飯沼　宗和（生薬学研究室　教授）、大山　雅義（生薬学研究室　講師）、 伊藤　哲朗（生薬学研究室　助教）、田中　稔幸（薬用資源学　教授）、 酒井　英二（薬草園　准教授）、出口　一樹（非常勤講師）

琉大助産科目に「ホメオパシー」　医学部　来年度から削除 社会 2010年9月18日 09時37分(3時間10分前に更新) 琉球大学医学部は、助産師を希望する学生の必修科目「助産診断・技術学Ⅱ」の授業に取り入れていた民間療法「ホメオパシー」を、来年度から削除すると決めた。同部は「講義の一部だった。報道などで知る限り、学問ではない印象を受けるので中止・見直しを行う」としている。 同科目は全１５コマあり、教授や准教授ら５人が教壇に立った。「ホメオパシー」を担当したのは、その中の非常勤講師で、２００４年から講義にかかわるようになった。講師は栄養学を基本に、ホメオパシーのほか操体法やピラティスなどを指導。３４人が受講。同学部は「授業で使用していたテキストの一部にホメオパシーの項目があり、講義も１０分程度だったと聞いている。ホメオパシーに特化した授業ではなかったが、直ちに中止する」と回答した。

琉球大学医学部が６年前から、助産師の卵たちに民間療法「ホメオパシー」を必修授業の中で教えていた。日本ホメオパシー医学協会認定の療法家（４９）が講師だった。ホメオパシーに傾倒する助産師が通常医療を拒否するトラブルも起きており、同大は来年度から取りやめることを決めた。今後は学生に「リスクがある」と伝えていくという。 　大学や担当した講師によると、ホメオパシーの授業は、代替療法の一つとして、保健学科の「助産診断・技術学」の中で年１回、３年生を対象に行われた。今年度も８月１０〜１１日、学生１０人を対象に、ホメオパシーの歴史やレメディーと呼ばれる砂糖玉が体に作用する仕組み、症状が緩和できる病気について、教えたという。講師が学生から「どうしたら（ホメオパシー療法家の）資格が取れるか」と聞かれたこともあるという。 　講師の療法家は助産師で、沖縄県内に日本ホメオパシー医学協会と提携する助産院を開設。２００

「マイナスイオン」という言葉を聞いたことのある人は多いと思います。 でもそれが，実際のところどういったものなのか，きちんと説明できる人は，そう多くないのではないでしょうか。ところが困ったことに，「身体にいいもの」という曖昧なイメージだけが刷り込まれてしまっている人は多く，数年前まで，「(この商品は)マイナスイオンを発生させる」の謳い文句が高い訴求力をもってしまっていました。 一方で，化学を学ぶ高校生への影響も懸念されました。「陰イオン」のことと勘違いした編集部員もいたのです，そう思い込んでしまう高校生がいたであろうことは，想像に難くありませんでした。 そこで，新刊の『スクエア最新図説化学』には，「マイナスイオン」を説明したコラムを設けることにしました。もう5年前のことになります。曰く，「化学的に十分な解明には至っていない」，「生体への影響についても，十分な検証がなされているとは言いがたい」

日本の公的教育支出が国内総生産（ＧＤＰ）に占める割合は、先進工業国でつくる経済協力開発機構（ＯＥＣＤ）加盟国の中で最下位になることが７日、同機構が発表した教育施策にかんする国際調査「図表でみる教育２０１０」で分かりました。 調査によると２００７年の日本の教育への公的支出（奨学金を含む）はＧＤＰ比３・４％で、００年の３・６％から減少。加盟国平均の５・２％を大きく下回り、データの存在する加盟国では最も低くなりました。大学など高等教育への公的支出のＧＤＰ比は０・６％でした。 公的支出を除く教育への私費負担の割合は３３・３％で、ＯＥＣＤ平均の１７・４％を大きく上回り、韓国・チリ・アメリカに次ぎ４位でした。 一方、日本の公立学校の１学級に在学する児童・生徒の平均人数（２００８年）は小学校が２８・０人で加盟では韓国・チリに次ぎ３番目に多く、中学校は３３・０人で韓国に次いで２番目に多くなりました。ＯＥＣ

