マストドンがクリエイター向け機能を強化した理由
マストドンの最新バージョンである2.3。2.3.0がでた直後にバグフィックス版の2.3.1がリリースされ、3月15日現在の最新ばんは2.3.1だ。これらのリリースについて、マストドン作者であるオイゲン・ロチコさんによる解説記事がMediumのマストドン公式ブログで公開された。題して「マストドン、春のクリエイター向けリリース」。なぜクリエイター向けを強調するのか。 The Mastodon Spring Creator’s Release そのきっかけとなったのは、VeroというSNSが注目を浴びたことだ。VeroはInstagramに対抗するSNSとして2015年に誕生したSNS。「真実」という意味を持つVeroは米国のApp Storeチャートで1位になるなど人気を集めているのだが、他の商用SNSと違い、「広告なし」の「サブスクリプションモデル」をうたっている。最初の100万人は年間サブ
キタシロサイ、最後の雄死ぬ＝乱獲の末、事実上の絶滅－ケニア：時事ドットコム
キタシロサイ、最後の雄死ぬ＝乱獲の末、事実上の絶滅－ケニア ケニアで生息していた地球上最後の雄のキタシロサイ「スーダン」＝２０１６年１２月、中部オルペジェタ自然保護区（ＡＦＰ＝時事） 【ナイロビＡＦＰ＝時事】世界に１頭しか残っていなかった雄のキタシロサイがケニア中部オルペジェタ自然保護区で死んだ。保護区が２０日、発表した。地球上でキタシロサイは同じ保護区に雌２頭が残るのみとなり、事実上の絶滅が確定した。研究者らは、保存された遺伝子を利用した体外受精に最後の望みをつないでいる。 キタシロサイ、絶滅回避に望み＝近縁種との受精卵作製－国際チーム 保護区によると、死んだキタシロサイ「スーダン」は４５歳だった。「加齢に伴いあちこち衰えていた。最後は立てなくなり、安楽死しか選択肢は残っていなかった」という。 キタシロサイはかつて、ウガンダや中央アフリカ、スーダン、チャドなどアフリカ大陸中部に広く生息し
Google、1年間で悪質な広告32億本を削除 2016年から倍増
マルウェア感染サイトに誘導する広告や、ユーザーをだましてクリックを誘う広告などが、毎秒100本以上のペースで削除されている。 米Googleは3月14日、同社の規定違反を理由に削除した悪質な広告が、2017年の1年間で32億を超えたと発表した。2016年の17億に比べると、本数はほぼ倍増。毎秒100本以上の広告を削除している計算になる。 Googleによると、2017年はマルウェア感染サイトに誘導しようとする広告7900万本を阻止。ユーザーをだましてクリックを誘う広告は6600万本、迷惑ソフトをインストールするよう仕向ける広告は4800万本を削除した。 広告主を守るための措置としては、規定違反を理由に32万のパブリッシャーをGoogleの広告ネットワークから除名したほか、約9万のWebサイトと70万のモバイルアプリをブラックリストに登録した。また、規定に違反したWebサイト上の各ページから
欧州スタートアップが日本市場に熱視線 その理由は？
世界で注目を集める欧州のスタートアップが、新たな市場として日本に熱い視線を送っている。AIや仮想通貨といったDeep Techへ前向きに取り組む日本は、欧州スタートアップにとって「自分たちのビジネスが飛躍できる場所」と捉えられているからだ。 本連載の第1回では、日本企業が欧州スタートアップと相性がいい理由を探り、前回の記事では、欧州のスタートアップ隆盛の背景を説明した。今回は、欧州スタートアップがいかにして日本市場を注目するようになったかに迫っていく。 会社のさらなる成長を求めて国外へ目を向けた欧州のスタートアップは、近隣諸国、米国への参入を経て、日本という金脈を見つけることになる。 グローバル志向が芽生えて近隣諸国、そして米国へ 初期のベンチャー投資でお金を集めた、野心的なとある欧州のファンドマネジャーは気付き始めていた。本来、私たちは投資家から預かったお金を運用する立場。これまでの節税
