1966年富山県生まれ。投資家、ファンドマネジャー。レオス・キャピタルワークス株式会社代表取締役社長・最高投資責任者（CIO）。早稲田大学法学部卒。国内・外資大手投資運用会社でファンドマネジャーを歴任後、2003年レオス・キャピタルワークス株式会社を創業。主に日本の成長企業に投資する株式投資信託「ひふみ」シリーズを運用。一般社団法人投資信託協会理事。投資教育にも注力しており、JPXアカデミー・フェロー、明治大学商学部兼任講師も務める。 これからの日本について、自分のアタマで考えよう！ カリスマ人気ブロガーと辣腕ファンドマネジャーの異色カリスマ対談！　個人のブログで月間150万ＰＶを誇る人気ブロガーちきりんさんと、5500人以上の社長と会い、驚異の運用成績を上げているファンドマネジャーの藤野さん。この2人が初めて顔を合わせ、日本の将来は本当に暗いのか、経済、仕事、資産運用などをテーマに語った

1967年、岐阜県大垣市生まれ。2006 年からフリー。主に人事・労務分野で取材・執筆・編集を続ける。著書に『あの日、負け組社員になった・・・』『震災死 生き証人たちの真実の告白』（共にダイヤモンド社）や、『封印された震災死』（世界文化社）など。ウェブサイトでは、ダイヤモンド社や日経BP社、プレジデント社、小学館などで執筆。 3.11の「喪失」～語られなかった悲劇の教訓　吉田典史 東日本大震災からもう1年が経とうとしている。人々の記憶も薄らぎ始めた。しかし、国の復興対策はなかなか進まず、被災者・遺族の心の傷も癒えない。3.11がもたらした「喪失」は、日本人にどんな教訓を投げかけているのか。日本が真の復興を遂げられる日は来るのか。その問いかけをまだ止めることはできない。いや、止めてはいけない。遺族、医師、消防団員、教師、看護士――。ジャーナリストとして震災の「生き証人」たちを取材し続けた筆者

民主党政権は、消費税の増税を柱とする社会保障と税の一体改革を推し進めている。しかし、相次ぐマニフェスト違反に身内からも異論が噴出し、政権は一枚岩ではない。一方で、それを追求する野党も、必ずしも足並みが揃っているわけではない。国会が紛糾の度合いを強めるなか、国民には本来議論されるべき明確な国家ビジョンが見えてこない。未曾有の大震災から1年を経てもなお、目先の議論ばかりを続けている政治家たちは、いかに「新しい国づくり」を目指すべきか。かつて自身の内閣で「美しい日本」をキャッチフレーズにし、国づくりの明確な姿勢を打ち出した安倍晋三・元首相が、今求められている国家の改革について提言する。（聞き手／ダイヤモンド・オンライン 編集長・原英次郎、小尾拓也　撮影／宇佐見利明） なぜ「国の形」が見えてこないのか 民主党に求められる国家経営の観念 ――相次ぐマニフェスト違反により、民主党政権の支持率は急落して

1965年東京生まれ。小学校時代を米ニューヨークで過ごす。英オックスフォード大学修士号取得（国際関係論）。全国紙社会部と経済部、国際機関本部、CNN日本語版サイト編集者（米大統領選担当）を経て、現職。2008年米大統領選をウオッチするコラム執筆。09年4月に「ニュースな英語」コラム開始。訳書に「策謀家チェイニー　副大統領が創った『ブッシュのアメリカ』」。 ＪＡＰＡＮなニュース　英語メディアが伝える日本 英語メディアは「JAPAN」の社会や政治を、英語読者にどう伝えているのか。日本人や日本のメディアとはひと味違うその視点をご紹介します。gooニュース発のコラムです。 バックナンバー一覧 英語メディアが伝える「JAPAN」なニュースをご紹介するこのコラム、今週はアメリカの話です。日本を透かして見るアメリカというか、日本を反面教師にしたアメリカ報道というか。「アメリカひどいよ、日本みたいだ」とい

