世間に大反響を呼んだ本紙スクープ「令和の米騒動」について、発案者の中日・立浪和義監督（５４）にタレントの稲村亜美（２７）が直撃していたことが分かった。山梨放送ラジオで４日に放送された「どこまでもプロ野球愛２０２３反省会」で稲村本人が明かした。 「プロ野球ニュース」（ＣＳフジテレビＯＮＥ）のキャスターを務める稲村は、同番組の解説者だった立浪監督と親交があり、「あの米騒動って本当なんですか？」と尋ねたところ、「あ～、ホンマよ」と認めたという。 立浪監督が語ったという経緯は次の通り。「スタメンの選手が試合の１時間前に丼メシを牛丼にして食べていたのを見て、『それを食べたら体が動かないだろ』と注意しても止めないから『（米を）もう撤去しろ』ということになって。けど、投手陣で食べたい人がいたので、後から投げる投手陣と、選手（野手）も後から出る人は食べていい。（それを）わけるのが難しかったと。（スタメン野

４０イニングぶりに１点を奪うのがやっと。４連敗の中日は立浪監督の就任から２年連続でＢクラスが確定した＝１０日、東京ドーム 立浪和義監督（５４）が就任２年目の今季もＢクラスが確定した中日。先月初頭に勃発した「令和の米騒動」以来、野手への米飯の提供を制限しているが、１日だけ全ナインにカレーライスが振る舞われたことが分かった。 ８月２３日付本紙既報通り、中日では選手らに何の説明もないまま、同３日の試合前の食事会場から突如、米飯が入ったジャーを撤去。立浪監督の発案とされ、コンディション向上を意図したとみられるが、抑えのライデル・マルティネスの抗議により投手陣のみ翌日から提供が再開された。しかし、野手だけでなく試合に出ない球団フロントや裏方のスタッフまでなぜか、小さなおにぎり以外の米飯を禁じられたまま１カ月が経過。〝兵糧攻め〟への対抗策として、涙ぐましいまでの裏技も横行している。 「球団幹部がおにぎ

「米騒動」のきっかけとなった細川を出迎える立浪監督。サヨナラ負け後は「打つ方は点が取れない。昨年よりひどい状態」とおかんむり＝２２日、京セラドーム 球団史上初の２年連続最下位へまっしぐらの中日。２２日の阪神戦（京セラ）もサヨナラ負けで１９５９年以来６４年ぶりの敵地１３連敗、借金も９５年以来２８年ぶりに「２５」まで膨らんだ。選手たちに元気がないのは、今月初めに試合前の食事会場で勃発した「令和の米騒動」のせいかもしれない。立浪和義監督（５４）が得意のトップダウンで突如、炊飯器を撤去し白米の提供を禁じたのだ。大物助っ人が異議を唱えて投手陣はすぐに制限が撤回されたものの、今季も１２球団ワースト貧打の野手陣には身内からの〝兵糧攻め〟が続いている。　（山戸英州） ◇ 体が資本のプロ野球選手。毎試合前にケータリングで中日の選手やチーム関係者に提供される食事は、管理栄養士の指導のもとバランスの良いメニュー

言論サイト「アゴラ」元編集長で、報道アナリストの新田哲史（てつじ）氏（４５）が、インターネットメディアに新しい風を吹き込もうと、ニュースサイト「ＳＡＫＩＳＩＲＵ」（サキシル）を創刊した。一体、どんなメディアなのか。編集長を務める新田氏に聞いた。 「最近、ネット空間で、『反権力』を振りかざす、リベラル系の情報の影響力が強くなっている。ただ騒ぐだけで終わるような、偽善的なジャーナリズムを許していいわけがない。リアリズムに根差した、『中道』の旗を立てる新メディアとして勝負したい」 新田氏はこう語った。 ４月２６日に創刊した「ＳＡＫＩＳＩＲＵ」は、政治や社会、経済と広範にわたるニュースの背景を深掘りし、問題解決への方向性を示す。中国の思想家、孟子の言葉「先知先覚」（＝普通の人より先に道理が分かるという意味）から命名した。

全力で青春している王道妹系グループをモットーに活動中の８人組。「私たちから生まれるパワーは年がバラバラな子が集まって、チームで戦う運動会みたいな青春感とワクワク感が楽しいと思います」と元気いっぱいだ。最新ＣＤ『強がりライライライ／セメテセメテ／ぱーれぇ～／ガラスの純情』を１６日に発売。「不思議なタイトルからは想像できない歌詞に元気をもらえて納得できる曲です。ちょっとした自分だけの楽しい時間を、この曲を聴いて過ごしてもらえたらうれしいです」とアピールだ。

