インターネットの利用時間、20代男性でテレビを抜く--博報堂DYメディア調査
博報堂DYメディアパートナーズの調査から、東京都内に住む20代男性では、PCインターネットの利用時間がテレビ視聴時間を抜いたことが明らかになった。ほかの世代でも、インターネットはテレビに次ぐ第2のメディアとして定着しているという。 これは博報堂DYメディアパートナーズ メディア環境研究所が6月23日に公表したレポート「メディア定点調査2009」の中で明らかになったもの。同社は、東京都、大阪府、高知県に在住する15歳から69歳の男女個人を対象に、郵送調査法でメディアの接触状況を調べた。サンプル数は3地区合計で1919人となっている。 東京地区の調査結果をみると、生活者のマス4媒体（テレビ、ラジオ、新聞、雑誌）とインターネット2媒体（PC、携帯電話）を合わせた1日のメディア接触総時間は、週平均で5時間24分となった。ここ数年は微減傾向にあったが、2009年は前年に比べ全体で若干増加した。不景気
竹熊さん、インターネットはヤバイですよ。: たけくまメモ
えーと、地デジ話の続きです。テレビ局や管轄官庁のお役人たちは、国民が「テレビを見なくなる」可能性をまったく考えてないのでしょうか。たぶん、ないんでしょう。しかしネットが発達している今、テレビから情報を得る必然性は相対的に低くなっているのは確かですよね。 もちろん「地下鉄サリン事件」クラスの大事件が突如発生したら、俺も即行でテレビをつけて、映像で確認したいと思うでしょう。１３年前のサリン事件のときは、俺は朝のワイドショーを見ていてあの映像が飛び込んで来たので、テレビによっていきなり「体験させられた」わけですけど。 でも、そこまでの出来事は何年に一度しかありませんしね。しかも今は、たぶん１時間としないうちにネットに映像がアップされる。 インターネットがなかったら、俺がこんなエントリを書くことはたぶんなかったでしょう。 出版や放送を含め、インターネットはあらゆるメディアの「既得権益の構造」を破壊
毎日新聞の謝罪 | 小林恭子の英国メディア・ウオッチ
毎日新聞が「Wai Wai」で不適切な記事が掲載されていた件で、謝罪し、検証結果を２０日付で紙面とウェブに掲載した。 http://www.mainichi.co.jp/home.html#02 思わず読みふけってしまったが、「悪いところは摘出しました」という感じで、やはり、読者に向けてのメッセージとしてはこういう風になってしまうのだろう。 いろいろな方がいろいろな感想を持つのだろうし、パーフェクトな謝罪・検証はないかもしれない。それでも、毎日自身がそう思っているというよりも、「読者があるいは世間がそう受け止めているから」ということで、書かざるを得ない表現もあったと思う。 ・・・と前置きをしてからだが、謝罪や検証記事を読んで、疑問を持つ、あるいは違和感を感じた点は結構多かった。 まず、「海外に出た」こと自体が１つの問題であったかような文脈だ（そうせぜるを得なかった事情は理解できるけれども）
『秋葉原の事件のコメントメモ』
秋葉原での事件、有識者、政治家、有名人（？）のコメントメモ。余裕があれば、随時追加していこうかと。 追記：ぶくまで「そんなネット社会批判とかオタク批判とかゲーム批判とか大したことないんじゃない？」（でいいんかしら？）っていってる方もいるんで、「こころ世代のテンノーゲーム」様と「Interdisciplinary」様をリンクさせていただきます。 あの一応いっておくと、私も、書いてるように、このたびの事件は「格差社会批判」的なものも、かなりでてきているので、まあマシにはなったかなあと思っておりますよ。 ただ、この2日間くらい調べて、「Interdisciplinary」様が拾ってくださっているみたいに新聞社説系はやっぱりうーんテンプレ多いかなあという印象かなあ。テレビは昼間の番組だったかなあ（だいたい仕事しながらつけてるんで）、ネットに残ってないだろうし、ソース出せなくてすいません。ただ、報道
エコロジーという宗教 - 池田信夫 blog
Freeman DysonがNY Review of Booksに、Nordhausの新著とイェール大学で行なわれた国際会議について書いている：Nordhausの分析は、地球が温暖化することを前提にした、環境経済学の第一人者による政策評価である。その結論は、炭素に課税することが地球温暖化に対応する必要十分条件だということで、排出権取引などは非効率な結果をもたらす有害なレトリックである。 イェール大学の会議では、科学者の賛否両論がわかれている。MITのLindzenは温暖化は起こっていると認めるが、その弊害は誇張されており、人間活動の影響も過大評価されていると主張する。これに対して議長は中立な立場だが、「多数派」を代表するポツダム大学（ドイツ）のRahmstorfは、Lindzenの議論を「世界の気象学者によって否定されたバカ話だ」と一笑に付す。 Rahmsdorfは、科学の歴史を学んだ
メディアで憎悪を増幅してはいけない！：日経ビジネスオンライン
この連載では「情報の環境問題」をキーワードにCSR（企業の社会的責任）の問題を考えているわけですが、情報環境問題が破壊的な影響を及ぼした例として、ファシズムのメディア統制やとりわけ大虐殺、つまり「ジェノサイド」を挙げることができます。 20世紀に入って、人類は少なく見積もっても4回、100万人規模の人間集団を地上から根絶やしにする「ジェノサイド」を引き起こしました。第1はオスマン帝国によるアルメニア人大虐殺（1915～16）、第2はナチス・ドイツによるユダヤ人大虐殺とスターリン時代のソ連による大虐殺（1941～45～…）、第3はクメール・ルージュによるカンボジアでの大虐殺政策（1975～79）、そして第4はルワンダ大虐殺（1959～94）です。 ナチスやスターリニズムは既に過去の歴史となって久しいですが、ルワンダのケースはごく最近起こったことです。実はいまだ裁判も終わっておらず、大虐殺につ
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