![2023年コミック市場は6937億円 前年比2.5%増と6年連続成長で過去最大を更新 ~ 出版科学研究所調べ | HON.jp News Blog](https://cdn-ak-scissors.b.st-hatena.com/image/square/7bcde7908fe342bdbbe85da9951b93dc6b28ce0c/height=288;version=1;width=512/https%3A%2F%2Fhon.jp%2Fnews%2Fwp-content%2Fuploads%2F2024%2F02%2Fimage_o.png)
《この記事は約 2 分で読めます(1分で600字計算)》 公益社団法人全国出版協会・出版科学研究所は1月25日、2023年の出版市場(推定販売金額)を発表した。紙+電子は前年比2.1%減の1兆5963億円で、2年連続の前年割れとなったが、コロナ禍前の2019年比では3.4%増となる。 紙 紙の出版物推定販売金額は、前年比6.0%減の1兆1兆0612億円。うち、書籍は同4.7%減の6194億円、雑誌は同7.9%減の4418億円。コロナ禍前の2019年比では、書籍は7.9%減、雑誌は21.6%減となる。なお、出版科学研究所による紙の推定販売金額は取次ルートのみであり、近年増加している出版社と書店の直接取引や出版社による直接販売は含まれていない。
つまり、2022年の電子書籍ライトノベル市場は65.1億円という計算になった。紙のライトノベル市場211.5億円と合わせて考えると、電子の市場占有率は23.5%ということになる。これは、2015年のコミック市場における電子の市場占有率26.3%より少し小さい程度の比率だ。しかし、そろそろ無視できるような額ではないと言っていいだろう。 なお、このユーザー調査では「ライトノベルとは?」といった厳密な説明は行っていない。そのため、ユーザーがライトノベルだと思う作品がライトノベルであり、その定義は人によって異なる可能性がある。もしかしたら「新文芸」「ライト文芸」「キャラ文芸」などを利用しつつ、アンケートでは「文芸小説」だけを選択している可能性もある。 出版科学研究所の定義は? ちなみにこの「ライトノベルの定義」というのは、昔から物議を醸しやすい、非常に厄介な問題だったりする。実は、出版科学研究所に
《この記事は約 7 分で読めます(1分で600字計算)》 HON.jpが9月2日にオンラインで開催したオープンカンファレンス「HON-CF2023(ホンカンファ2023)」流通セッションの様子を、出版ジャーナリストの成相裕幸氏にレポートいただきました。 電子書籍(文字もの)市場が拡大するには? 電子出版市場は実に9割近くがコミックで占められている。2022年の電子書籍(文字もの等)は446億円に過ぎず、紙の書籍市場の10分の1以下にとどまる1 2022年紙+電子出版市場は1兆6305億円で前年比2.6%減、コロナ前の2019年比では5.7%増 ~ 出版科学研究所調べ〈HON.jp News Blog(2023年1月25日)〉 https://hon.jp/news/1.0/0/38832。直近の2022年から2023年の前半にかけては、成長に陰りが見え始めている2 2023年上半期出版市場
《この記事は約 7 分で読めます(1分で600字計算)》 「まんが王国」ビーグリーによるぶんか社グループの買収は、電子コミック配信プラットフォーム勃興期のオリジナルIP(知的財産権)確保の動きと、意味合いが異なるそうです。漫画の助っ人マスケット合同会社代表の、菊池健氏に解説いただきました。 10年前は新興だったIT企業が、老舗出版社を買収 電子コミック配信プラットフォームの「まんが王国」を運営する、ビーグリーがぶんか社グループを買収したことが話題になりました。 思い起こせば2013年頃、NHN comico「comico」、コミックスマート「GANMA!」、DeNA「マンガボックス」、LINE Digital Frontier「LINEマンガ」など(※いずれも現社名)、現在ではかなり大きくなっているいくつかの電子コミック配信プラットフォームが続々とスタートし、次々と自社編集部を立ち上げた時
《この記事は約 12 分で読めます(1分で600字計算)》 共同通信や産経新聞などによると、自民党文部科学部会などの合同会議が2月25日に開催され、海賊版対策の「ダウンロード規制法案」を了承したという。本稿では、そもそもこの「ダウンロード規制」はどういう目的で導入されようとしているのか? 現行はどういう制度なのか? それがどう変わろうとしているのか? などについて、改めて、なるべくかみ砕いて解説する。 「ダウンロード規制法案」とは? 共同通信や産経新聞などの言う「ダウンロード規制法案」というのは、ちょうど1年前に「スクショ違法化?」と大騒ぎになり、国会提出が断念された著作権法改正案の修正版のこと。前回は、日本漫画家協会や出版広報センターなど権利者側からも、表現活動の萎縮を懸念する声が挙がっていたが、再募集されたパブリックコメントや検討会などを経て修正が入ったことにより、今国会で成立する可能
《この記事は約 6 分で読めます(1分で600字計算)》 楽天株式会社は昨年12月25日、子会社で電子図書館プラットフォーム世界最大手である OverDrive Holdings, Inc. の全株式を、アメリカ最大手のプライベートエクイティ投資会社のKKR(コールバーグ・クラヴィス・ロバーツ)に譲渡する契約を締結したことを発表した。KKR側の意図については、すでに大原ケイ氏が解説しているが、では、日本で展開されている電子図書館事業「OverDrive Japan」はどうなるのか? 本稿ではこれまでの振り返りと、今後の展開について考察する。 関係性明示 本稿で言及している株式会社メディアドゥの親会社である株式会社メディアドゥホールディングスは、当メディアにもバナーを貼っているとおり、NPO法人HON.jpの法人会員です。年会費をお支払いいただいている関係ではありますが、当メディアの編集権は
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