米軍普天間飛行場（沖縄県宜野湾市）の移設計画をめぐる県民投票が２月２４日、投開票され、名護市辺野古への移設に「反対」が４３万票と有効投票の７２％を超えた。 この結果をどうみるか。 移設反対派は「県民の意思が示された」と声高に主張している。だが、そもそも国の安全保障問題は県民投票になじまない。政府は結果を尊重しつつ、移設の必要性を粘り強く、丁寧に国民に説明していくべきだ。 結果は大方の予想通りだった。反対派は懸命に投票キャンペーンを展開したが、政権与党の自民、公明両党は自主投票で臨んだ。そうであれば、投票率が５２％強にとどまり、反対票が多くなったのも当然だろう。 沖縄県の玉城デニー知事はこの結果を、安倍晋三首相とドナルド・トランプ米大統領に通知する。だが、投票結果に法的拘束力はない。政府は計画を予定通り進める構えだ。 県民はそんな事情を分かっているからこそ、棄権が多くなったのではないか。 沖

「ジャマイカチームとは必死に夢を追い掛けてきた。６年間、中小企業の仲間が力を合わせてきた。まだあきらめていない」 東京都大田区の町工場が中心となって国産のそりを開発する「下町ボブスレー」のプロジェクト推進委員会は５日、都内で記者会見を開き、そりを供給してきたジャマイカ連盟が９日開幕の平昌五輪で下町ボブスレーを使用しないと回答してきたと発表。細貝淳一ゼネラルマネジャーは目を潤ませながら訴えた。 同プロジェクトのボブスレー開発にかける情熱と苦労は、２０１４年３月にＮＨＫＢＳプレミアムで実話をもとにテレビドラマ化されたこともある。 ジャマイカは女子２人乗りで五輪の出場権を獲得したが、「下町ボブスレーはスピードが足りない」として、昨年１２月のワールドカップ（Ｗ杯）でラトビア・ＢＴＣ製のソリを使い、好結果を残したことから、五輪でも継続してラトビア製を使用する可能性を伝えてきていた。 推進委は提供した

松坂桃李（２４）や剛力彩芽（２１）ら人気若手俳優を起用して実写化した映画「ガッチャマン」（佐藤東弥監督）が苦戦している。大人気アニメの映画化で知名度は申し分ないはずなのに、なぜ大ヒットに結び付かないのか。 「ガッチャマン」は８月２４日に３０７スクリーンで公開されたが、公開２日間の興行収入は１億１５６９万円。「製作費にもよるが、３００スクリーン級で公開される邦画は打ち込み（公開２日間の成績）３億円以上でヒット。１億円台は…まずいですね」と邦画のベテラン映画プロデューサーは話す。このままでは、最終興行成績が１０億円に届かない可能性も出てきた。「主演５人の特注スーツで２０００万円。宣伝費込みで約６～８億円の製作費とみられるから映画興行だけで回収するのは厳しい。２次利用でトントンかな」（同） ガッチャマンといえばお父さん世代には懐かしい傑作ＳＦアニメ。原作は１９７０年代に放送された「科学忍者隊ガッ

ドナルド・トランプ氏が米大統領選で勝利し、米国内は反対デモで騒がしい。選挙というルールの結果なので受け入れざるを得ないのは理性でわかっても、感情が許さないといったところだろうか。 日本国内でも、いわゆる「左派」が困惑しているようだ。従来の左派の主張を見れば、トランプ氏の当選を喜んでいいはずなのに、否定的な姿勢を示している。もともと日本の左派はロジカルとはいえない面も多いとはいえ、筆者のような第三者には滑稽に映る。 その典型例が、環太平洋戦略的経済連携協定（ＴＰＰ）の問題だ。国内左派はこれまで、「米国の言いなりでＴＰＰに参加すれば食の安全が確保できない」と主張していたのに、ＴＰＰに反対しているトランプ氏が当選すると批判し始めた。 ある大学教授もＴＰＰに反対していたはずだが、新聞への寄稿では「保護主義に傾くのはまずい」とトランプ氏を批判している。本来ならトランプ氏の当選を歓迎しなければいけない

