ネイチャー誌が糾弾～日本発最悪の研究不正が暴く日本の大学の「不備」（榎木英介） - エキスパート - Yahoo!ニュース
サイエンス誌に続きネイチャー誌が… 世界中の科学者が読む雑誌が二つある。アメリカのサイエンス誌と、イギリスのネイチャー誌だ。どちらも様々な分野の科学論文を掲載すると同時に、世界中の科学に関するニュースを取り上げるという特徴がある。 その二大巨頭が、日本の研究者が起こした同じ研究不正の事例を大きく取り上げた。 What universities can learn from one of science’s biggest frauds その事例は史上最悪の一つとも言われる。 それってあのSTAP細胞事件？と思ったあなた。まったく間違っている。 STAP細胞事件など比べ物にならないほど大きな事件を、日本人研究者が起こしていたのだ。それが、元弘前大学の教授だった故S氏がおこした事件だ。 サイエンス誌があぶり出す「医学研究不正大国」ニッポンなぜ最悪なのか その事件が最悪と呼ばれるには理由がある。
京大・吉田寮で寝ていたら右翼に襲撃された思い出 : 人類応援ブログ
日本ではほぼ駆逐された「自治寮」という形態を未だ保ち続ける学生寮界のシーラカンスであり、寮生以外の京大生からは「あそこはヤバイ」「東南アジアのスラムっぽい雰囲気」などとボロクソに言われている場所です。 最近では公安警察を逆に捕まえるなどの業績（？）を残した学生の出身寮などとも言われている吉田寮ですが、実は僕、かなりの期間あそこで生活していたことがあります。
応用物理学会にて「日本の大学の研究競争力はなぜ弱くなったのか？」 - ある医療系大学長のつぼやき
アカデミアと名目GDPレベルターゲティング (TIM) 2016-04-03 11:47:36 豊田先生 大変わかりやすいまとめをありがとうございます。 選択と集中は、国策としては持続性が無いということが客観的に示されていて、今後の予算折衝でもとても有用なのではないかと思いました。 最後のスライドの方にある、最悪の借金財政という点ですが、素人考えで恐縮ですがアカデミアとして名目GDPレベルターゲティング(NGDPLT)を支持するというのも、今後必要なことではないかと思われます。 先進諸国の名目GDP(自国通貨建て)は毎年成長しているものの、日本はここ20年ほど停滞しております。先生のご指摘通り、日本の公的資金の投入量は先進諸国の中でも低いのですが、対GDP比でも低い推移です。 この場合、公的資金の対GDP比率を上げるか、GDPそのものを上昇させるかという選択肢が考えられます。 受給ギャップ
世界史が教える日本の大学の構造的欠陥 このままでは日本から大学が消えていく | JBpress (ジェイビープレス)
このところ海外で大学間交渉に関わる「アカデミック・ディプロマット（学術外交官）の仕事が続き、痛感したのですが、今みたいな経営をしていると、日本の大学、特に大学院の過半は数年で潰れるという印象を深くしました。 もっとはっきり言えば「ディプロマ・ミル」扱い、つまりお金さえ積めば内容無関係に学位を発給する似非教育機関とみなされる現実的に高い可能性を危惧したものです。 こういう話は大学の中で発言しても、微妙に寒い空気を作るだけで実効的な変化は期待できないと思いますので、公益に資する形でコラムに記そうと思うものです。 大学院でなすべき指導とは？ 日本の大学は19世紀後半、西欧列強に追いつくべく科学や社会制度を模倣するために急遽導入されたもので、そこが浅いのが難点です。 こういう書き方は普通、あまりハッキリしないと思いますが、私は日本国内では一番古い東京大学で、新しい世紀を迎えるにあたって「21世紀の
小保方晴子との心中を選んだ早稲田大学 卒業生は世界の笑い者に、一流研究機関からは相手にされず・・・ | JBpress (ジェイビープレス)
これは、1つの大学が、いまや自殺を挙行せんとする、寸前の遺書のような内容になっています。本当に自殺するかどうかは、早稲田の学長以下大学当局（同大学の呼称では「総長」）の判断と行動に懸かっています。 もし、今回の「報告書」通り、この、内容的には「博士論文未満」で、行為としては「不正」が多数指摘される「論文」で授与されてしまった「学位」を「お咎めなし」として放置すれば、その時点で早稲田大学は今後、二流以下の私大のレベルに確実・急速に零落していくと思われます。 と言うのは、この「学位問題」に大学人や研究者はアレルギー的に反応していますが、世間一般はほとんんど蛙の面に小便といった無反応、つまりノーリテラシーの現状を示しています。 まずこれから早稲田が壊れていく危険性の高いリスクを、「報告書」の文面を子細に確認しつつ検討してみようと思います。 早稲田はこのようにして、いま自殺しようとしている いま、
MOOC革命で日本の大学は半数が消滅する！
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日本と米国（MBA)の就職協定の違い | MY CHOICE
日本には長らく就職協定というものがあって、会社説明会は何月何日から始めてもよいとか、内定を出すのは何日からなど、主要企業が申し合わせをしています。私が就職活動をした二十数年前にも同じような協定があったので、形を変えながらではありますが、それなりに歴史のある慣行だと言えます。 ただ、この協定に参加するのは経団連の主要メンバーなど、金融機関、商社、メーカー等が中心で、 ・マスコミ ・外資系企業 ・新興企業 ・中小企業以下の規模の企業 については、その多くが協定に参加（賛同？）していません。なのでこれらの業界を目指す学生は、いわゆる“解禁日”以前から事実上の活動を始めている人も多いと思われます。 大学側は毎年のように「授業に差し障りのない形でセミナーや面接を行って欲しい」と企業に（実際には経済団体に）申し入れをしています。実際、セミナー解禁ともなれば学生らは授業どころではなく、学校側からみればゼ
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