石田純一、矢口真里を擁護「そういうことってあるんじゃないかな」
俳優の石田純一が3日、都内で行われた水素水生成器『マジックシェイク』イメージキャラクター発表会に出席。かつて「不倫は文化」発言で波紋を呼んだ経験を持つ石田は、矢口真里について「不倫っていうと僕の名前がよく出てきてしまうのですが…」と苦笑しつつ持論を展開した。 【写真】その他の写真を見る 石田は「結局、（今回の騒動は）人生をかけた…そういうのではないのかなとお見受けしたので、ノリというか…そういうことってあるんじゃないかな」と助言。同商品のキャッチフレーズである『オトコにはH（水素）が必要だ』にかけ「いやぁ、やっぱりHは女を美しくするわけですから。それはもうよろしいんじゃないでしょうかね」と擁護ともとれる発言を残した。 自身は“修羅場”に出くわした経験は「一度もない」といい、不倫相手との密会を目撃したら「頭くるんじゃないでしょうかね」。さらに「僕らもよく叩かれましたので。男性と女性が反対（の
身近な食料品 相次ぎ値上げへ NHKニュース
円安による原材料費の高騰などの影響で、今月から小麦粉やパン、マヨネーズといった身近な食料品が相次いで値上げされる予定です。 専門家は「この夏以降、幅広い品目に値上げの動きが広がり、徐々に消費者に影響が出てくるのではないか」と話しています。 各メーカーによりますと、円安による原材料費の高騰などの影響で、今月から食料品を中心に値上げが予定されていて、今月１日には削り節製造・加工大手「マルトモ」のかつお削り節が、すでに値上げしている大手メーカーに続いて１０％から２０％値上げされました。 今月１日からはいりごまなどのごま製品について５％から１５％の値上げが始まっているほか、今月２０日には業務用の小麦粉の出荷価格が引き上げられ、パンなどの材料になる強力粉では２５キロ当たり１４５円値上げされます。 また、来月１日からはパンが２％から７％、業務用のマーガリンが１キロ当たり１５円から２０円、家庭用の小麦粉
焦点：相次ぐ素材の国内設備縮小、アベノミクスでも投資回復見込めず
６月３日、アベノミクス効果による景気回復期待が高まりつつあるが、鉄鋼や化学など素材各社の国内生産設備の縮小が止まらない。写真は２月、新日鉄住金の君津製鉄所で撮影（２０１３年 ロイター／Issei Kato） ［東京 ３日 ロイター］ - アベノミクス効果による景気回復期待が高まりつつあるが、鉄鋼や化学など素材各社の国内生産設備の縮小が止まらない。内需の減退とアジア勢の増産による構造的な供給過剰への対応が急務となっているためだ。 国際競争力を強化するため国内設備の集約は今後も続く見通しで、「製造業のグローバル化で生じる穴を埋めるような新たな投資機会の創造が政府成長戦略の重要な役割」（日本総合研究所の湯元健治副理事長）になりそうだ。 鉄鋼業界では、新日鉄住金 <5401.T>が３月に君津製鉄所（千葉県君津市）の高炉１基を２０１５年度末に休止すると決めたのに続き、神戸製鋼所<5406.T>は先週
時事ドットコム：ネットで資金集め可能に＝成長企業の未公開株購入も−金融庁
ネットで資金集め可能に＝成長企業の未公開株購入も−金融庁 ネットで資金集め可能に＝成長企業の未公開株購入も−金融庁 金融庁は、ベンチャー企業がインターネットを通じて一般投資家から幅広く資金調達できる仕組みの導入を検討している。上場要件の緩和も進め、新規株式公開（ＩＰＯ）を促す。いずれも成長企業が資金調達をしやすくするのが狙いだ。 政府が６月にまとめる成長戦略に盛り込む。金融審議会（首相の諮問機関）で議論した上で、来年の通常国会に向けて必要な法整備を進める考えだ。 金融庁が検討しているのは、企業や個人がインターネットを通じて不特定多数の投資家から少額の資金を集める「クラウドファンディング」と呼ばれる仕組み。取引制限が厳しい未公開株について、投資家がネットで購入しやすくすることが柱。投資家側にリスクはあるが、新たなビジネス像や経営理念を見極めて資金を拠出し、将来の上場益を得る機会も増えると
