからは、男性たちが抱える生きづらさの一端が見えてきた。（10月30日～11月5日のコメント、計2222件を基に構成）（監修：大正大学准教授 田中俊之、デザイン＆イラスト：佐島実紗／Yahoo!ニュース オリジナル 特集編集部） アンコンシャス・バイアスとは？ 日本語では「無意識の思い込み」「無意識の偏見」

その翌日の12日には、茨城県で登校中の高校生が左折したトラックにはねられ、意識不明の重体。 トラックのドライバーは「確認が不十分だった」としている。 日本において自転車は、‟原則”「車道左端」を走行するよう定められている、周知のとおり「免許制」でもなければ「年齢制限」もない乗り物である。 そんな「曖昧な規則」と「誰でも乗れる気軽さ」によって、自転車は、車道では「死にたくなければ歩道を走れ」、歩道では「車輪ついてるなら車道を走れ」と邪魔者扱いされているのが実情だ。 とりわけ、互いの様々な特性から「トラック」との相性はいいとは言えず、両車が絡む事故は、命に関わる重大事故になることが多い。 無論、犠牲になるのは自転車のほうだ。 左折巻き込みの事故が、トラック側の注意不足によって発生するのは間違いない。 トラックのハンドルを握っている以上、どんな条件下でも、その動作ひとつひとつが人命を奪いかねない

若者からの支持を集められなかった立憲民主党衆院選での惨敗を受けて、立憲民主党の枝野幸男代表が辞任することが決まった。 この4年間、改めて振り返ってみると、若者からの支持は一向に得られなかった。 一方、2014年の衆院選以降、若者は自民党を支持するようになっており、安定して勝ち続けている一因にもなっている。 諸外国のどの国を見ても、野党の方が若者から支持を得るのが一般的だが、なぜ立憲民主党は若者からの支持を得られなかったのか。 細かい理由を挙げればキリがないが、大きくは下記の点が挙げられる。 ・若者の政策ニーズとのズレ ・怒りっぽい人を嫌う風潮 ・旧民主党と変わらない布陣 ・コア支持者ばかりを見ている それぞれ詳細を見ていこう。 若者の政策ニーズとのズレまずこちらが決定的ではあるが、若者が求めている政策を掲げていない（一部方向性は合致していても実現性が低い）。 初期から立憲民主党を支えている

「エディ―・バウアー」（Eddie Bauer）の日本撤退が話題を呼んでいる。全国で展開する56店舗（アウトレットを含む）の閉鎖だけでなく、ECやカタログ通販を含む全事業を12月中に終了するもの。エディー・バウアー・ジャパン（東京都世田谷区、マティアス・エンゲル社長兼CEO）が10月15日にホームページで発表したところ、全品20～40％オフの完全閉店セールを実施していることもあり、「撤退フィーバー」が巻き起こっている。公式オンラインストアでは「※只今ご注文が殺到しており、発送までにお時間を頂いております。予めご了承下さい」とアナウンスするほどの盛況ぶりで、店舗もコロナ禍前をしのぐほど来店客数、買い上げ客数が増えているのは皮肉なものだ。 外資系ブランドの日本撤退は、2015年の「トップショップ」、2016年の「アメリカンアパレル」、2017年のギャップ傘下の「オールドネイビー」、2019年の