最近になってもまだ、「放射性物質が大気中にあるので、ガイガーが反応するんじゃないんですか?」と聞かれる時があります。「いえ放射性物質は地面にあります。地面にある放射性物質から飛んでくるガンマ線がガイガーカウンターを鳴らすのです」と簡単に答えますが、自分が気になっている「敵」がどこから来て今どこにいるかが、広く知られていないというのは、困ったことだと思っています。 放射性物質は最初は空気にある細かい粒子にのって来ました。KEK で行われた桝本先生の講演 によると 、つくばにきた放射性物質のうち、ヨウ素は気体として、また1ミクロン以下の粒子とともに、、セシウムは数ミクロンの粒子について運ばれてきたというデータがあります。セシウムだけではなくテクネチウム、テルルなども同じ 数ミクロンの粒子についてきたと考えられています。 このような空気の汚染はつくばでは当初 3/15 日 1立方センチメートルあ
3月11日に発生した東日本大震災は、地震・津波被害の甚大さに加え、原子力発電所事故も併発し、未曾有の大震災である。短期的には地震津波警報が市民の安全に直接の影響を与え、また安否確認にテレビや電話などの既存メディアに加え、携帯電話やインターネットを利用した災害伝言板など新たなツールが使用される局面もあった。その後、募金の呼びかけや放射能情報がツイッターやフェイスブックで大きなうねりとなって人々を動かすなど、情報伝達は新しい局面を見せた。さらに、海外と日本では報道ぶりの違いがあった。本シンポジウムは、各種メディアが災害時に果たした役割、また現在果たしている役割を検証し、海外と日本での報道の差異を概観した上で、今後、情報の送り手と受け手にはどのような課題があるかを日欧の実務家、専門家が議論し今後の展望を探るものである。 プログラム(予定) セッション1:基調講演、メディアの役割と日独における現状
被災地での「恫喝発言」で日本中を騒がせた松本龍復興相は5日、ついに辞任に追い込まれた。復興相としての無神経な言動はあきれるばかりだが、環境相としては昨年、名古屋市で開かれた生物多様性条約第10回締約国会議(COP10)で議長を務め、難交渉をまとめた手腕に評価は高かった。何が歯車を狂わせたのか。 松本氏は昨年9月、第1次菅改造内閣で初入閣し、環境相と防災担当相を兼務した。それはCOP10開幕の1カ月前というタイミングだった。 190カ国が加盟する国際会議の直前にホスト国の担当大臣が入れ替わるという珍事に、「日本政府は本気でやろうとしているのか」と国内外から批判が噴出した。 逆風の中で議長に就いた松本氏に、当然ながら周囲の期待は高くなかった。しかし会議が始まると、落ち着きを見せながら、ときにユーモアを交えた進行ぶりに評価は急上昇し始めた。 交渉は予想通り、遺伝資源の利益配分などを巡って先進国と
It's hard to imagine the damage over-fishing is wrecking on the oceans. The effects are literally invisible, hidden deep in the ocean. But there is data out there. And when you visualise it, the results are shocking. This image shows the biomass of popularly-eaten fish in the North Atlantic Ocean in 1900 and in 2000. Popularly eaten fish include: bluefin tuna, cod, haddock, hake, halibut, herring,
The project will divert six trillion gallons of water a year from the Yangtze, seen from Wuhan, Hubei Province.Credit...Gilles Sabrie for The New York Times DANJIANGKOU, China — North China is dying. A chronic drought is ravaging farmland. The Gobi Desert is inching south. The Yellow River, the so-called birthplace of Chinese civilization, is so polluted it can no longer supply drinking water. The
2011/5/2221:36 漁業はそもそもどうあるべきか? 勝川俊雄 前回の記事では、旧態依然の補助金行政でインフラを再整備しても、被災地の水産業に明るい未来はないことを説明しました。では、漁業の復興はどうあるべきなのか? 漁業の復興には、最低でも5年は必要です。こういう難局だからこそ、漁業の構造的な問題を解消し、未来志向で、上向きな産業を育てて行かなくてはなりません。被災地の漁業を、より自立した、より生産的な産業として、新しく作らなければならないのです。 いまでも日本が漁業先進国だという勘違いをしている日本人は少なくありません。日本が漁業先進国だったのは1970年代までの話であり、それ以降は世界の流れから完全に獲り残されています。旧態依然とした産業を、補助金等で延命しているにすぎません。ノルウェーをはじめとする漁業先進国は日進月歩ですから、日本の漁業は、世界の最先端よりも40年遅れてい
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