経済協力開発機構（ＯＥＣＤ）は７日、日本や欧米など３２カ国の教育状況をデータで紹介する「図表でみる教育２０１０」を発表した。２００７年現在の統計で、教育機関に支出される日本の公的支出の割合は、国内総生産（ＧＤＰ）比で３．４％と、データのある加盟２８カ国の中で最下位になった。 　統計は、小中学校や高校、大学など全教育機関に対する国や自治体などからの公的な支出の額（奨学金を含む）を国際比較した。 　ＧＤＰ比の公的支出は加盟国平均で５．２％で、最も高かったのはデンマークの７．８％。次いでアイスランドが７．４％、スウェーデンとノルウェーが６．７％だった。ただ、日本では今年度からすべて国費で高校の授業料無償化を始めているが、その予算はまだ調査に反映されていない。 　日本では子ども１人あたりの教育支出はＯＥＣＤ平均を上回っているが、家計などの私費負担の割合が高い。日本は教育支出のうち私費負担が３３．３

■第２回ホメオパシー医学国際シンポジウム in Kyoto「なぜ、こんなにも自閉、多動、てんかんなどが増えたのか」2008年3月20日（祝）開催予定！今回「発達障害に対する提言」というテーマでパネルディスカッションも予定しております。パネラーのひとりである宮城様より今回のシンポジウムに寄せてコメントをいただきました。沖縄養護教諭研究会　宮城勝子(JPHMA認定ホメオパスNo.288) 私は、沖縄で子供たちの健康管理と健康教育を担って３０年以上勤務している一養護教諭です。教育現場において、特に今、問題だと感じているのは、不登校、学習障害、多動の子供たちが増えている現状です。このような発達障害の子供たちの指導に現場では、思い悩みながら行っている状況です。私は、このような子供たちに対するアプローチの一方法として、代替医療のホメオパシー療法を利用しています(略)http://www.jphma.o

沖縄県名護市の公立中学校の養護教諭が５年以上前から、保護者や校長、校医の了解を得ずに、民間療法「ホメオパシー」で使う「レメディー」という砂糖玉を、保健室で生徒に日常的に渡していたことがわかった。複数の生徒や卒業生によると、教諭は「普通の薬はいけない」と話していたという。保健室に特別の装置を持ち込み、砂糖玉を加工していたという。校長や同市教育委員会は本人から事情を聴き、中止するよう指導した。 　この養護教諭は、普及団体「日本ホメオパシー医学協会」が認定する療法家。卒業生によると、この中学校に赴任した２００６年度当時から、体調不良を訴える生徒にホメオパシー療法で使うレメディーという砂糖玉を渡していたという。レメディーは、植物や昆虫の成分など「症状を起こす物質」を水に薄めて、しみこませた砂糖玉。 　日本学術会議は先月下旬、ホメオパシーについて「科学的根拠がなく荒唐無稽（こうとうむけい）」とする会

平成２２年７月１６日 東京都千代田区四番町５番地３ 科学技術振興機構（ＪＳＴ） Tel：03-5214-8404（広報ポータル部） URL https://www.jst.go.jp ＪＳＴ（理事長　北澤 宏一）は、小学校教員の養成段階で、理科を教えるために必要な知識・能力が、どのような環境でどの程度教育されているかについて実態を明らかにし、適切な支援策の検討に生かすことを目的としてアンケート調査を実施しました。 調査は平成２２年１月から３月にかけて行い、小学校教員を養成する大学および短期大学の理科に関するカリキュラムを担当する教員を代表する立場の教員（７７名）と、平成２２年４月から小学校での教職を希望する学生（７３２名）から回答を得ました。具体的な調査内容は、理科に関する履修科目・教育内容・設備・入学試験科目、学生の理科に対する意識、理科的な活動経験、教材の使用や指導技能に関する自信度な