「個人用Gmailの業務利用」はどう考えても危険、それでも使う？
関連キーワード Gmail | BYOD（Bring Your Own Device） | 暗号化 | エンドポイントセキュリティ | メールセキュリティ | セキュリティリスク ビジネス向けと個人向けのGmailは、管理機能やセキュリティ面で大きく異なる。 現在、BYODの一環として、従業員にGoogleのメールサービス「Gmail」が無料で提供する個人用アカウントを使って業務用メールをやりとりさせている企業があるという。こうした企業は、社用のメールアカウントとは別に、従業員に個人用Gmailアカウント立ち上げさせ、“業務用アカウント”として使わせる。こうしたやり方は、ビジネス戦略として果たして有効なのだろうか。 Gmailを含むサードパーティーによるメールサービスを企業が活用する場合、ある程度のリスクを伴う。ただし、その度合いは状況次第で変わってくる。 Googleは、クラウドサービス
BYODプラットフォーム Soliton SecureContainer (DME) | クラウドサービス | ソリトンシステムズ
Exchange（Online）やDomino/Notesへセキュアコンテナから操作 メール、スケジュール連携などOutlook、NotesClientの操作性を実現 同期されたアプリ内のデータをリモートワイプ可能 DMEはExchange（Online）やDomino/Notesのメール、スケジュール、連絡先機能を、OutlookやNotesClientの操作性をそのままモバイルで実現する、セキュアコンテナ型ツールです。メール、フォルダ分け、スケジュールなどの標準機能の他、メールとスケジュールの連携（メールからスケジュール作成、スケジュール作成からメールでの承認連絡）などOutlookやNotesClientで可能な機能をそのままセキュアコンテナ上で実現できます。 また、ファイル編集・保管やWebアクセスもセキュアコンテナ上で実現。 ActiveSyncとMDMのような組合せは不要となり
私物の業務利用、禁止・黙認から脱却する企業
「今日から私物解禁！」――。社員が自分で購入したスマートフォンやパソコン（PC）の業務利用を“正面切って”許す企業が相次いでいる。東日本大震災や電力危機をきっかけに、私物の情報端末で社内システムに接続し利用するメリットを認識。従来はセキュリティ面などへの不安から「私物禁止」か「私物黙認」としていた企業が、「私物解禁」に方針転換した。スマホやPCの私物解禁の動きを追う本連載の第1回は、ディー・エヌ・エー（DeNA）、アジア航測、ヒビノ、KDDI、コニカミノルタホールディングス、明豊ファシリティワークスの6社の事例を紹介する。 「海外拠点とのコミュニケーションが格段に良くなった」。私物のスマートフォンを片手にこう語るのは、携帯電話向けソーシャルゲーム大手のDeNAで経営企画本部に在籍する秋山知之氏だ（写真1）。同社は2011年3月、スケジュール管理や電子メールといった情報系システムに限り、私物
1
リリース、障害情報などのサービスのお知らせ
最新の人気エントリーの配信
処理を実行中です
j次のブックマーク
k前のブックマーク
lあとで読む
eコメント一覧を開く
oページを開く
グーグルの「Android L」--注目すべき9の機能
