金融危機の犯人はいったい誰だ：日経ビジネスオンライン
気になる記事をスクラップできます。保存した記事は、マイページでスマホ、タブレットからでもご確認頂けます。※会員限定 無料会員登録 詳細 ｜ ログイン Ben Steverman （BusinessWeek、投資欄記者） David Bogoslaw （BusinessWeek、投資欄記者） 米国時間2008年10月18日更新 「The Financial Crisis Blame Game」 アンダーソン・クーパー氏が司会を務める米CNNテレビの報道番組にチャンネルを合わせると、「金融市場崩壊の指名手配者ベスト10」が紹介されている。米ニューヨーク・ポスト紙を手にすれば、主要金融機関に対するFBI（米連邦捜査局）の捜査活動を報じた「ペテン街」と題する記事が目に飛び込んでくる。猛威を振るう金融危機に戸惑いや恐怖を覚えながらも、金融危機の犯人捜しが国民の間の新しい気晴らしとなっている。 市場は
bp special ECOマネジメント／インタビュー
──温暖化問題について、地球や人類が破滅してしまうかのように伝えられているケースによく遭遇します。学校教育などでも、気候変動を取り上げることが増えているようですが、子どもたちが環境問題に関心を持つ一方で、将来に対する不安感を募らせるだけの結果になっていないか心配です。 沖大幹教授（以下敬称略）： 温暖化で何が悪いかと言えば、「変化する」ということです。暑くなることが人間にとって悪いかと言えば、必ずしもそうではありません。温暖化後に想定される日本の気温よりも暑い熱帯の国々でも多くの人が健康に暮らしていますし、東京の気温が20世紀の間に約3℃上がった結果、熱中症は増えているかもしれませんが、冬の死亡率は減っているはずです。 人間生活から見たときに大きな問題は、気候が変わると、それに適応していろいろな社会の仕組みを変えなければならないということです。変化に合わせて新たに冷暖房を見直すとか断熱
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