関東近県に70店舗以上を展開する喫茶店「ルノアール」。中でも新宿歌舞伎町店には、普段なら出会えないような人種が集まっている。 いかにもカタギではなさそうな人、いかがわしい商売をしてそうな者、何かよくわからん面接など、毎日様々な群像劇が繰り広げられているのだ。 彼らはいったいどんな話を交わしているのか。数日間店に入り浸り、耳をすましてみた。 ※本記事は、月刊誌『裏モノJAPAN』で掲載された「ごく普通の人々の暮らしや悩み、気になる行動を取材したルポルタージュ」をまとめた新刊書籍『調査ルポ この日本の片隅で』より抜粋したものです。 2024年2月某日午後早く、店に入って辺りを見回す。ユニクロで揃えたかのような、シンプルでこざっぱりとした私服の30代くらいの男が、まだ大学生気分が抜けてなさそうな20代のような若者に語りかけている。 会話が盛り上がってるようなので近くの席に座ってみた。 ●(ユニク
東京駅から東海道新幹線に乗り西へ向かうとき、ごく稀に、不思議な光景を目にすることがある。東京駅の次、品川駅で下車する客がいるのだ。 首都圏以外にお住まいの方に念のため説明しておくと、東京駅から品川駅までは在来線でもほんの11分。新幹線を使えば7分しかかからない。運賃は前者が180円、後者が自由席で1,080円だ。 なぜ、6倍もの金を出して彼らは新幹線に乗り、すぐ隣の品川で降りるのか。わからない。何か特別の事情があるのだろうか。2017年6月、品川駅で4日間、張り込み調査を行った。 ※本記事は、月刊誌『裏モノJAPAN』で掲載された「ごく普通の人々の暮らしや悩み、気になる行動を取材したルポルタージュ」をまとめた新刊書籍『調査ルポ この日本の片隅で』より抜粋したものです。 品川駅、東海道新幹線下りホームで待っていたところ、上品な身なりをした70代の女性が降りてきた。辺りをキョロキョロと見回して
ベルギーは2003年に原子力発電を段階的に廃止する方針を定めていましたが、エネルギー供給への不安などからその方針を転換しています。ベルギー政府は2026年4月30日、フランスのエネルギー大手であるENGIEが保有・運営する国内7基の原子炉を取得する条件を詰めるため、ENGIEと優先的に交渉する意向表明書に署名しました。 The Belgian State and ENGIE Group enter into exclusive negotiations for the acquisition by Belgium of ENGIE's nuclear activities - Newsroom Engie https://en.newsroom.engie.com/news/the-belgian-state-and-engie-group-enter-into-exclusive-neg
ウクライナ軍兵士の陣地を視察するゼレンスキー大統領。ドネツク州で3月撮影の提供写真。Ukrainian Presidential Press Service/Handout via REUTERS [キーウ 1日 ロイター] - ウクライナは1日、兵士の待遇改善を柱とする軍改革計画を公表した。ゼレンスキー大統領はテレグラムで「5月中に重要な内容の詳細を全て決定する。6月には改革を始め、最初の成果を出す必要がある」と投稿し、最前線で絶え間ないドローン攻撃にさらされている歩兵隊員の給与引き上げを明言した。 ロシアは2022年にウクライナに対する全面侵攻を開始。当初は志願兵が殺到したものの、ウクライナ軍は兵力面で劣勢に立たされてきた。訓練や支援体制の不備が報じられ、人員不足が深刻化しつつある。米国が仲介する和平協議は停滞しており、ゼレンスキー氏はこれまでに、協議で合意に至らな
写真はキーウの聖ミハイル大聖堂前に展示されたロシアとイランの無人機(ドローン)「シャヘド」と、それに触れる住民。2025年11月、キーウで撮影。REUTERS/Valentyn Ogirenko [ハルキウ州(ウクライナ) 29日 ロイター] - ウクライナ北東部の霧深い野原。バンの後部に置かれたスクリーン上の赤と黄色の点を、4人のウクライナ兵がじっと見つめている。手元には迎撃用ドローンと、夜を乗り切るためのエナジードリンクがある。 彼らはパイロットだ。この4人を含むおよそ1000組の兵士が、ロシアが対ウクライナ戦に投入している最も強力な兵器の一つであるイランが開発した攻撃ドローン「シャヘド」の撃墜作戦の最前線に立っている。 部隊指揮官のボリス氏(47)は「シャヘド1機を撃墜するためにドローンを50機使ったとしても、それだけの価値がある。シャヘドが1機でもすり抜ければ、はるかに価値のある
憲法改正を党是とする自民党が衆議院の3分の2以上の議席を獲得した2月の総選挙以降、改憲反対などを訴えるデモが全国各地で広がっている。ただ、集まっている人を見ると、従来型の党派色の強いデモとは異なる傾向もあるようだ。最近は個人のSNSを通じた参加呼びかけも多いのが特徴となっている。 初参加のきっかけは… 4月28日午後7時過ぎ、京都市内の四条烏丸交差点に、思い思いのプラカードやペンライトなどを手にした約100人の市民が立っていた。「STOP WARS」「国家情報局、スパイ防止法案、反対」――。 参加した60代の女性は、4月8日に生まれて初めてデモに参加したという。「行進もしないし、プラカードやペンライトを持っている人がいて参加しやすかった」と話した。 この日のデモを呼びかけたのは、X(ツイッター)アカウントの「ぐりこ(しらべるひと)」さん。…