市場乱調、ｱﾍﾞﾉﾐｸｽ黒田緩和の副作用 金利秩序の模索続く ：日本経済新聞
「クロダが何を考えているのか知りたい」。世界の市場関係者が日銀の一挙手一投足に注目している。欧米アジアの金融トップらが黒田東彦総裁に面会を求め、列をなしている。黒田氏が総裁就任直後の4月に打ち出した大規模緩和策への市場の期待は大きい。日経平均株価はその後、2割強上がり、外国為替相場は円安がさらに1割進んだ。そんな中、不安定な動きをしていたのが債券市場。長期金利の指標となる10年物国債の利回りは
“休眠”宗教法人増加、売買ブローカーも暗躍 脱税の温床に「特効薬」なし＋（1/3ページ） - MSN産経ニュース
毎年、国などへの報告書類の提出が義務づけられているにもかかわらず、提出しない宗教法人が増加している。多くが休眠法人とみられるが、実態調査や整理・統合は進んでいない。税制面で優遇される宗教法人が脱税の隠れみのとして悪用される例も後を絶たず、売買を仲介するブローカーも暗躍。国税当局も監視を強めている。代表権購入で「寄付」 「建物なし、信者なし」「譲渡価格は応相談」…。 インターネットのサイトでは多くの宗教法人が「売り」に出されている。 あるブローカーによると、代表権のみの売買は最低で数百万円。宗教法人の設立は審査が厳しいため「作るより買う方が手っ取り早い」と考える人が多いという。販売先のその後の利用方法は「知ったこっちゃない」と気色ばんだ。別の業者関係者は「売買が法に抵触する可能性があることは知っているが、企業からの需要は多い。こちらもいくばくかの仲介料はもらっている」などと話した。 そんな「
相次ぐ値上げ､食品メーカーの勝算
食品メーカーが相次いで値上げを発表している。 急激な円安の進行により、穀物など原料の多くを輸入に頼る国内の食品メーカーは、大幅な原材料コスト増に見舞われた。昨年の穀物価格高騰などの要因も重なり、油脂メーカーは昨年度に続き、4月に再値上げを行った。油脂の調達価格が4割上昇したため、キユーピーや味の素はマヨネーズ類を値上げする。このほかでも小麦価格上昇を受け、山崎製パンも7月に値上げに踏み切る。 「為替が1ドル＝80円の時点でも厳しかったが、100円を超え、自助努力では吸収できないと判断した」と、あるメーカー幹部は話す。 かつて2007～08年にも、世界的な穀物高を背景に食品メーカーが相次いで値上げを表明した。当時はリーマンショック後のデフレ下であり、値下げ圧力が強く、価格転嫁は困難を極めた。 だが、今回は当時と様相を異にする。4月に値上げを発表した日清オイリオグループは「4月以降、家庭用油脂
安倍政権「暴走しすぎ」 野田前首相が批判 - MSN産経ニュース
民主党の野田佳彦前首相は２日、千葉市で講演し、政権運営を箱根駅伝に例え「私が走ったのは５区で、険しい山上りだった」とする一方、「安倍晋三首相は６区で下り坂。走りやすそうに見えるが難しい。スピードを出し過ぎたら転んで膝を痛める」と述べた。 また、「私の時、日米関係は非常に前向きでうまくいっていた」と強調。「安倍氏は『民主党外交の敗北』というが、冗談ではない。彼らに反省してほしい」とした。
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ネット人類未来 第5部 もう一つの経済 仮想通貨に自由を求め （中） - 日本経済新聞