印刷する メールで送る テキスト HTML 電子書籍 PDF ダウンロード テキスト 電子書籍 PDF クリップした記事をMyページから読むことができます GitHubの最高経営責任者（CEO）は、奴隷制度に関係する用語を不必要に使用するのを避けるために、「マスター」という用語を「メイン」などの中立的な用語に変更する取り組みを進めていることを明らかにした。 既に、GitHub以外にも多くのIT企業やオープンソースプロジェクトが、黒人コミュニティーが不快に感じる可能性がある用語をなくす活動に対して支持を表明している。 これには、「マスター」や「スレーブ」を「メイン、デフォルト、プライマリー」や「セカンダリー」に変更することだけでなく、「ブラックリスト」や「ホワイトリスト」を「拒否リスト」や「許可リスト」に変更することなども含まれる。 ITコミュニティーでは、全米で巻き起こっている「ブラックラ

Apple’s big AI rollout at WWDC will reportedly focus on making Siri suck less

厚生労働省は6月12日、新型コロナウイルス感染症（COVID-19）の拡大を抑えるために開発を進めているスマートフォン向けアプリ「接触確認アプリ」（iOS／Android）の概要とQ＆Aを公開した。 14日以内にCOVID-19陽性者と接触した可能性を通知してくれるアプリ。政府が5月に全国の緊急事態宣言を解除した際に、安倍晋三首相が「クラスター対策の鍵」として多くの人に使ってほしいと呼びかけた。 半径約1m以内に15分以上、2台のスマートフォンがあった場合、“接触”と見なして端末同士がBluetooth通信で情報（符号）を交換。PCR検査で陽性判定を受けた人が、保健所から通知された「処理番号」（診断鍵）を接触確認アプリに入力すると、公衆衛生当局の通知サーバを介して全端末へ配布。各端末が、14日以内の接触情報と照らし合わせて陽性者と接触したかを判断する──という仕組み。 プライバシー保護のた

一般社団法人RTA in Japanを設立したことを報告いたします。 一般社団法人RTA in Japanは非営利性が徹底された法人です。 今後税務署や税理士とも相談してまいりますが、海外のRTAイベントのようにチャリティイベントとして活動していくことを目的とします。 設立に至った背景 設立に至った理由は大きく分けてふたつです。 まず一点目は、個人でイベントを主催していくには金銭面の負担が大きくなりすぎてきたからです。 Webサイト内にも掲載していた通りRTA in Japanは今まで個人主催で行ってきました。配信のための機材の購入、会場費の支払い、その他の諸経費もありますが、それらの支払いはすべて主催ひとりで行ってきました。 RTA in Japanの収益はTwitch以外は存在しないため、イベントを行っていない月は収益があまりありません。 その反面、会場費の支払いや機材の購入はイベント