コミュニケーションが生まれるツイートまとめツール
芸能ネタです。私はネタの中身に興味はありませんが、当事者には「たまったもんじゃ」ありません。ホテル内にあるレストランを利用しただけですが、宿泊もあったようで・・・こうなってしまったようです。情報セキュリティの最も弱いところは、現場なのです。 稲本潤一と田中美保のお泊りを暴露した女子大生 / 日銀総裁の密会情報など次々に漏らす!? この女子大生は高級ホテルの鉄板焼きレストランにアルバイトとして勤務。客として訪れた稲本潤一さんと田中美保さんの情報をTwitterに掲載し、インターネット上で彼女のモラルが問われ、炎上状態となっていた。 この女子大生はTwitter IDを削除したものの、過去にもホテルに訪れた客のプライベート情報を暴露していたことが判明し、インターネット上でさらに炎上する状態となっている。 ・女子大生が漏らしたと思われるプライベート情報 「久々にバイト先で芸能人見たー 大沢たかお
米国ワイアード編集長のクリス・アンダーセンの書いたFREEは日本でも昨年出版されベストセラーになった。まあ、正直言ってバイブル的にありがたがっている読者が大多数であると思うが、僕はこの本をまったく評価していない。別になにも画期的なことをいっているわけではない内容の薄い本だ。ベストセラーになったぶん、世の中的には害毒のみを撒き散らした有害図書だと思っている。ただ、この本をみると、いま、どういうロジックでもって、ネット時代にコンテンツビジネスが搾取されようとしているかが明快になるので、概要を紹介したい。 クリス氏はこの本で一番長くページを割いて一生懸命に説明しているのは、昔から無料でおまけをあげて商品を宣伝して結果的に儲けるというマーケティング手法はたくさんあったという事例だ。つまり昔からある”古い”FREEについての説明である。それから彼はそういった古いFREEとは違う、21世紀型の”新しい
尖閣諸島沖での巡視船と中国漁船の衝突ビデオが youtube に投稿され大騒ぎになっています。 これに関してちきりんが「これは大きな意味があるよね」と思ったのは、下記の話。 まずは 11月 5日の朝日新聞夕刊社会面( 12面)に載った記事の抜粋をご覧ください。 「ユーチューブ」には、無料の会員登録をすれば、誰でも簡単に動画を投稿できる。 会員登録するには、(1) Eメールアドレス (2) 住んでいる国や地域名 (3) 生年月日 (4) 性別-の4項目を入力する必要があるが、免許書やクレジットカードを使った本人確認の手続きはなく、申告した生年月日や性別が本当かどうかも確認されない。 Eメールアドレスも、いまではインターネット上で個人情報なしで簡単に取得できる。 まるで「 youtube の使い方の説明書」みたいな記事でしょ。この文章の後にも、利用規約の内容やサーバーがアメリカにあること、警察
愛知県岡崎市立図書館にサイバー攻撃をしかけたとして図書館が被害届を出し、男性(39)が逮捕され、不起訴になった問題で、大羽良・同館長は21日、同市役所で報道陣に対し、「(男性の自作プログラムに)違法性がないことは知っていたが、図書館に了解を求めることなく、繰り返しアクセスしたことが問題だ」と説明した。 男性は自作プログラムで図書館のホームページから蔵書の新着情報を収集。朝日新聞の取材で、図書館のソフトは蔵書データを呼び出す電算処理を継続したままにする仕組みで、アクセスの集中でホームページが閲覧できなくなり、サイバー攻撃を受けたように見える不具合があったことがわかった。 ホームページが閲覧できなくなったことについて、大羽館長は「図書館側のソフトに不具合はなく、図書館側に責任はない」との認識を示した。
