最近、恥ずかしながら冷奴をよく食べる。 食べるラー油とかショー油をかけるのが多いけど、薬味も生姜やごま、卵、ネギなど限られたものばかりで飽きてきた。 この前美味しかったのは麻婆豆腐くらいだけど、新たなステージに進みたい。

平成の日本は悲惨だった。令和時代は挑戦する日本に 新元号が「令和」に決まったということで、30年にわたる平成時代がいよいよ幕を閉じるカウントダウンが始まった。 過ぎ去ろうとする平成時代に厳しい評価が相次いでいる。わかりやすいのは「失われた30年」という批判だ。 平成元年（1989年）の大納会で、東京証券取引所の日経平均株価が史上最高値（終値）3万8915円を付けたが、それからバブルが崩壊し、その最高値に2度と到達することはできなかった。 また当時の世界時価総額上位50社には、日本企業が32社も入っていたが、2018年にはトヨタが1社だけになった。日本勢の敗北に目を覆いたくなるほどの惨めさがある。 90年から18年までの名目GDPを主要国と比較してみると、日本は28年間で約1.2倍しか実現できていないのに、中国は約46.4倍の膨張。中国が異例だとしても、アメリカは約3.4倍、イギリスでも約3

相模原市の知的障害者施設で19人が殺害された事件から26日で３年です。ＮＨＫが行った世論調査で障害者への差別や偏見について聞いたところ「社会にある」と答えた人が80％近くに上りました。 平成28年７月26日に相模原市の知的障害者施設「津久井やまゆり園」で入所していた19人が差別的な動機で殺害され、26人が重軽傷を負った事件では、元職員の植松聖被告（29）が殺人などの罪に問われ、来年１月に初公判が開かれる予定です。 事件から３年となるのを前に、ＮＨＫは先月14日から16日にかけて、全国の18歳以上の男女に対し、コンピューターで無作為に発生させた固定電話と携帯電話の番号に電話をかけるＲＤＤという方法で世論調査を行いました。 調査対象となったのは2374人で、このうち53.5％に当たる1269人から回答を得ました。 今の日本の社会に障害のある人への差別や偏見があると思うか聞いたところ、 ▽「かな

最速163キロ右腕、佐々木朗希投手（3年）の夏が終わった。甲子園まであと1勝に迫った決勝戦は先発メンバーから外れベンチスタート。登板せずに終わった。 大船渡・国保陽平監督（32）は佐々木を登板させなかったことについて「投げられる状態ではあったかもしれませんが、私が判断しました。理由としては故障を防ぐため。（佐々木の状態は）筋肉の張りとかそういう程度です。特に痛いとかはなかった。（登板回避は）朝の練習で伝えました。笑顔で『分かりました』と言いました。（再び登板回避の理由について）球数、登板間隔、気温です。今日は暑いですし。特に悩みはなかったです」と話した。

「自国通貨を発行できる国は、財政赤字が膨らんでも破綻しない」。アメリカ発の「現代貨幣理論（ＭＭＴ）」の主張が、今、日本でも議論になっています。財政赤字の拡大を容認するこの理論は、「天下の暴論」なのでしょうか。その提唱者、ニューヨーク州立大学のステファニー・ケルトン教授が７月、初めて来日し、ＮＨＫの単独インタビューに応じました。（経済部記者 山田奈々） ７月16日の昼すぎ、ケルトン教授の姿は、東京・永田町にありました。そこにやってきたのは、自民党の西田昌司参議院議員と安藤裕衆議院議員、公明党の竹内譲衆議院議員。１時間半余りにわたって会談し、本などの情報からではわからない、ＭＭＴ＝現代貨幣理論に関する疑問を直接、ぶつけていました。 さらに、この会談のあとに行われた、ケルトン教授の講演会には、主催者の発表でおよそ750人が集まるなど、日本での関心の高さが伺えました。

僕は寂しい。 ブクマください。

経済成長は「生産性で人間をはからせない世の中」と両立するのか、れいわがブームな今だからこそ、改めて問いかけてみたい。 anmintei.net やすとみ氏については毀誉褒貶色々あるけど、この記事自体は色々面白かった。れいわが何であれだけ左右問わず既存の政治関係者から嫌われているのか、にもかかわらず、それが、僕を含めたある種の人々（この記事では「無縁者」と呼ばれている）を惹きつけるのか、わかった気がする。 ただ、今回とりあげたいのはその話ではなく、この記事についた、以下のようなコメント。 b.hatena.ne.jp rna 富国強兵と経済成長をごっちゃにしてるところで読むのやめた。 preciar 頭の悪い文学系らしいクソポエム社会認識。何が富国強兵より子供、だ。技術と経済の発展がなけりゃ人が死ぬんだよ。／れいわの評価点は経済だけなので、こんなパープリンを混ぜるのは勘弁してほしい 「経済成

【ソウル時事】韓国の李洛淵首相は25日、日本政府の輸出管理強化措置について「万一、日本が状況をさらに悪化させれば、予期せぬ事態につながる恐れもある」と警告した。 その上で、日本政府に対し「事態をこれ以上悪化させず、外交的協議を通じ解決策を見いだそう」と呼び掛けた。 国政懸案点検会議での発言を首相室が公表した。李氏は「われわれは外交的協議の準備ができている。日本政府の賢明な判断を期待する」と述べた。 日本政府は半導体材料などの輸出管理強化措置に続き、輸出先として信頼できる「ホワイト国」から韓国を除外する措置を8月中にも発動する見通し。李氏の発言には、追加措置発動を防ぎ、協議に持ち込みたい思惑があるとみられる。 ジュネーブで開かれた世界貿易機関（WTO）の一般理事会で24日、韓国政府は日本の措置に関し「政治目的による措置だ」と主張し、撤回を要求。日本側が「安全保障上必要な運用の見直しで、WTO