ブラジル沖合に生息するサメがコカインの陽性反応を示した/Dr. Rachel Ann Hauser-Davis (CNN) ブラジルの沖合に生息するサメがコカインの陽性反応を示した――。2024年、そんな研究結果が発表された。野生のサメからコカインが検出されるのはこの時が初めてだった。 この年の7月23日にCNNに送付されたブラジル・オズワルドクルズ財団の論文によると、研究チームはリオデジャネイロ沖に生息する「ブラジルヒラガシラ」と呼ばれるサメ13匹の検査を行い、13匹すべての肝臓と筋組織にコカインが存在することを突き止めた。 論文によると、これらの個体が選ばれたのはサイズが小さいことや、沿岸の狭い水域に生息していて、生涯にわたり大量の汚染排水にさらされていることが理由だった。 筋組織ではコカインの水準が肝臓組織の約3倍に上り、メスの個体はオスの個体に比べ筋組織でのコカインの濃度が高かった
この写真にはショッキングな表現、または18歳以上の年齢制限の対象となる内容が含まれます。 ご覧になる場合にはご了承の上、クリックしてください。 【5月2日 AFP】色鮮やかなハトの絵がステージの背景を飾り、エルサレム青少年合唱団がヘブライ語とアラビア語で歌声を披露し、「人民平和サミット」のメインイベントが幕を開けた。 今年で3回目となるこの年次イベントは4月30日にイスラエル・テルアビブで開催され、数百人が参加した。 このサミットは、イスラエルとパレスチナの紛争を両民族の自決権を保障する合意によって終結させるために活動する80以上の団体から成る「It's Time」連合が主催した。 会場の雰囲気は、揺るぎない希望に満ちていた。 参加者たちは、10月までに実施される総選挙を控える中、イスラエル史上最も右寄りの連立政権の下で左派の活動がますます困難になっていることを認めた。 ある講演者は壇上で
5月2日午後8時45分(日本時間5月3日午前2時45分)から20分間、茂木敏充外務大臣は、訪問先のケニアにおいて、先方の求めに応じ、セイエド・アッバス・アラグチ・イラン・イスラム共和国外務大臣と電話会談を行いました。 冒頭、アラグチ大臣から、米イラン間のやりとりを含む現下の情勢や今後の見通しにつき説明がありました。 茂木大臣からは、日本としても、停戦が維持された上で、米イラン間の協議が早期に再開され、最終的な合意に至ることを強く期待している旨述べるとともに、イランにも最大限の柔軟性を発揮するよう求めました。 また、茂木大臣から、日本を含む全ての国の船舶がホルムズ海峡を自由で安全に通過できることを重視しているとしつつ、先般の日本関係船舶の通過に続き、残る全ての船舶の一日も早い通過が実現するよう改めて働きかけました。 両外相は今後も緊密な意思疎通を続けていくことを確認しました。
記者団に応じるトランプ米大統領=2日、パームビーチ国際空港/Jim Watson/AFP/Getty Images (CNN) 米国のトランプ大統領は2日、記者団に対し、イランの新たな和平提案を「検討している」と語った。これを受け、記者はトランプ氏が前日夜にイランとの合意を結ばない方が米国にとって好都合かもしれないと発言していたことを指摘した。 これに対し、トランプ氏は「そんなことは言っていない」と反論。「私が言ったのは、もし今すぐ撤退すれば、再建に20年はかかるだろうということだ。しかし、今すぐ撤退するつもりはない。2年後や5年後に誰も戻らなくて済むようにやるつもりだ」 実際には、記者が指摘した通りの発言をトランプ氏がカメラの前で行っていたことは事実だ。今回の一件は、トランプ氏が公の場で行った発言を言っていないと主張する新たな事例となった。 トランプ氏がイランについてこの発言をしたのは1
[ドバイ/ドラル(米フロリダ州) 3日 ロイター] - トランプ米大統領は3日、ホルムズ海峡で足止めとなっている船舶を安全に航行させるための「プロジェクト・フリーダム(フリーダム計画)」を、中東時間4日朝に開始すると表明した。自身の交流サイトに投稿した。 投稿では、大半が紛争に関与していない世界の国々が米国に対し、ホルムズ海峡で立ち往生している自国の船舶への支援を求めてきたとした上で、これらの国々に対し、船舶が海域から安全に脱出できるよう誘導し、自由かつ円滑に業務を再開できるようにすると伝え、関係部局に対応を指示したとした。 具体的な措置には言及せず、米・イスラエルの対イラン作戦に関与していない中立国を支援するための「人道的措置」だと説明。この人道的措置が何らかの形で妨害されるようなことがあれば「力をもって対処せざるを得ない」と述べた。 米中央軍は1万5000人の米軍兵士、1
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