ニコニコPodder iPhone/iPod/iPad対応ニコニコ動画簡単インポートツール aggregateGithubCommits GitHubレポジトリでのコミット数をAuthor/期間別に集計します probeCOCOATek 新型コロナ接触確認アプリCOCOAが配布するTEKを表示・集計 最初に再度強調しておきますが、これは「とある件 #librahack」に関連しつつも、とある関係先に再度「個人的に」「一般論」として考え方を確認してみた話です。 あくまで、 最近起きた具体的な事案についての具体的な話ではありません。 再度電話して確認したところ「あの書き方では県警が特定の事件について語ったと読まれてしまう」「あの事件について具体的に話を聞いたとの公表の仕方であれば一切お話しできない」「具体的事案についてであれば取材なので私の立場ではお話しできない。別途書面で質問を」と言われ、僕
出来事の詳細 3/13 新着図書データベースを作るためクローリング&スクレイピングプログラムを作成した ちょうどその頃、市場調査を行うためにECサイトのスクレイピングプログラムを作っていた。そのついでに、前々から構想していたLibra新着図書Webサービスを作ろうと思った。市場調査プログラムの一部をカスタマイズして、新着図書データベース作成プログラムを作った。この時、市場調査プログラムと新着図書データベース作成プログラムは同じプログラム内にあり、パラメータでアクションを指定して振り分けていた。 Webサービスを作ろうと思った動機は「なぜプログラムを作ったか」の通り。 Webサービスの概要は「どんなプログラムを作ろうとしていたか」の通り。 普段読む本を入手する流れ:1. Amazonの各カテゴリの売れ筋をチェックしてレビューを確認し読むかどうか決める(または、書評ブログや新聞などのメディアで
インターネットでどんなサイトを閲覧したかがすべて記録される。初めて訪れたサイトなのに「あなたにはこんな商品がおすすめ」と宣伝される――。そんなことを可能にする技術の利用に、総務省がゴーサインを出した。ネット接続業者(プロバイダー)側で、情報を丸ごと読み取る技術を広告に使う手法だ。だが、個人の行動記録が丸裸にされて本人の思わぬ形で流出してしまう危険もある。業者は今後、流出を防ぐ指針作りに入る。 この技術は「ディープ・パケット・インスペクション(DPI)」。プロバイダーのコンピューター(サーバー)に専用の機械を接続し、利用者がサーバーとの間でやりとりする情報を読み取る。どんなサイトを閲覧し、何を買ったか、どんな言葉で検索をかけたかといった情報を分析し、利用者の趣味や志向に応じた広告を配信する。 DPIは従来技術に比べてより多くのデータを集められるため、こうした「行動ターゲティング広告」に利
報道はされてないですが、先日一番最初に口蹄疫が発生した農家の方が自殺されました。周りからの圧力に負けたそうです。しかしその方には何の責任もないのです。全てその農家に韓国の方々が来たのが全てのはじまりでした。 デマではありません。御葬式も実際に行われました。
私が考える、ネット上での匿名、実名を情報を発信する側、閲覧する側双方の立場で考えたメリット、デメリット。 ■情報を発信する側のメリット 匿名の場合 - 個人の社会的権威を取り除く事が出来るので、無名の一般人が、あるコンテンツを創出する事で成功するチャンスが平等に与えられる。 - 特定の組織や、シガラミにとらわれる事なく、自分の意見を発信出来る - 個人が特定されないので、あまり深く考えずに、思ったまま発信出来る - 機密情報等を発信しても、特定される可能性が低い - 実生活と切り離して、別の自分を演じる事が出来る - 会社に隠れて副収入を得る事も可能 実名の場合 - 自分という存在を世間に対して知って貰える。 - 匿名で発信する内容に比べて信憑性を持って閲覧して貰える。 - 現実社会で培った、実積がネットでも活かせる。 - メディアとして本人が特定分野に影響力を持つようになれば、ビジネスに