立教大学大学院　経営管理学修了。「日本をはじめ、世界の富裕層ビジネスの今を知ることが富裕層ビジネ スへの参入だけでなく、日本の多くの経営者の抱えている既存・新規ビジネスへの経営課題をも解決する」と考え、2009年4月、富裕層ビジネス研究会を立 ち上げる。研究会には、国内だけでなく東南アジア、香港、中東など海外から研究会への入会も多く、研究会からいくつもの新規事業を立ち上げている。多方面に渡るネットワークを国内外に持ち、それを活用しながら日本とアジアをつなぐビジネスプラットフォーム構築を船井総研の中で手がける。 著書：『ビリオネアビジネスの極意』（KKベストセラーズ）他。 富裕層ビジネス研究会　サイト 業界別 半年先の景気を読む 不透明な経済状況が続き、半年先の景気を読むことさえ難しい日本経済。この連載では、様々な業界やテーマで活躍する船井総研の専門コンサルタントが、業界別に分析し、半年先の

田村耕太郎 [国立シンガポール大学リークワンユー公共政策大学院 兼任教授、米ミルケン・インスティテュート フェロー／2023年一橋大学ビジネススクール 客員教授] 早稲田大学卒業後、慶応大学大学院（MBA）、デューク大学法律大学院、イェール大学大学院各修了。オックスフォード大学AMPおよび東京大学EMP修了。 証券会社社員、新聞社社長を経て、2002年に政界入り。10年まで参議院議員。第一次安倍政権で内閣府大臣政務官を務めた。日本人政治家で初めてハーバードビジネススクールのケース（事例）の主人公となる。 その後、イェール大学研究員、ハーバード大学研究員、世界で最も多くのノーベル賞受賞者（29名）を輩出したシンクタンク「ランド研究所」で唯一の日本人研究員を歴任。 2014年より、国立シンガポール大学リークワンユー公共政策大学院兼任教授としてビジネスパーソン向け「アジア地政学プログラム」を運営

消費インサイド 今の世の中、いったいどんな商品やサービスが流行っているのか？ それを日々ウォッチすることは、ビジネスでヒントを得るためにも重要なこと。世間でにわかに盛り上がっているトレンド、これから盛り上がりそうなトレンドを、様々な分野から選りすぐってご紹介します。 バックナンバー一覧 東京海上日動あんしん生命の「『長生き』に関する意識調査」が、昨年末のネットニュースをほんの少し盛り上げた。調査によると「長生きしたくない」「長生きはリスク」と考える若者が増えているらしい。 この調査自体は「だから保険が大切ですよ」という立場で行なわれたものだろうが、一連の「最近の若者は困ったものだ」という類のニュースに加えてもよいだろう。 古代ヒッタイトやエジプトの文書にも、「近頃の若者はダメだ」と記されているという笑い話がある。その真偽はともかく、文明が発祥して以来、「若者」が常に批判の対象となってきたこ

今から20年後の2030年、日本の総人口は1億1000万人を切り、さらに労働人口は現在の6500万人超から5400万人近くまで減少するといわれている。なぜ日本は、他国を大幅に上回るほど早い速度で高齢化し、急速に人口が減少しているのだろうか。そして、この急激な変化に、日本企業と日本人はどう対応していくべきか。「人口減少高齢化の本当の原因」と「20年後の日本の姿」を政策研究大学院大学の松谷明彦教授に話を伺った。（聞き手／ダイヤモンド・オンライン　林恭子） 日本の急激な人口高齢化は 戦後の「産児制限」が原因だった！ ――少子高齢化が、日本経済に大きな影響を与えている。そもそもなぜ、日本はこれほど急激に人口高齢化(※)が進んでいるのだろうか。 まつたに・あきひこ／政策研究大学院大学教授。1945年生まれ、大阪市出身。東京大学経済学部経済学科・同経営学科卒業。大蔵省主計局主計官、大臣官房審議官などを

