図録▽生活時間配分の変化（1976年?2001年）
この半世紀近くの間に日本人は睡眠を減らしてまでも何をやりたかったのであろうか。この問に答えるために、社会生活基本調査（総務庁統計局）の生活時間統計における各生活行動時間の変化をグラフにした。結論からいえば、実は、出歩いて自由時間を謳歌したかったのだ。 2020～21年はコロナ禍にあって日本人の生活は大きく変容した。従って2021年の調査結果はこれまでの趨勢とはかなり異なるものとなっている。このことから、これまでの趨勢に反する動きこそがコロナ禍の影響とみなすことが可能である。 以下では、2016年までの長期トレンドについてコメントし、最後に、2011～16年の動きに続いて、コロナ禍の影響があらわれた2016～21年の変化の特徴についてまとめよう。 時系列変化は男女有業者ベースで追っている。学生・無業者を含んだ国民全体ベースで変化を追うと、有業率（労働力率）の変化や年齢構成の変化による生活時間
図録▽高額所得者の所得シェアの長期推移（日米英仏加５カ国比較）
格差社会が大きな論争テーマになる中で、実際に所得格差が広がっているのかについて、これまでもいくつか図録化してきた（テーマ別図録リスト「格差」参照）。ここでは、ジニ係数や上位と下位の所得差といった社会全体の格差状況ではなく、高額所得者がいかに社会の富の大きな割合を占めているかを所得シェアの面から見てみることにする。 欧米でも格差問題が関心を呼び、ピケティなど高額所得者の所得シェアのデータベースを作成する研究者が出てきている。こうしたデータベースはThe World Top Incomes Databaseサイトに集大成されており、ここには主要国の高額所得者（所得上位1％層や10％層など）の所得シェアを戦前から追ったデータが掲載されている。ここでは所得上位1％層について日本、フランス、米国、英国、カナダの推移をグラフにした。 もっと多くのOECD諸国のデータ（ただし2時点比較のみ）は図録465
図録▽もし戦争が起こったら国のために戦うか（世界価値観調査）
世界数十カ国の大学・研究機関の研究グループが参加し、共通の調査票で各国国民の意識を調べ相互に比較する「世界価値観調査」が1981年から、また1990年からは5年ごとの周期で行われている。ただし、最新調査は前回調査から7年経過した2017年からはじまった。各国毎に全国の18歳以上の男女1,000～2,000サンプル程度の回収を基本とした個人単位の意識調査である。 ここでは、「もし戦争が起こったら国のために戦うか」という問に対する各国の回答結果をグラフ表示した。日本語での設問文の全文は「もう二度と戦争はあって欲しくないというのがわれわれすべての願いですが、もし仮にそういう事態になったら、あなたは進んでわが国のために戦いますか」である。各国の調査票も同様である。 「はい」の比率が日本の場合、13.2％と、世界79カ国中、最低である。「いいえ」の比率は48.6％と6位である（「いいえ」の1位はマカ
図録▽自殺許容度の国際比較
世界価値観調査は、世界数十カ国の大学・研究機関の研究グループが参加し、共通の調査票で各国国民の意識を調べ相互に比較している国際調査であり、1981年から、また1990年からは５年ごとの周回で行われている。各国毎に全国の18歳以上の男女1,000～2,000サンプル程度の回収を基本とした個人単位の意識調査である。なお、ここで取り上げている2010年期は2010～2014年の調査であるが、英国、フランスなどこれまでの常連国が含まれていない。これは、世界価値観調査と同じ調査票で実施されている欧州価値観調査が直近の2008～09年に実施済だからと考えられる。そこで、今回は、欧州価値観調査2008～09年の結果から6カ国を繰り入れてデータを掲げることとした（。 ここでは、この調査の結果から、世界58カ国の自殺の許容度についてのグラフを作成した。ここで許容度は、「間違っている（認めない）」から「正しい
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