8月27日、Zepp DiverCity TOKYOで行われたライブ「熱唱祭り」を経て、8月末にボーカルの佐藤千明がグループから脱退した。 7月頭に佐藤自身から発表があった文章には、自分の手に負えないほどのズレが、生じてきていることに気付き、そのズレが迷いとして音楽を浸食し、迷ったままでステージが立てないことで脱退すると答えていた。 きっと様々な葛藤があったに違いなく、その葛藤から出した答えは誰も否定できない。それは、結成から7年を共にしたメンバーへの誠意、ファンへの敬意もしっかりと感じることができたから。 その想いをしっかりと受け止め、赤い公園は3人で活動していくことを決意している。その鍵を握る津野米咲に、佐藤が参加するライブとしては最後となった「熱唱祭り」直後に話を訊いた。 「赤い公園ちゃんという女の子が重傷になった」ようなイメージと答えながらも、グループを継続させていく強い意志と、こ

誤認逮捕された愛知県豊田市の専門学校生の女性（２１）に成り済ましたとして詐欺容疑で書類送検された京都市の中学３年の女子生徒（１５）はツイッターで、人気アイドルグループ「関ジャニ∞」のコンサートチケットの売買交渉をするなど女性と直接やりとりし、個人情報を入手、利用していたとみられることが１１日、徳島県警三好署への取材で分かった。 三好署によると、女子中学生はツイッターで知り合った女性と８万円でチケットを購入する約束をし（図の１）、女性の名前や口座番号などを入手したとみられる。同時期に自身が開設したアカウントに「チケットを譲ります」と投稿。誤認逮捕された女性に成り済まし、連絡してきた徳島県内の女子高校生ら２人と売買契約をし、女性名義の口座に４万円ずつ計８万円を振り込むよう指示したという（図２）。女子中学生は、チケット販売サイトに女性名義でチケットを出品（図３）。落札した別の人物からサイトを通じ

明智光秀が本能寺の変に踏み切った理由についてはかつて、信長に辱められた「怨恨（えんこん）説」や天下取りの「野望説」など、個人的な視点で理解されていた。しかし近年は研究が進み、織田政権内部の対立や戦国大名らとの関係の中で発生したとの解釈が重視されるようになってきている。 ３年前、岡山市の林原美術館での石谷家（いしがいけ）文書の発見は、信長が四国の長宗我部（ちょうそかべ）氏への対応を変更したことを機に、長宗我部氏との交渉担当だった光秀が面目を失い、進退窮まって変を起こしたとする「四国説」を浮上させることとなった。 さらに今回の書状から、光秀は最終的に足利義昭との連携を構想していたと読むことができる。 本能寺の変のあと、光秀は畿内や安土城のある近江の平定を目指したが、頼みとする細川藤孝（ふじたか）（幽斎）や筒井順慶は協力を断ってきていた。 孤立状態の光秀としては、かつての主君でもあった義昭を戴（

今月６日にでんぱ組．ｉｎｃを脱退した最上もがが１１日、インターネットテレビ局のＡｂｅｍａＴＶ「最上もがのもがマガ！」（月曜後１０・０）の生放送を体調不調のため４週連続で休むとともに、今回の放送をもって番組を終了することが同局のツイッターなどで発表された。 番組が終了することに関して、ツイッターでは「開局当時から約１年半に亘り放送してきた『最上もがのもがマガ！』はＡｂｅｍａＴＶの改編に伴い、９／１１を最終回として番組を終了いたします」と、改編による終了ということをアナウンスした。 最上の体調不良に触れており、「本日の放送は最上さんの体調不良により、５／２９の放送回を再放送いたします。これまでご視聴いただき誠にありがとうございました」としている。 最上は８月の同番組で「『もがマガ！』もきょうで終了となります」と番組終了を匂わせる発言も。「僕はやりたい気持ちはいっぱいなんですけど、事務所サイドか

１１日午後１時１５分頃、ＪＲ山手線東京―神田駅間を走行中の電車内で、乗客の私立大学３年の男子学生（２４）が背負っていたリュックサックから煙が出た。 男子学生は神田駅で下車し、駆けつけた駅員が消火器で消し止めた。けが人はなかった。リュックサック内のスマートフォンに接続された充電器が激しく燃えており、警視庁万世橋署が出火原因を調べている。 ＪＲ東日本によると、この影響で山手線など計１７本が最大で約２０分遅れ、約１万１０００人に影響が出た。

「プレ金」見直しへ＝月初実施を検討－榊原経団連会長 経団連の榊原定征会長は１１日の記者会見で、月末金曜日の退社時間を早めて消費を喚起するプレミアムフライデー（プレ金）について、実施方法などを見直す考えを明らかにした。「（実施から）半年強がたち、総括してみたい」と語った。 プレ金は政府や経団連が旗振り役となり、２月にスタート。しかし、月末は企業の決算や営業の追い込み時期に重なるため、参加企業は一部にとどまっていた。榊原会長はこうした状況を踏まえ、月初への変更などを検討する考えを示した。（2017/09/11-17:50）　関連ニュース 【経済記事一覧へ】 【アクセスランキング】