「最近の若手は戦力にならない――」。こんな厳しい声が多くの企業から聞こえてくる昨今。その原因はとかく若者ばかりに求められがちだが、決して彼らの責任のみに帰して片付けられる問題ではない。「日本の教育システム」と「日本企業の古くからの体質」にこそ問題の本質がありそうだ。そうしたなかで東京大学・本田由紀教授は、「職業的意義を持つ教育」が問題を解決するための鍵であると説く。（聞き手／ダイヤモンド・オンライン　林恭子） 企業や教育機関は自ら変革を怠る一方で、 若者へ「過剰な期待」をしていないか ――多くの職場で「若手社員の能力不足」が指摘されている。若手社員にしてみれば、学校教育をサボったわけでもないにもかかわらず、批判されるのは心外かもしれない。なぜ、これほどまでに、彼らの能力不足が叫ばれるようになってしまったのだろうか。 ほんだ・ゆき／1964年徳島市生まれ。社会学者。東京大学大学院教育学研究科

2010ＦＩＦＡワールドカップ南アフリカ大会開幕（6月11日）が、あと3週間あまりに迫った。 しかし今のところ日本では、盛り上がりがほとんど感じられない。代表メンバーが発表された10日には放送各局が大々的に取り上げ、サッカー解説者がメンバー構成の論評や展望を語ったが、世間は「笛吹けども踊らず」といった反応。選考メンバーに対する賛同や批判が沸き上がることもなく、冷めた状態のままである。 日本代表がＷ杯に出場するのは4大会連続4回目だが、過去3回はこんな空気ではなかった。初出場の98年フランス大会の時は多くの人が開幕を指折り数え、日本選手がＷ杯本大会のピッチに立つ姿を見ただけで感激したものだ。02年日韓共催大会も、06年ドイツ大会も開幕が近づくに従って人々のボルテージは上がっていった。それに比べると今回は信じられないほど静かだ。 もっともサッカーファンは、Ｗ杯をとても楽しみにしている。だが、そ

株式会社NO BORDER代表取締役。社団法人自由報道協会代表。元ジャーナリスト。1968年福岡県生まれ。都留文科大学卒業。テレビ局記者、衆議院議員公設秘書、ニューヨーク・タイムズ東京支局取材記者、フリージャーナリストなどを経て現在に至る。著書に『石原慎太郎｢5人の参謀｣』 『田中真紀子の恩讐』 『議員秘書という仮面―彼らは何でも知っている』 『田中真紀子の正体』 『小泉の勝利 メディアの敗北』 『官邸崩壊　安倍政権迷走の一年』 『ジャーナリズム崩壊』 『宰相不在―崩壊する政治とメディアを読み解く』 『世襲議員のからくり』 『民主党政権は日本をどう変えるのか』 『政権交代の内幕』 『記者クラブ崩壊 新聞・テレビとの200日戦争』 『暴走検察』 『なぜツイッターでつぶやくと日本が変わるのか』 『上杉隆の40字で答えなさい～きわめて非教科書的な「政治と社会の教科書」～』 『結果を求めない生き方

アメリカの心理学者Ｌ・カッツとＥ・ウッディンが130世帯の人たちについて調べたところ、すぐカッとなりやすい人は、穏やかな人に比べて、58パーセントも多くケンカを起こしやすいことが明らかになっている。 衝動的で、すぐにカッとなる人は、人間関係がヘタである。 瞬間湯沸かし器のように、すぐ頭から湯気を立てるような人は、人と接するのが大変に苦手だといえよう。 怒りっぽい人は 会社にとって“諸刃の剣” カッとなりやすい性格は、何年にも渡って形成されていくのが普通だから、一朝一夕に改めることは困難だ。「カッとならないように、明日から気をつけよう」などと思っても、たやすく性格は変わらないのが普通である。たいていは2日ほど我慢して、また怒りっぽい性格に戻ってしまうものである。 怒りっぽい人は、ある意味で、エネルギーやバイタリティに溢れた人であり、挑戦的な性格を持っていることもある。その点を評価し