『はじめの一歩』『EDENS ZERO』『ダイヤのA』など、多くの人気作品を連載している漫画誌『週刊少年マガジン』（講談社）。しかし今年に入って、『七つの大罪』『五等分の花嫁』など、テレビアニメ化もされた人気作品が続々と終了しており「人気作が終わって大丈夫か？」と心配の声があがっている。読者離れが予想できるが、栗田宏俊編集長へインタビューをしてみると「心配ない！」「後悔ない」と強気だ。「“引き延ばし”は、作品の輝きを失ってしまうので、作品と雑誌にとってハッピーなことではありません。共倒れになるわけですから」「最近スタートした新連載の勢いがすごい！それを迎え撃つ連載陣もますます充実してきている感触があります」と、“転換期”を迎える『マガジン』の現状を語ってもらった。 【写真】その他の写真を見る ■引き延ばしの悪影響　雑誌の評判下げる「共倒れ」の懸念 『マガジン』は今年に入って、『七つの大罪』

東京都は18日、都内で新たに290人が新型コロナウイルスに感染していることを確認したと発表しました。都内で1日に確認された人数が200人以上となるのは、今月16日の286人、17日の293人に続いて3日連続です。 都内で1日に確認された人数が200人以上となるのは、16日の286人、17日の293人に続いて3日連続です。 都によりますと、290人のうち20代と30代は合わせて189人で全体のおよそ65％を占め、40代と50代は合わせて61人で全体のおよそ21％となっています。 290人のうち、132人はこれまでに感染が確認された人の濃厚接触者で、残りの158人はこれまでのところ感染経路がわかっていないということです。 都によりますと、290人のうち、ホストクラブやキャバクラ店など接待を伴う店の従業員や客は30人だったということです。 このうち新宿エリアが17人、池袋エリアが1人でした。 こ

昭和47年静岡県生まれ。静岡聖光学院高校卒業、国際基督教大学（ICU）教養学部卒業、慶應義塾大学大学院法学研究科修了（法学修士）。 総務省、株式会社三井物産戦略研究所、デロイトトーマツコンサルティング合同会社、みんなの党代表（当時）渡辺喜美衆議院議員政策担当秘書、外資系コンサルティング会社等を経て、政策コンサルタントとして独立、室伏政策研究室（「◯◯と政策をつなぐ研究室」）を設立し現在に至る。 政財官での実績を生かし、国会議員、地方議員の政策アドヴァイザーや民間企業・団体向けの政策の企画・立案、対政府渉外活動の支援、政治・政策関連のメディア活動等に従事。 News&Analysis 刻々と動く、国内外の経済動向・業界情報・政治や時事など、注目のテーマを徹底取材し、独自に分析。内外のネットワークを駆使し、「今」を伝えるニュース＆解説コーナー。 バックナンバー一覧 7月22日から始まる「Go

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どうも、最近自己啓発づいている久保内ですけれども。 ちょうどライター関連でこの記事が話題になっているので、自分もいっちょ噛みしようとおもっていたところ、ちょうどいい具合にマシュマロが来たのでこれ幸いに書いてみようと思います。 「雑誌に連載を持つ著者だけど、もう限界かもしれない」 10年選手、雑誌連載も持つライターで、単行本の著者でもあるという匿名による「もう限界」という魂の叫びめいた文章だ。今Webライターとしてやっている人からは見て比較的原稿単価が高いと思われる自分の周りも「ぜんぶ本当のことが書いているよ……」とざわつかせている。 しかも著者は、企画を出せば没にされることもないし、単行本も7500部程度刷ってもらえるとのこと。これは現在の出版事情では「かなり恵まれているほう」と言っていいはずだ。 ■出版点数だけ増えて火の車営業の中小出版社一昔前は単価が低く比較的部数を刷っていたライトノベ

内閣支持３５％、不支持４６％　コロナ対応、５割弱「評価せず」―時事世論調査 2020年07月17日17時01分 時事通信が実施した７月の世論調査で、安倍内閣の支持率は３５．１％、不支持率は４６．２％だった。不支持が支持を逆転したのは３カ月連続。新型コロナウイルス感染拡大をめぐる政府の取り組みについては「評価しない」が４６．０％で、「評価する」の３３．１％を上回った。 河井氏逮捕、任命責任「重い」６８％　自民支持でも６割―時事世論調査 政府は６月に都道府県をまたぐ移動自粛要請を解除した。この判断について尋ねたところ、「早すぎる」が５２．５％と半数を超えた。７月に入って東京都を中心に感染が再拡大していることが背景にあるとみられる。「適切だ」は３７．７％、「遅すぎる」は４．０％。 新型コロナの影響で、５～６月の調査は郵送方式で実施。７月から従来の個別面接方式に戻した。調査方法が異なるために単純比

来年に延期された東京オリンピックは、すべて、ことしの計画と同じ競技会場、同じ日程で行われることが決まり、新しい競技スケジュールが発表されました。 東京オリンピックは、新型コロナウイルスの感染拡大の影響で1年延期され、来年は、ことしより1日早い7月23日に開幕し、8月8日までの17日間で、史上最多の33競技339種目を実施する予定です。 組織委員会は、来年の大会期間中もことしと同じ競技会場や選手村などの施設をすべて利用できることになったことから、ことしと同じ日程で行うことを決め、いくつかの競技で実施時間を調整した新しい競技スケジュールを発表しました。 このうち札幌が会場になったマラソンと競歩は、現地で花束を贈る式典を行ってから、東京の国立競技場で表彰式を行うことになり、最終日前日の女子マラソンと大会最終日の男子マラソンは、閉会式の中でメダルの授与が行われます。 新しい競技スケジュールが決まっ

ハイオクガソリンの混合出荷問題で、石油元売り各社などで作る業界団体「石油連盟」の杉森務会長（ENEOSホールディングス会長）は17日の定例記者会見で、「各社のハイオクの品質はほぼ同じ」と発言した。各社の独自製品とされてきたハイオクについて、業界トップが品質に違いがないことを認めたのは初めて。会見後には「（レギュラーガソリンと同様に）今は汎用（はんよう）品の一つ」とも述べた。 混合出荷問題は、毎日新聞の報道で明るみに出た。各社はタンクの共同利用や、自社の製油所やタンクのない地域で他社製品を買い取って自社製として販売するバーター取引をしている。こうした流通体制によって、「各社の品質は同じになるのではないか」と質問したところ、杉森会長は「そのように考えた方が早い」「それほど大きな品質の差はない」などと答えた。