× 国立環境研究所について 国立環境研究所(国環研)は幅広い環境研究に学際的かつ総合的に取り組む我が国唯一の公的な研究所です。
理化学研究所(理研)計算科学研究機構・複合系気候科学研究チームの佐藤陽祐客員研究員(名古屋大学大学院工学研究科助教)、富田浩文チームリーダーらと、東京大学大気海洋研究所の鈴木健太郎准教授、九州大学応用力学研究所の竹村俊彦教授、国立環境研究所地域環境研究センターの五藤大輔主任研究員、宇宙航空研究開発機構地球観測研究センターの中島映至センター長らの共同研究グループ※は、スーパーコンピュータ「京」[1]を用いた超高解像度全球大気シミュレーションにより、大気中の粒子状のチリが雲に与える影響を正確に再現しました。 大気中に存在する粒子状の物質(エアロゾル[2])は、森林火災などの自然活動や化石燃料燃焼による人間活動によって大気中に放出されます。このエアロゾルが大気中で雲の核となって雲粒を形成するため、雲のでき方や雲のライフサイクルはエアロゾルに依存します。これまで、エアロゾルの濃度が増加すると雲も増
国立研究開発法人宇宙航空研究開発機構(JAXA)と国立研究開発法人国立環境研究所(NIES)は、平成29年12月11日(現地時間)に、欧州宇宙機関(ESA)及びフランス国立宇宙研究センター(CNES)と、平成29年12月12日(現地時間)に、ドイツ航空宇宙センター(DLR)と、フランス共和国パリ市において、「温室効果ガスのリモートセンシング及び関連ミッションに関する協定」を締結いたしましたので、お知らせいたします。 パリ協定の枠組みの下、各締約国は、統計データから算出した自国の温室効果ガス排出量の一覧表(インベントリ)を作成し、報告することが義務付けられていますが、地球全体を均一に測定できる衛星から得られたデータは、地上観測により得られたデータを補完して、各国が報告するインベントリの正確性を確認する科学的根拠としての役割が期待されています。 本協定は、世界で初めて温室効果ガス観測専用の衛星
国立環境研究所と筑波大学の研究チームは、地球温暖化によって追加的に必要となる労働者の熱中症予防の経済的コストを推計し、論文として発表しました。 地球温暖化による気温の上昇により、労働者はより強い暑熱ストレスに曝されることになります。各種の指針では、熱中症を予防するために暑さの度合いと作業強度に応じて休憩をとる(作業を中断する)ことが推奨されていますが、気温の上昇に伴い、より長い休憩を取ることが必要となり、経済活動に影響を与える可能性があります。研究チームでは、気候モデルの結果と経済モデルを組み合わせて分析することで、地球温暖化によって追加的に必要となる熱中症予防の経済的コストを、複数の将来シナリオの下で推計し比較しました。地球温暖化が最も進むシナリオの下で何も対策を取らなかった場合、21世紀の終わりには、年間の追加的な経済的コストは世界全体のGDPの2.6~4.0%にも相当することが分かり
1.概要 国立研究開発法人海洋研究開発機構(理事長 平 朝彦、以下「JAMSTEC」という。)地球表層物質循環研究分野の佐伯田鶴ポストドクトラル研究員(現所属、国立環境研究所(理事長 渡辺 知保)地球環境研究センター)とプラビール・パトラ主任研究員は、主要な温室効果ガス(※1)である二酸化炭素(CO2)の排出吸収量について、独自に開発した大気化学輸送モデル(※2)と大気濃度観測データを用いたCO2とメタン(CH4)の解析から、2000年代の東アジアの化石燃料消費によるCO2排出量が過大評価されている可能性を示し、このバイアスを補正すれば、近年報告された東アジアの陸上生態系によるCO2吸収量の増大は見られない、ということを明らかにしました。大気濃度観測データからCO2の排出吸収量を推定する手法ではCO2の人為起源排出のバイアスが陸域生態系吸収の推定に影響するため分離が困難でしたが、本研究は、