(上)から続く。 国民生活に直結したサービスの不在が普及を妨げている いずれにせよブロードバンドの「普及」が進まなければ、いくら「基盤」をつくっても意味はない。ではなぜ普及が進まないのか。 「価格が高いから」という理由もあるかもしれない。それがすべてならソフトバンクのいう「価格をメタルと同じ1400円にまで下げれば普及する」というシナリオは成り立つだろう。しかし理由はそれだけではない。情報通信白書は今年度版の編集が進んでいるが、その中でインターネット未利用者に「なぜ(固定回線の)インターネットを使わないのか」というアンケート結果が出ている。「通信料金が高い」と答えた人は38%いたが2位にとどまっており、1位は「パソコンを所有していない、パソコンの価格が高い」の55%だった。続いて「自宅外や携帯電話の利用で十分」33%、「きっと使いこなせない」30%、「個人情報の流出や不正利用などが不安」2
ここから***** 追記 (本記事投稿より30時間後)****** この記事は、「インターネット選挙運動解禁法案」についてです。 「その法案は言論統制言論統制ではないか」 「政党への誹謗中傷に罰則とは表現の自由を奪うものではないか」 と断定するような表現がありますが、 そういうことはではありません。ご安心ください。 そういった判断は誤り・間違いであると、この記事の文末及び次の記事でも記載させていただきました。 「削除されたし」というご意見もたまわりましたが、冒頭、文末、次の記事で「間違いでした」と述べることで説明責任を果たしたいと思い、なにが間違いであったかもわかるように、表現方法も変えずに残すことに致します。 また前日までせいぜい一日に2,3百のアクセスぐらいしかなかった弊ブログに、ものすごいアクセスがありました。 以上のことから「間違ったことを書くと大変よろしくない」等その他、他の方の
ツイッター上のつぶやきでは圧倒的に現政権を応援する声が多い。マスコミの流す世論調査との乖離が大きいのは、ツイッターやネット利用者が冷静に事実を判断できるメディアリテラシーが高いという事を表しているのだろうか。 約2時間前 webから
@showark たった400人にしかフォローされてない便所虫のお前と、1万6000人にフォローされてるあたしとじゃ、RTの意味が天と地なんだよ!少しはテメエの無能さを思い知れ!このクソ田舎もんが! 約3時間前 webから showark宛
「日本経済新聞 電子版」のリンクポリシーで「リンクをお断りする」場合が列挙され、その中に「個別記事へのリンク」があり、「以上の項目に違反した場合は、損害賠償を請求することがあります」と記載されていることが話題になっている。日本経済新聞社に限らず、他のマスコミ、企業一般の中にも、無断リンクを禁止する旨の「リンクポリシー」があり、20世紀の頃から、Webや技術に詳しいユーザーにとっては格好の話題だ。 アスキー・メディアワークスのリンクポリシーには、「本サイトのトップページ、ならびに本サイト内の各コンテンツへのリンクは、ご自由にご利用ください。弊社の許諾等は必要ありません。」とあり、「あえてはっきり言いたい。馬鹿じゃないの?」とか「完全に時代遅れ」と言われる心配はなさそうだ。とはいえ、「すべての新聞社はリンク自由のリンクポリシーを策定すべし」とも思わない。 今回のコラムはその理由を書こう。日経新
確かに、「中国ってこわい」だけで片付けてはいけない気がしてきました。 こちらは、米Gizmodoのブライアン・ラム編集長による、グーグルの中国市場撤退をめぐる動きについての考えさせられる手記です。 続き以下、ラム編集長よりです。 グーグルが中国からの撤退を表明し、セルゲイ・ブリンは検閲に対抗するようアメリカ政府に働きかけています。アメリカにはこれまでも、外国に対し、倫理的・経済的な基準を押しつけてきた過去があります。こうした発想はよろしくないんです。戦争とは、このように始まるものだから、です。 検閲なんて、確かに自由な世界のネティズンにとっては、いまわしい言葉です。でも僕たちだって、企業利益を保護するための検閲や、宣伝をしています。なので、グーグルの姿勢を支持すべきなのかどうか、僕にはよくわかりません。 僕は、他のアメリカ人とは少し異なる視点から話をしています。僕はこの国で生まれましたが、
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