GWが明けて、たまった仕事に埋没しそうなわたしです。 ブログを書いて、しばし気分転換。 さて、前回の続きです。 北野異人館街をめざして、三宮駅前からフラワーロードを通って、北野坂へ。 会社の同期けいちゃんとのふたり歩き。おしゃべりしながらだと、坂道もへっちゃらです。 今回の神戸旅、ザックリとしたプランニングでして、「神戸公式観光サイト」に大変お世話になりました。 www.feel-kobe.jp 「観光サイト」をチェックしていると、、、 わたし 「あっ！この辺り、安藤忠雄さんの建築がいっぱいあるんやって！」 けいちゃん 「アンドウ タダオ？」 わたし 「エッ、知らんの？ われら大阪が誇る、めっちゃ有名な建築家で、表参道ヒルズとかも手がけてるし。プロボクサーから転身して、いちから独学で建築を勉強しはって、しまいには東大生相手に建築を教えてはるんやから。バイタリティの塊みたいな人やで！」 けい

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ツイッターで男子高校生らを募って「乱交パーティー」をさせたとして、神奈川県警は９日、会社員（３０）＝千葉県船橋市＝を児童福祉法違反（淫行させる行為）の疑いで逮捕し、発表した。「私には身に覚えがないことだ」と容疑を否認しているという。 県警少年捜査課によると、会社員は２０１６年８月１３日に自宅で、当時高校１年だった３年の男子生徒（１７）を、当時高校３年だった大学２年の男子学生（２０）ら男性４人と引き合わせ、みだらな行為をさせた疑いがある。会社員は行為を撮影するのが目的だったといい、撮影のみを担当していたという。 会社員はツイッターに「男の中高生の乱パやるよ」と書き込み、参加者を募集。参加者には事前に学生証などの画像を送らせ、年齢を確認していた。金銭のやりとりはなかったという。 県警は昨年９月、参加者の男（２２）を別の児童買春・児童ポルノ禁止法違反（児童買春）の疑いで逮捕。押収したスマートフォ

男の子だったら（大きなお友達も）みんな大好き「スーパー戦隊」！　『ゴレンジャー』とか『サンバルカン』とかのシリーズね。 赤や青やピンク……、色んなレンジャーがいますが、シリーズによって使われている色が微妙に違ったりするんですよね。 よく使われている色、レアな色、女性メンバーはこの色が多い……とかあるんでしょうか？　ということで、戦隊で使われている色を数えてみました。 1975年群馬生まれ。ライター＆イラストレーター。 犯罪者からアイドルちゃんまで興味の幅は広範囲。仕事のジャンルも幅が広過ぎて、他人に何の仕事をしている人なのか説明するのが非常に苦痛です。変なスポット、変なおっちゃんなど、どーしてこんなことに……というようなものに関する記事をよく書きます。（動画インタビュー） 前の記事：「氷上のチェス」カーリングもやっぱり運動神経＆体力が必要だった ＞ 個人サイト Web人生 その他、色の数え

はじめに一億円の純資産を手に入れるまでにやってきたことについてここに記す。 私は四〇代半ばの男である。借金は無い。純資産一億円を手に入れた。ここに至るまでの道のりについて書き記しておきたい。 何が有効で何が有効でなかったか。うまくいったことは何だったのか、うまくいかなかった事は何だったのか。それらについて出来る限りここで、若い人たちに伝えられることを書き遺しておきたい。 お金を欲した理由について何のためにお金が欲しかったのか。私はただ自由が欲しかった。就職して思ったのは、自由のなさ、束縛の強烈さである。一従業員としてある会社に勤め始めて、馬車馬のように働いた。己の未熟さは確かにあったのだけれどもそれにしても辛かった。会社組織の中でうまく立ちまわっている同僚はいた。自分は要領の良い方ではない。むしろ要領が悪い、ひどい方である。しかしそれは自覚した上でがんばって働いた。しかし、そうしていると体

最近、ニュースなどで「人口減少社会」というキーワードをよく見掛ける。 実際に、日本は8年連続で人口減少が続いている。少子高齢化が叫ばれて久しいが、ここにきて、「少子化＝人口減少」が明らかに目に見える形で表れてきている。 縮小する経済、深刻化する供給過多 今年3月30日、国立社会保障・人口問題研究所が衝撃のデータを発表した。2030年にはすべての都道府県で人口が減少し、2045年までに日本の総人口は1億0642万人になると予想している。 2015年の総人口が1億2709万人だったから、今後30年で2000万人以上減少することになる。とりわけ、ひどい落ち込み方をするのは都市部より地方で3割減が当たり前と見込まれている。 高齢化も確実に進む。65歳以上の人口比率は東京都や神奈川県といった首都圏でさえも、現在の高齢者数に比べて1.3倍に増える。 ちなみに、2045年以降も人口減少は続き、47年後の