１１月の米大統領選を控え、日本時間９月２７日午前に行われた民主党のヒラリー・クリントン、共和党のドナルド・トランプ両候補の討論会で、「クリントン優位」が市場に伝わると、一時的にドルが買われ、円が売られた。 「トランプ大統領」になれば市場が大混乱するとの懸念が少し薄らいだためだが、それでも円高の地合いは強い。両候補とも「ドル安推進」路線では共通しているからだ。 日本の財務省は、ワシントンが何と言おうと、投機による急激な相場変動には断固とした態度を示してもよさそうなものだが、年初来の円高に対し、円売り・ドル買い介入で対抗しなかった。円の対ドル相場は１月末の１２０円前後から７月初旬に１００円台まで上昇し、今では１００円ラインを突破しかねない情勢だ。大手企業の想定レートは１１０～１１５円だから、１００円水準はかなりの収益圧迫要因になる。 通貨高は輸入コストを減らすのだから、歓迎する向きもある。しか

★（５） １９４４年１０月２５日、フィリピン・レイテ沖で作戦行動中の米護衛空母群に、２５０キロ爆弾を抱いた日本海軍の零式艦上戦闘機（零戦）５機が次々と突っ込んでいった。うち１機が、米護衛空母「セント・ロー」に体当たりして爆発した。同艦は大爆発とともに波間に消えた。 これらは、ルソン島から飛び立った関行男大尉率いる神風特別攻撃隊・敷島隊による攻撃だった。同じ日、敷島隊以外の特攻機１３機もフィリピン各地から出撃し、大きな戦果を上げた。 この日だけで、「セント・ロー」のほか、護衛空母「サンチー」と「スワニー」「カリニン・ベイ」が大破し、護衛空母「サンガモン」「ペトロフ・ベイ」「キトカン・ベイ」が損傷した。米軍は１２８機を失い、戦死・行方不明者は１５００人、戦傷者は１２００人に上った。 これは、わずか１８機による戦果である。神風特別攻撃隊による体当たり攻撃は、その是非はともかく大勝利だったのだ。

香港の梁振英行政長官の娘が、自身のフェイスブックに「美しい靴やドレスはすべて税金で買ったもの」など、デモ隊の神経を逆なでするような書き込みをしたとされ、炎上騒ぎとなっている。 欧米メディアによると、娘はフェイスブックのプロフィル写真に掲載したネックレスを「犬の首輪」と批判されたことに激怒。「このネックレスは、香港の納税者のみんなのお金で買ったものよ。私の美しい靴とドレス、クラッチバッグもすべて。どうもありがとう！」と書き込み、「私のことを攻撃する人のほとんどは失業者だろうから“みんな”じゃないけれど」と挑発したという。 娘は２２歳で英国留学中だった今年はじめにも、有力紙編集長襲撃事件をめぐる投稿で炎上したばかり。“香港版マリー・アントワネット”の暴走に批判が集まっている。

★（１） 東京都議会でのセクハラやじ問題について違和感が拭えない。自分がやじを放ったと認めて謝罪し、会派離脱をした都議以外の発言者を特定せず、幕引きをしようとしていることへの違和感ではない。問題の仕立て上げられ方についてだ。 問題のやじは、独身の女性都議が晩産化対策や出産支援について質問をしている最中に行われた。 「早く結婚した方がいい」「まず自分で産めよ」などのやじは、確かに品性に欠ける。さまざまな事情で結婚、妊娠、出産できない女性もいる。やじはそのような女性への配慮にも欠けている。 ただ、テーマがテーマだけに、やじを放った議員らの真意は「一般論も結構だが、まず自分が当事者として結婚し、出産してほしい」ということだったのではないか。 少子化は深刻度を増している。「２０４０年には全国の半数の自治体が消滅する」との試算もある。昨年の出生数も過去最少を更新した。少子化を抑制するには女性が出産し