気候変動に関する国際連合枠組条約(以下「条約」という。)第4条及び第12条並びに関連する締約国会議の決定に基づき、我が国を含む附属書Ⅰ国(いわゆる先進国)は、温室効果ガスの排出・吸収量等の目録を作成し、条約事務局に提出することとされています。また、条約の国内措置を定めた地球温暖化対策の推進に関する法律第7条において、政府は、毎年、我が国における温室効果ガスの排出量及び吸収量を算定し、公表することとされています。 これらの規定に基づき、2015年度(平成27年度)の温室効果ガス排出量等を算定しました。 2015年度の我が国の温室効果ガスの総排出量は、13億2,500万トン(CO2換算。以下同じ。)でした。 前年度/2013年度の総排出量(13億6,400万トン/14億900万トン)と比べると、電力消費量の減少(省エネ、冷夏・暖冬等)や電力の排出原単位の改善(再生可能エネルギーの導入拡大や原発
夏季(1.5か月)しか商用の電源が使用できない富士山頂で、年間を通して大気中二酸化炭素(CO2)濃度を測定するために、地球環境研究センターではバッテリー電源で自動稼働するCO2濃度計測機器を開発・制作し、それを2009年に富士山頂の旧富士山測候所に設置しました。 本装置を毎年メンテナンスおよびバッテリー充電システムの改良を繰り返しながら、7年間の富士山頂でのCO2濃度観測が成功しました。観測されたCO2濃度を解析した結果、高い精度で測定されていることが確認されました。 富士山頂のCO2濃度は、北半球中緯度の平均的なCO2濃度を示すハワイ島のマウナロア観測所の濃度に比べ年平均が約1 ppm高く、中緯度における東アジア域における代表的な濃度を示していると考えられました。季節変化として富士山頂の濃度はマウナロア観測所より夏期は低く、冬期は高いことが明らかとなりました。これはアジア大陸の植物の光合
平成28年1月11日(月) 国立研究開発法人国立環境研究所 地球環境研究センター 主任研究員 塩竈秀夫 室長 江守正多 特別研究員 石崎安洋 社会環境システム研究センター 主任研究員 高橋潔 Computational Research Division Lawrence Berkeley National Laboratory, USA Research Scientist Daithi Stone 東京理科大学 理工学部経営工学科 教授 森俊介 東京大学 大学院総合文化研究科 教授 前田章 Environmental Change Institute University of Oxford, UK Professor Myles R. Allen 現在の気候モデルによる将来気候変動予測には大きな不確実性があり、気候変動対策を考えるためには予測の不確実性の幅をより小さくするこ
国立環境研究所は、交通安全環境研究所との共同研究により、ガソリン自動車から駐車時および給油時に蒸発してくる揮発性有機化合物(Volatile organic compound、VOC)の成分ごとのリアルタイム分析を行いました。 大気中に放出されたVOCは光化学オキシダントやPM2.5を含む浮遊粒子状物質といった大気汚染物質の原因物質の一つであり、これらの健康被害を未然に防止するため、その排出状況の把握が望まれています。 ガソリン自動車からは、テールパイプからの排ガスとしてVOCが排出されていますが、それ以外に、駐車時や給油時に蒸発ガス(ガソリン蒸気)としてVOCが大気に放出されています。この研究により、長期の駐車時に日本車は米国車より蒸発ガスを捕集するために取り付けられているキャニスタの破過が起こりやすく、多くのVOCを放出していること、また、駐車時や給油時に大気に放出されるVOC成分は、
多年生の抽水植物.茎の長さは1m以上になり,直径2~3mm,無毛.節から1~数枚の葉と多数の根を出す.葉身は3~7cm,多肉質,円心形で掌状に5浅裂し,無毛,上面に光沢.葉柄は7~35cm.根は水中では30cm近く伸びる.花序は節に1~3個,目立たず直径3mm程.
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