携帯電話事業者にとって2010年から向こう数年は、LTEなど「次世代システム」への移行期にあたる。だが、各キャリアの次世代インフラ計画を見通すのは実は簡単ではない。それは、700/900MHz帯の割当など、多くの不確定要素があるからだ。 NTTドコモ、KDDI(および沖縄セルラー)、ソフトバンクモバイル、イー・モバイルの携帯電話4社の次世代インフラ戦略を推し量る有力な材料に、総務省が2009年6月の1.5GHz帯/1.7GHz帯の新周波数帯の割り当てにあわせて公表した各社の「基地局整備計画の概要」がある(図表1-1)。 A4版1ページの簡潔なものだが、次世代システム(資料では「3.9Gシステム等」と表記)の基地局展開計画や投資額など、それまで明らかになっていなかった情報が載っており、この内容を分析することで各社の次世代インフラ戦略をある程度明確化することができる。 とはいえ、ここに記された