短期的な為替レートは、各国の金融政策や政治リスクによって激しく変動する市場の動向や投資家の思惑により、適性レートと実勢レートが大きく乖離した動きを見せることがあります。 こうした短期的な影響に依らず、中長期的な為替レートの変動を予測する上で役立つ指標のひとつとして挙げられるのが『購買力平価』です。 今回は、この購買力平価説の概要、そしてメリットとデメリットの両面を踏まえた活用方法について解説します。 購買力平価説(PPP)とは?購買力平価説(Purchasing Power Parity、略してPPP)とは、「ある時点における同一の商品・サービスは、ひとつの価格になる」という『一物一価の法則』を前提として、自国通貨と他国通貨の購買力の比率から中長期的な為替レートを求める、1921年にスウェーデンの経済学者G・カッセルによって提唱された理論です。 英国の経済専門誌「エコノミスト」が毎年2回発