夕刊フジで「痛快！　テキサス親父」（毎週木曜）を連載する米評論家、トニー・マラーノ氏と、外交評論家の加瀬英明氏、動画サイト「ユーチューブ」などで保守的言論を展開し、若者に絶大な人気を得ているＫＡＺＵＹＡ氏が２９日午後、東京・サンケイホールでパネルディスカッションを行った。約６００人の参加者を前に、「歴史戦をいかに戦うか」というテーマで思う存分語り合った。元ビートルズのジョン・レノンと靖国神社の知られざる関係も披露された。 まず、慰安婦問題について。 加瀬氏は「日本では歴史上、奴隷制度は一度もなく、韓国の『慰安婦＝性奴隷』という批判は事実無根だ。日本は国家として最も重要な国防を米国に丸投げしているが、これ以上、『日本＝性奴隷の国』という間違ったイメージが広まれば、イザというときに誰も助けてくれなくなる。国家存亡に関わる深刻な問題だ」と指摘した。 マラーノ氏は「韓国は、米国にガラクタの慰安婦像

★日本は「右傾化」などしていない！ 　炎上上等！でメディアを賑わす保守の武闘派論客デヴィ夫人と猪瀬前都知事５０００万円授受渦中の新右翼「一水会」代表木村三浩氏が大激論！ 　猪瀬事件、安倍外交、浦和レッズ垂れ幕騒動ｅｔｃ．を喝破 　ヘイトスピーチ・デモが社会問題化し、空前の「嫌中」「嫌韓」ブームが訪れるなか、そんな空気を裏付けるかのように起きた浦和レッズの垂れ幕騒動……。 　安倍政権になって以降、海外メディアからは、さかんに日本の「右傾化」を案じる声も上がっているが、果たして真相は？ 　現在、何かと話題の保守論客２人が初めて相交える。【続きを読む】

２年続けてケチのついた「統一球」を改称して、誰もが尊敬、文句を言えない「世界の王」にちなみ、「王貞治球」とでも命名したらどうか。 飛ぶボールに秘密改造と糾弾された昨年よりさらに飛距離が伸びた統一球問題はひとまず一件落着。ところが、「統一球」というネーミングそのものに対する批判の声が外野から出ている。 「ＷＢＣで使用する大リーグ球に近い国際球を」と、加藤良三前コミッショナーの肝いりで１１年のシーズンから導入された「飛ばない統一球」。当初コミッショナー名が刻印されたことから、別称「加藤良三ボール」と言われていた。 「飛ばない統一球」から昨年、秘密裏に「飛ぶ統一球」へと改造され大問題になり、加藤前コミッショナーが引責辞任。現在の統一球からは「加藤良三」名は消えているが、「統一球という呼び方そのものに違和感がある」というのだ。 「この際、変えたらどうか」という声があがるのも無理はない。無責任な外野

とうとう４月に消費税率が５％から８％に引き上げられます。日銀の「異次元金融緩和」によって上昇に転じた株価も、今年に入って減速を続け、ウクライナ情勢などの外部環境もさることながら、早くも増税後の不安心理を反映した「増税効果」が出ているのかもしれません。企業のベアも、結局打ち消し合って、アベノミクスは次第に沈んでしまいそうです。しかも、来年には２段階目の消費増税が待ち構えています。 政府は、消費増税を国民に納得させるためにさまざまな負担軽減策を議論しています。公明党が主張してきた「軽減税率」は、生活必需品などの消費税率を例外的に引き下げ、低所得者への負担を軽減するというもので、消費税１０％導入の際の大きな焦点になっています。 しかし、どの商品が必需品かどうかを政府が決めるのもおかしな話です。海外では、日本の消費税に相当する付加価値税の軽減税率にからむ、冗談のような話がたくさんあります。 カナダ

２度にわたり朴槿惠（パク・クネ）韓国大統領の守護霊にインタビューした記録だ。なぜわずか３日間に２度もインタビューしたのか。異常なほどの日本への憎しみを語る悪口雑言、支離滅裂な論旨は、過去の各国元首級の守護霊インタビューと比べ、著しく内容と品性に欠けたからだ。再インタビューで明らかになった“反日”の真相とは…。 朴大統領は従軍慰安婦など日本の歴史認識を糾弾、諸外国に告げ口外交を展開する日本批判の急先鋒だ。真意を聞くべく守護霊インタビューが行われたのは２月半ば。 守護霊は開口一番、「まず謝罪から入りなさい、謝罪から！」と恫喝（どうかつ）し、日本に「３兆円」を要求した。 「従軍慰安婦の像、嫌でしょう？　『撤去してやるから３兆円よこせ』っていうこと」 まるで「カツアゲ」と指摘されるほど、元首の守護霊らしからぬ発言の連発だった。 これではあまりにも品位が感じられず、元首の守護霊なのか信憑性に欠けるの