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これまでキャリコネニュースでは様々な有名企業で働く人たちの口コミを紹介してきた。今回取り上げるのは小中高の教員たちの口コミだ。 年々、教員に求められる仕事は増え続け、その長時間勤務は社会問題となっている。文部科学省は昨年12月に公表した教員の働き方改革に関する緊急対策に基づき、部活動の指導の担い手を将来的に学校から地域に移行させる検討を進めている。しかし部活動の外部化は教員の負担軽減に繋がる一方、指導者の確保や保護者の負担増加など、課題も多い。 （参照元　キャリコネ「教員」） 平日12時間拘束で土日もない！「指導したい、指導できる部活がないと精神的につらい」 文部科学省「教員勤務実態調査」（2016年実施）によると、小学校教員の33.5％、中学校教員の57.7％が週60時間以上勤務し、過労死ラインである月80時間以上の時間外労働をしていることが明らかになっている。自宅での持ち帰り仕事は含ま

国産初のジェット旅客機、ＭＲＪを開発する三菱航空機が、およそ１０００億円の債務超過に陥っていることがわかりました。親会社の三菱重工業は、事業を継続させるため、今年度中に資本増強を行って債務超過の解消を目指すとしています。 これは、たび重なる計画の遅れで機体の納入が延期され、開発費が膨らんでいることによるもので、三菱重工では事業の継続のため、今年度中に資本増強を行って債務超過を解消することを目指すとしています。今後、資本増強の具体的な方法などについて、三菱商事やトヨタ自動車などほかの株主とも協議を進めるということです。 国産初のジェット旅客機のＭＲＪは、２０２０年の半ばに納入を始める計画ですが、実績のある海外メーカーも新型機の開発を進める中、収益を上げる事業として成り立たせることができるかが課題となっています。 一方、ＭＲＪの開発の遅れの影響などから、三菱重工のグループ全体のことし３月期の決

九電では、昼間低負荷期に太陽光からの出力が伸びる場合の下げ代対策として、2015年から本格的に揚水発電所の昼運転（くみ上げ）を行っている。その回数は、2015年の584回から、2017年には1264回に急増している。今年4月8日には、全台数の揚水を運転しても、さらなる太陽光出力への対応余地は100万kWしかなかったという。 4月8日の需要は約800万kWだった。大型連休中さらに需要が減って700万kW程度に留まったり、大雨で揚水発電のダムが満水となり、くみ上げ運転できない場合など、火力発電の抑制量が限界となり、太陽光への出力抑制が必要になる。 九電による太陽光・風力発電設備に対する出力制御指令は、出力を抑制する日の前日に出される。指令を受けた再エネ事業者は、翌日の午前9時から午後4時までパワーコンディショナー（PCS）を停止し、電力系統への送電を停める必要がある。 公平性の観点から、対象と

時給1,000円は、1ドル80円の時代には12.5ドルだったけれど、1ドル109円の今は、9.2ドル。黄金の国ジパングとは言えなくなっている。賃金を上げていかない限り、外国人労働者も来なくなる。低賃金アディクションからは早く抜け出さないと。

希望の党と民進党が合流して「国民民主党」が発足する裏で「中継ぎ」としてわずか1日だけ存在した政党があった。その名も「国民党」。国民党は希望の党が分裂する形で立ち上がり、同じ日のうちに解散。民進党から名前を変えた国民民主党に合併した。 この超短命政党「国民党」は、国民民主党の略称「国民党」とは別物だ。何とも複雑な話だが、その狙いはどこにあるのか。 解散して「分割」すれば議員数に応じて配分できる 総務省では2018年5月7日から8日にかけて、政党や政治団体の届け出や解散に関する発表が相次いだ。玉木雄一郎衆院議員が代表を務めていた希望の党は、5月7日、同日付で解散を届け出た。その理由は「分割によって解散したため」。旧希望の党は、松沢成文参院議員が代表を務める希望の党と、玉木雄一郎衆院議員が代表の国民党に分割され、それぞれ5月8日、5月7日に発足を届け出た。 民進党は5月7日に国民民主党に名称変更

お使いのInternet Explorerは古いバージョンのため、正しく表示されない可能性があります。最新のバージョンにアップデートするか、別のブラウザーからご利用ください。 Internet Explorerのアップデートについて ＮＨＫは８日、２０１７年度決算（単体、速報値）で、受信料収入が過去最高の６９１４億円だったと発表した。１４４億円の増で、過去最高の更新は４年連続。受信料の支払率も初めて８０％を超えた。契約数は、昨年１２月に受信料の支払いを事実上の義務とする最高裁判決が出た後に急増しており、この影響が大きいとＮＨＫはみている。 一般企業の売上高にあたる事業収入は受信料を含めて７２０４億円となり、２年連続で過去最高を更新。事業収入から事業支出をひいた収支差金は２３０億円となり、当初予算の２倍以上となった。受信料収入の増加に加え、働き方改革で職員の時間外労働が減ったことが要因だとい