那須雪崩 処分の３人「申し訳ない」 県教育長は給与一部返納
那須町で昨年３月、県立大田原高校山岳部の生徒と教諭の計８人が登山講習中に雪崩に巻き込まれて死亡した事故をめぐり、県教育委員会は１９日、県庁で記者会見を開き、現場で引率した教員らの懲戒処分について説明した。同日、処分を言い渡された３人は「厳粛に受け止めたい」と涙を流して聞いたという。２７日で発生から１年となるが、事故の爪痕は深く残ったままだ。 （楠城泰介） ◇ 会見で宇田貞夫教育長は「安全であるはずの教育活動で起きた事故で、責任を重く感じている」と謝罪した。宇田教育長は特別職で、懲戒処分の対象ではないが、「８人の生徒、教員が亡くなったことと地域社会に与えた影響に多大なものがある」として、給与月額１０分の１を６カ月、自主返納する。 県教委によると、懲戒処分を受けたのは、現場で同校生徒を引率した菅又久雄教諭（４９）＝停職５カ月▽講習会責任者で、本部で待機していた県高等学校体育連盟登山専門部の猪瀬
森友文書改ざん：首相、答弁四苦八苦 参院予算委集中審議 | 毎日新聞
参院予算委員会で「誰の指示で行われたか？」と書かれた質問資料を見る安倍晋三首相＝国会内で２０１８年３月１９日、川田雅浩撮影 野党「そんたく」猛攻 学校法人「森友学園」への国有地売却に関する決裁文書改ざん問題で、安倍晋三首相は１９日の参院予算委員会集中審議で自らの関与を改めて否定した。だが改ざんが誰の指示で、なぜ行われたかはこの日も解明されなかった。野党は改ざん当時の財務省理財局長だった佐川宣寿前国税庁長官のほか、首相の妻昭恵氏らの証人喚問が必要だとさらに攻勢を強めている。 野党が国会審議に復帰した後、初めて首相と本格質疑を行った集中審議。野党側は、（１）文書改ざんが行われた理由（２）国有地が大幅値引きされた理由－－に、それぞれ「そんたく」があったのではないかと疑って追及した。
李明博元大統領の逮捕状請求 収賄・職権乱用などの容疑：朝日新聞デジタル
韓国検察は１９日、収賄や横領、職権乱用などの容疑で、李明博（イミョンバク）元大統領（７６）の逮捕状を裁判所に請求した。裁判所は近く本人に対する審問を経て逮捕状を出すかどうか決める。審問は２１日にも行われるとの見方が出ている。 検察は李氏が大統領在任中、情報機関・国家情報院に「特別活動費」を上納させたり、自身が実質所有者と疑われる自動車部品会社を通じて秘密資金をつくったりしたとみて、１４日に李氏を事情聴取した。李氏は容疑を否認していた。 検察関係者によると、容疑の重大性に加え、李氏が口裏合わせなどで証拠を隠滅するおそれが高いと判断し、逮捕状請求に踏み切ったとしている。検察関係者は、李氏らが捜査を「政治的報復」と批判していたことを念頭に「本質的には通常の刑事事件であり、通常の司法手続きで処理されるべきだ」と説明している。 検察は、李氏が秘密資金作りに利用したと疑われる自動車部品会社の投資資金を
リリース、障害情報などのサービスのお知らせ
最新の人気エントリーの配信
j次のブックマーク
k前のブックマーク
lあとで読む
eコメント一覧を開く
oページを開く
http://twitter.com/i/web/status/976042940198830080
http://twitter.com/i/web/status/975883385074679808
http://twitter.com/i/web/status/975837702133133312
Paper.li
Xi congratulates Putin on election as Russian president - Xinhua | English.news.cn